PDF:337KB - 関西地区FD連絡協議会

関西地区 FD 連絡協議会 第7回総会
「FD 活動報告会 2014」発表一覧
2014.5.17
本資料は、本日のポスター発表のタイトル・概要の一覧です。発表をお聞きになる際にご参照下さい。
また、本報告会では、各ポスター発表に対する参加者のみなさまからのコメントを受け付けておりま
す。本日の配布資料にコメントシートを同封しておりますので、各ご発表に対してのご意見・ご感想
など、是非お寄せ頂けますようご協力お願い申し上げます。
1401 大阪観光大学 『FD 研修会による教育実践の分かち合い-私の授業・指導のポイント-』
加藤 素明・宮澤 太総・伊藤 啓一(FD 委員会)
2013 年度は各教員の指導の取り組みを教員同士で共有し、よい教育実践を自らの授業に採り入れることに
よって学部全体の教育の質の向上を図るため、FD 研修会「私の授業・指導のポイント」を月例会として開
催した。大学教育は学生の自律的な学修態度を基にするとは言え、現状では、その前段階として「受講態
度の形成」と「受講理解態度の形成」が成される必要があることが分かった。この達成のためには教員の
牽引力とも言うべき授業作りの創意工夫が必要であるが、それはいずれも基本的な授業実践に属すること
ばかりであった。
1402 大阪体育大学 『授業評価結果およびリフレクション公開の取組』
工藤 俊郎(体育学部)
授業評価結果を 2 種類で公開している。一つは,シラバス要点,授業評価結果,教員からのリフレクショ
ンを一覧できる文書の PDF 集を Web 上で学内関係者全員に公開するものである。もう一つは「e-ポートフ
ォリオ」を利用して当該授業の受講学生にだけ迅速に知らせるものである。前者は,授業評価結果の数値
公開は授業の目的や担当教員の方針を含めて示さなければならないと考えるからである。後者は,授業評
価結果を当該学生に迅速に伝えるためである。前者は教員相互の情報交換に役立ち,その累積はティーチ
ング・ポートフォリオの基礎資料となる。
1403 大阪電気通信大学 『大阪電気通信大学における FD 活動の取り組み』
溝口 文子・川口 雅之(教育開発推進センター)
大阪電気通信大学における FD 活動の取り組みについて紹介します。本学では、特色ある教育の取り組みを
機関として積極的に支援することで学生への働きかけを高めることを狙いに教育活動への学内競争資金制
度を設けています。その制度の紹介と具体的なテーマ及びその内容を紹介します。また、その予算以外で
も特色ある活動事例を紹介します。
1
1404 大阪薬科大学 『FD 活動の現状と課題について』
辻坊 裕・野村 彰吾・藤田 純生(薬学部 FD 委員会)
本学は 2007(平成 19)年度に FD 委員会を設置し、教育活動の充実、および学習環境の整備のために努力
を続けている。FD 委員会は、現在「授業に対する学生アンケート」
「公開授業(ピア・レビュー)
」
「公開授
業研究会」及び「FD 講演会」などの活動を行っている。本発表では、本学における FD 活動の概要と今後の
課題について述べる。
1405 関西福祉科学大学・関西女子短期大学
『多角的アプローチによる FD 活動:全学・学科・個人による実践例』
木村 貴彦・治部 哲也・安藤 友規子・江端 一揮・宇惠 弘(教育開発支援センター)
教育力向上と授業改善を恒常的に取り組んでいくためにはより積極的な FD 活動を推進していく仕掛けが必
要である.そこで,関西福祉科学大学教育開発支援センターでは FD 委員会を中心として主に 3 つの異なる
アプローチから FD 活動を実施してきた.具体的には①全学の取り組み,②学科主体の取り組み,③教員個
人の取り組みである.これらの異なるアプローチを併用した本学独自の FD 活動の展開について報告する.
