1. No category

改
a.
定
現
減勢工の型式
a.
減勢工の一般的な型式は、表-3.4.3 のとおりである。
式
減
勢
備
減勢工の型式
減勢工の一般的な型式は、表-3.4.3 のとおりである。
表-3.4.3 減勢工の型式
型
行
表-3.4.3 減勢工の型式
法
選 定 の 目 安
型
式
減
勢
法
選 定 の 目 安
跳水型減勢工
跳水作用を利用して減勢する。
下流側に跳水深以上の水深が確保できる場合
に採用可能。最も多用されている。
跳水型減勢工
跳水作用を利用して減勢する。
下流側に跳水深以上の水深が確保できる場合
に採用可能。最も多用されている。
衝撃型減勢工
バッフルウォールへの流れの衝突と攪乱に
よって減勢する。
比較的高落差の場合に適す。
衝撃型減勢工
バッフルウォールへの流れの衝突と攪乱に
よって減勢する。
比較的高落差の場合に適す。
落差工型減勢工
強制跳水型、インパクトブロック型、スロ
ットグレーチング型等多様。
調整部から放水路のどこかで流れを自由落下
させる場合に用いる。
落差工型減勢工
強制跳水型、インパクトブロック型、スロ
ットグレーチング型等多様。
調整部から放水路のどこかで流れを自由落下
させる場合に用いる。
b. 跳水型減勢工
b. 跳水型減勢工
跳水型減勢工には多数の型式があるが、ため池に適合するものを表-3.4.4 に示す。なお、水理、構造
等の面で最も現地条件に適合するものを採用する。
跳水型減勢工には多数の型式があるが、ため池に適合するものを表-3.4.4 に示す。なお、水理、
構造等の面で最も現地条件に適合するものを採用する。
表-3.4.4 跳水型減勢工の型式
型
式
表-3.4.4 跳水型減勢工の型式
構 造 と 特 徴
選 定 の 目 安
跳水の共役水深を副ダムにより人工 減勢工設計対象流量の 1.3 倍程度の流量
的に保たせる型式。構造が簡単であ で減勢工としての機能を失う。
る。
副ダム型
シュートブロック、バッフルピ 単位幅当たり流量18.5 m3・s-1・m-1 以下流
ア、エンドシルを設けて跳水を強制 速：ほぼ 18.0 m/s 以下
USBR III 型静水池
し、必要な静水池の長さを減ずると フルード数： 4.5 以上
ともに跳水を安定させる型式。
USBR IV型静水池
シュートブロック、エンドシルを設 動揺跳水となりやすい低いフルード数
けて減勢を図る型式。
（2.5～4.5）の場合に用いる。
(a) 副ダム型
型
式
構 造 と 特 徴
選 定 の 目 安
跳水の共役水深を副ダムにより人工 減勢工設計対象流量の 1.3 倍程度の流量
的に保たせる型式。構造が簡単であ で減勢工としての機能を失う。
る。
副ダム型
シュートブロック、バッフルピ 単位幅当たり流量18.5 m3・s-1・m-1 以下流
ア、エンドシルを設けて跳水を強制 速：ほぼ 18.0 m/s 以下
USBR III 型静水池
し、必要な静水池の長さを減ずると フルード数： 4.5 以上
ともに跳水を安定させる型式。
USBR IV型静水池
シュートブロック、エンドシルを設 動揺跳水となりやすい低いフルード数
けて減勢を図る型式。
（2.5～4.5）の場合に用いる。
(a) 副ダム型
この型式では、水たたき始点の射流水深に対する跳水共役水深を副ダムにより人工的に保たせる。
この型式では、水たたき始点の射流水深に対する跳水共役水深を副ダムにより人工的に保たせる。
普通は減勢工設計対象流量のときの副ダム直上流水深を跳水深 d2 に一致させる (図-3.4.20)。副ダ
普通は減勢工設計対象流量のときの副ダム直上流水深を跳水深 d2 に一致させる (図-3.4.20)。副ダ
ムの高さは、岩崎の公式（式(3.4.27)）を用いて算出する。
ムの高さは、岩崎の公式（式(3.4.27)）を用いて算出する。
d2
1 