1406 京都外国語大学・京都外国語短期大学 『発達障害学生の支援と FD との連携』
畑田 彩(外国語学部)
・梅本 直(学生部)
・村上 正行(マルチメディア教育研究センター)
京都外国語大学では、学生相談室を中心として発達障害学生の支援を行っている。しかしながら、教員が
発達障害に関する知識を十分に持っていない、教員と職員の間で情報共有が十分にできていない、といっ
た問題があった。そこで、教員と学生相談室・学生部との連携を行なうことを目的として、2011 年より FD
の一環として、発達障害に関する研修を継続的に行ってきた。本報告では、発達障害学生の支援と理解に
関する研修について紹介する。
1407 京都産業大学(総合生命科学部)
『教学職で考える「グローバルって何?」
~京都産業大学グローバル・サイエンス・セミナーにおける学生によるワークショップ実践報告~』
中村暢宏(総合生命科学部教授)
・若宮健(学生 FD スタッフ/総合生命科学部 3 年生)
・
森脇可奈子(学長室)
京都産業大学では、理系 3 学部グローバル・サイエンス・コース(GSC)の新設に向けたキック・オフ・イ
ベントとして、グローバル・サイエンス・セミナーを平成 26 年 3 月に3日間実施した。セミナーの企画段
階で、大学でグローバル化について議論する機会が少ないとの問題意識から、グローバルをキーワードに
広く学内で議論するワークショップを実施したいとコース開発教員より発案があり、学生 FD スタッフ燦
(SAN)に企画実施の協力が求められた。本ポスターは、学生の視点を取り入れた大学教育に向けて教職員
と学生 FD スタッフが協同でワークショップを開催した実践報告である。
2
1408 京都産業大学
『グローバル人材育成推進事業(平成 24 年度採択)における質保証の試み
〜理系3学部&外国語学部から全学的取組へ〜』
中沢 正江・水野 直子・佐藤 賢一
本事業では、建学の精神に基づき、理系グローバル産業人の4要素(チャレンジ精神、専門性、語学力、ア
イデンティティ)を育成するための教育プログラム(グローバル・サイエンス・コース(GSC))の開発・実施
を行っている。平成 26 年度に第一期 GSC 生の募集を開始する。新規教育プログラム開発のインフラストラ
クチャーとなる教学体制の構築についても、事業の一貫として全学的に併行して取組んでいる。
1409 京都産業大学
『ラーニングコモンズにおける学習支援の取組
~多様な学習スペースを活用した学習支援の可能性 と ICT 支援の展開~』
千葉 美保子・呉 斌傑・尾崎 良子・中沢 正江・松井 きょう子
京都産業大学では、グローバル人材育成推進事業の一環として、ラーニングコモンズを 2013 年 10 月より
試験的に開設し、2014 年 4 月 1 日より正式に開設した。ラーニングコモンズでは、
「共に学び、共に創る」
をキーワードに学生の主体的な学び(アクティブラーニング)を行う学習環境の提供、および支援を行っ
ている。
1410 京都市立芸術大学
『創造活動の土台となる基礎力の育成 40 年以上の実績を積み上げたユニークな導入教育』
志望動機の明確な芸術系大学の入学生に対する導入教育とは? 1 回生前期(半年間)の午後は毎日「総合
基礎実技」
。美術科,デザイン科,工芸科,総合芸術学科のすべての新入生は,入学後すぐに専攻別カリキ
ュラムに分かれるのではなく,1 年次前期の半年間にわたって総合基礎実技を履修します。
1411 京都大学 『京都大学のプレ FD 2014』
田中 一孝・田口 真奈(高等教育研究開発推進センター)
プレ FD とは、これから大学教員(ファカルティ)になろうとする大学院生や OD(オーバードクター)
・ポ
スドクのための職能開発の活動のことであり、京都大学では「文学研究科プレ FD プロジェクト」
「大学院
生のための教育実践講座」
「研究科横断型教育プログラム:大学で教えるということ」という三つのプログ
ラムを実施している。文学研究科プレ FD は文学研究科の OD・PD によるリレー講義と授業検討会,事前・
事後研修会からなる。大学院生のための教育実践講座は Basic コースと Advanced コースからなる 1 日の研
修会である。また研究科横断型教育プログラムは、修士・博士課程の大学院生を対象に講義、グループワ
ーク、模擬授業と検討会からなり、集中講義として開講される。いずれも参加者の教育者としての態度の
形成、意識の向上やスキルの取得といった効果をあげている。
3
1412 京都府立大学
『平成 26 年 4 月から京都三大学(京都工芸繊維大学・京都府立大学・京都府立医科大学)の
「教養教育共同化」が始まります』
京都工芸繊維大学、京都府立大学、京都府立医科大学の京都三大学は、各大学の特徴・強みを活かしたカ
リキュラムを提供し、学生の多様な関心に応え、総合的に物事を観察し、的確に判断できる能力と豊かな
人間性の涵養を図っていくため、平成 26 年度から全国初となる教養教育共同化をスタートします。
1413 甲南大学
『学生の個人専用デスク集合スペース MyLab(マイラボ)を中心とする教職員・学生一体の
科学教育』
松井 淳(フロンティアサイエンス学部 生命化学科)
甲南大学フロンティアサイエンス学部は、2009 年、神戸医療産業都市構想のメインサイトであるポートア
イランドに、新キャンパスとともに設置されました。新学部の構想には、現在の学部専任教員も深く携わ
り、すべては学生の成長のために、を合い言葉に、教育・研究のあり方からキャンパスの設計までが有機
的にリンクした構想となるよう腐心致しました。すなわち、この学部の構想自体がFD活動と呼べるかも
しれません。その構想の中核となるのが、学生の個人専用デスクの集合スペース、MyLab(マイラボ)です。
1414 神戸海星女子学院大学 『神戸海星女子学院大学のリメディアル・システムの構築』
尾﨑 秀夫
大学生の基礎学力不足が問題となり、今や 8 割近くの大学でリメディアル教育が行われているが、本学で
も 5 年前から取り組みはじめた。限られた時間で、必要最小限のことをしっかり学生に身につけさせるた
め、次のようにシステム化した。入学前に取り組ませる問題集を作成、入学時にプレイスメントテストを
行う。それにより言語、社会、数学各分野で習熟度別で授業を行う。テキストは内容を厳選するため、ま
た本学の学生に合ったものにするため、独自に作成する。毎回、前回の復習テストを行い、学期末には試
験を複数回実施し、合格点が取れるまで受験させる。学生は、基礎学力を向上させるとともに、基礎教育
の必要性を実感している。
1415 神戸親和女子大学 『神戸親和女子大学における組織的 FD の取り組み』
間渕 泰尚(発達教育学部)
本学では 2004 年以降組織的な FD 活動に取り組んできた。現在 3 つの活動がその柱である。1つは夏季休
業期間中に 1 日かけて実施している FD 研修会であり、もう1つが全教員を対象とした授業公開と相互参観
である。3 つ目は年 2 回全教職員対象に実施している人権研修会である。夏季 FD ではこの 2 年、ディプロ
マ・ポリシーについてワークショップを行い、理解を深めてきた。カリキュラムへの理解と教員の相互理
解がその果実と言えるが、今後はさらなる活動の深化と、ふりかえり・広報が課題となっている。
4
1416 堺女子短期大学 『FD を生かしたカリキュラム改革と授業実践の報告』
水谷千秋(FD 委員会)
学内各組織・委員会が毎年度の方針と報告書を学長に提出、授業アンケートと共にこれをもとに常に結果
をフイードバッグし、改善してく。担任制・就学支援委員会などを進め、少人数ゆえの肌理の細かな指導
と就学支援体制を継続している。教員に対して、教授内容の精査とその教授実践の論文化を推奨し、教員
の質の向上を図っている。
1417 滋賀短期大学『滋賀短期大学 FD 活動の取り組みと課題』
高等教育開発センター
滋賀短期大学において実施している FD 活動を概観し、今後の課題について検討する。
1418 園田学園女子大学・園田学園女子大学短期大学部
『<地域>と<大学>をつなぐ経験値教育プログラム』
大江 篤(人間教育学部・地域連携推進機構)
本学は、建学の精神「捨我精進(しゃがしょうじん)
」のもと、
「地域と共に歩む大学」として、地域に開
かれた大学づくりを推進してきた。このプログラムでは、多様な地域課題のなかで「健康づくり」
「学校教
育」
「生涯学習」
「子ども・子育て支援」を 中心に地域課題の解決に向けて、
「知」の拠点としての役割を
強化した全学的な教育改革を行うことを目指している。
本学の教育コンセプトである循環型の「経験値教育」では、多面的に課題に向き合う、社会に有用な人材
の育成を目指す。
「経験値教育」の実質化として、尼崎市をフィールドに演習科目「つながり プロジェク
ト」を新設し、地域と共に調査・研究した後、提言を行う。また、人と人との「つながり」を可視化する
ことを一つの評価指標として、学生自らが「経験値」を自覚することができる新しい評価システムを構築
した。
このプログラムを進めるために、平成 25 年 4 月に設置した地域連携推進機構を中心に学部・学科を越えた
横断的な教育・研究・社会貢献の体制を築き、文部科学省「地(知)の拠点整備事業」の採択を受けて、
推進している。
1419 奈良教育大学『教職への歩みに確かにするための初年次教育の構築』
今 正秀
奈良教育大学では、高度な専門的職業人としての教員・教育者の育成を果たすため、学部改組を行ってき
た。2012 年度には、教員としての活動の中核をなす指導力や課題への対応力の醸成を可能にするために、
カリキュラムの見直しを行い、その導入に位置する初年次教育の一層の充実を図った。本稿では、初年次
教育として新たに設定された 4 つの授業(
「大学での学び入門」
「教職入門」
「現代教師論」
「専修基礎ゼミ」
)
の内容や実施体制について紹介を行い、旧カリキュラムとの変更点や取り組みの成果について報告する。
5
1420 奈良女子大学『奈良女子大学における FD 活動の現況と課題―授業評価アンケートを中心に―』
出田和久(研究院人文科学系)
奈良女子大学における全学的 FD 活動は、平成 10 年に全学共通科目を対象とした学生による授業評価アン
ケートの実施に始まり、授業見学や FD 研修会、新任教職員研修などの取組みを行なってきた。その中心と
なるのが、
いわゆる PDCA サイクルの核をなすともいえる学生による授業評価アンケートである。
本学では、
アンケートは全学共通科目を中心に実施している。その結果、授業内容や方法の改善が図られたが、専門
的すぎるなど授業内容のレベルや授業の進行速度及び学習時間の少なさなどの課題がなお存在しているの
で、これらについて報告する。
1421 兵庫大学『FD 委員会と特別委員会の連携による学士課程教育の構築』
吉原 恵子(FD 委員会)
本学は学生数約 1800 人の小規模大学である。4 学部 7 学科(短期大学部保育科を含む)で構成されている。
小規模大学でありながら学科数が多く、専門性の幅が広いため、全学的で組織的な FD 活動の推進および学
士課程教育の構築には、困難な側面があった。また、教育改革を行う全学レベルの部署・機関がなく、も
っぱら「FD 委員会」がその担い手であるため、委員会レベルではその権限や活動量に限界があった。そこ
で、
「特別委員会」が毎年度の事業目標ごとに設置され、建学の理念に沿った教育目標と方針に基づく、全
学部学科を挙げての教育改革を行うこととなった。本取り組みを、
「FD 委員会と学部長・学科長(FD 委員
長を含む)による特別委員会との連携により、全学レベルにおける学士課程教育の推進とそれに関連する
FD 活動を比較的短期間に行うことができた事例」として紹介する。
1422 龍谷大学・龍谷大学短期大学部
『組織的 PBL を中核とした、学びの動機を促すカリキュラム実践の 10 年』
築地 達郎(社会学部コミュニティマネジメント学科)
“大綱化”から“全入化”へ向かう 21 世紀初頭に構想された本学科は、
「多彩な学外活動を通じて学生の
学習動機獲得を促す」ことをカリキュラム理念に掲げた。本学独自の「KAS 理論」に基づき、
「Attitude」
(学修態度)に目覚めさせるための「実習科目」を重点的に配置。それを軸として「Knowledge」
(知識)
や「Skill」(技能)を学ぶ動機を得させることを想定した。さまざまな試行錯誤の結果、いわゆる
Project-based Learning を Problem-based Learning へと発展させる方向で組織的に運営する体制を確立し、
活力ある学科の創出を実現している。
6
1423 和歌山信愛女子短期大学
『 FD 委員会からの発信による組織的な取り組みの第Ⅰ歩-「“わかって面白い”授業つくり」に向けて - 』
村上 凡子(保育科/FD 委員会主任)
地域に密着した本学の入学生は、学修能力や経験の幅が非常に大きい。FD 委員会として、こうした多様性
への対応に関して全教員の悩みを質的に明確にするためにアンケートを実施した。その結果をもとに 2013
年度の FD 活動の重点目標として「
“わかって面白い”授業つくり」を設定した。教員相互のコミュニケー
ションの場を設け、授業実践上の悩みの共有を図り、効果的な授業方法や工夫について情報交流を行った。
授業に関して話し合える土壌は確立されつつあると考える。取り組みは道半ばという段階で、効果を量的
に検証するには至っていない。
1424 和歌山大学『専門教育とキャリア教育の融合による PBL 実践例』
岩田 英朗(経済学部/FD 委員長)
価値観の多様化によって社会構造が大きく変容する現代において、国や地方公共団体を取り巻く環境は刻
一刻と変化している。本学部では、公務の第一線で活躍されている公務員の方を講師に迎え、
“公務に携わ
る人材に求められる資質”に関する学習、および行政が直面している様々な問題への知識深化による“生
の行政”への学生理解を目的に、PBL 形式の専門科目「現代社会実践論 -キャリアと公務-」
(2 単位)を
平成 25 年度に初めて開講した。その詳細について、ここに報告する。
1425 和歌山大学『和歌山大学経済学部初年次教育の問題』
阿部 秀二郎(経済学部)
和歌山大学経済学部では、教養の授業科目「大学生の読み書き」と関係する有志の教員によって、初年次
教育(基礎演習Ⅰと基礎演習Ⅱ)とを展開してきた。大学生の基本となる「読み書きプレゼン」能力の修
得を目的とし議論を積み重ね、教務委員会と連動して、シラバスを作成してきた。
「読み書きプレゼン」能
力をバランスよく修得することを目的として、授業構成の基本が基礎演習Ⅰと基礎演習Ⅱとでは大きく異
ならないものにしてきた。ここ数年における問題は、次である。上の試みにも関わらず文章作成能力が身
についていないと判断せざるを得ない事例が、就職活動時の学生の文章から散見されるようになった。幾
つかの要因を予想することができる。少人数教育の断絶が存在すること・入学する学生の基礎的学力の低
下・入学する学生の学習意欲の低下・初年次教育の実施上の問題、などである。まずできることは初年次
教育の実施上の問題点を探ることである。初年次教育は学生や教員によるアンケートを利用した PDCA サイ
クルによって実施されている。そのアンケート結果から提示される大きな問題として、学生の能力状況把
握に関する問題が挙げられる。前期と後期とで学生を教育する教員が異なるために、能力獲得状況に関す
る認識の差があることは当然ではあっても、そもそも能力が曖昧なものとなっている。その曖昧さがもた
らす担当者の負の動機づけなどを回避する対策案を提示した。それらの対策案の一つとして、読み書き能
力向上のための学生によるレポート添削なども盛り込もうとしたが、アクティブラーニングを意識する教
員からの根源的な批判が生じた。添削は主体的な「学ぶ姿勢」を奪取するものであるとする批判である。
ピアによるアクティブ・ラーニングを、いかに能力向上のために利用できるかとアクティブラーニングに
関するノウハウをいかに担当教員の間で共有するかという問題に直面している。
7