2
＝
 1 ＋ 8 F1 －1 

d1
2 
d2
1 

2
＝
 1 ＋ 8 F1 －1 

d1
2 
························································ (3.4.26)
2/3
2
2
2
 g

(1 ＋ 2F1 ) 1 ＋ 8F1 －1 － 5 F1
W
＝
－ 
F1 
2
2
d1
 C

1 ＋ 4F1 － 1 ＋ 8F1


·······················································
(3.4.26)
2/3
·························· (3.4.27)
2
2
2
 g

(1 ＋ 2F1 ) 1 ＋ 8F1 －1 － 5 F1
W
＝
－ 
F1 
2
2
d1
 C

1 ＋ 4F1 － 1 ＋ 8F1


ここに、d1
：跳水始点における水深 (m)
ここに、d1
：跳水始点における水深 (m)
d2
：跳水末端における水深 (m)
d2
：跳水末端における水深 (m)
F1


：跳水始点のフルード数  ＝

F1


：跳水始点のフルード数  ＝

V1
g・ d 1




81
··························
V1
g・ d 1




(3.4.27)
考
改
定
現
行
V1
：跳水始点の流速 (m/s)
V1
：跳水始点の流速 (m/s)
W
：副ダムの高さ (m)
W
：副ダムの高さ (m)
1/2
備
C
：副ダム流量係数（m /s）
（通常、C＝1.9～2.0 程度）
C
：副ダム流量係数（m1/2/s）
（通常、C＝1.9～2.0 程度）
g
：重力加速度（m/s2)
g
：重力加速度（m/s2)
水たたき始点から副ダムまでの距離は自然跳水型の場合、6 d2 以上にとる必要があり、これが不足す
水たたき始点から副ダムまでの距離は自然跳水型の場合、6 d2 以上にとる必要があり、これが不足す
ると、たとえ副ダムの高さを計算以上に高めても、安定した跳水は得られない。この型式では減勢工
ると、たとえ副ダムの高さを計算以上に高めても、安定した跳水は得られない。この型式では減勢工
設計対象流量以上の流量に対しては堰上げ水位が不足するので、流況が不安定になり、一般に減勢工
設計対象流量以上の流量に対しては堰上げ水位が不足するので、流況が不安定になり、一般に減勢工
設計対象流量の 1.3 倍くらいになるとスプレー状態となって減勢工としての機能を失う。
設計対象流量の 1.3 倍くらいになるとスプレー状態となって減勢工としての機能を失う。
副ダム型の欠点としては、副ダムを越流流下する流れが、相当の速度エネルギを持っているため、
下流河川の条件によっては二次的な減勢工を考えなければならないことである。
なお、河床面を掘削し、水たたき面を低下させて静水池とする方法もあるが、原理的には全く同じ
である。この工法では二次減勢の必要はない。これらの比較は工事費と管理面等から行う。
d2 W
d1
L≧6 d2
副ダム型の欠点としては、副ダムを越流流下する流れが、相当の速度エネルギを持っているため、
下流河川の条件によっては二次的な減勢工を考えなければならないことである。
なお、河床面を掘削し、水たたき面を低下させて静水池とする方法もあるが、原理的には全く同じ
である。この工法では二次減勢の必要はない。これらの比較は工事費と管理面等から行う。
d2 W
副
ダ
ム
d1
図-3.4.20 副ダム型減勢工
L≧6 d2
副
ダ
ム
図-3.4.20 副ダム型減勢工
(b) USBR III 型静水池
(b) USBR III 型静水池
この型式は静水池内にシュートブロック、バッフルピア、エンドシルを設けて跳水を強制し、必要
な静水池長さを減ずるとともに跳水を安定させる。
この型式は静水池内にシュートブロック、バッフルピア、エンドシルを設けて跳水を強制し、必要
な静水池長さを減ずるとともに跳水を安定させる。
3
-1
この型式の適用条件は、低水頭で小流量（単位幅当たり流量 18.5m /s・m 以下、流速ほぼ 18m/s
以下、流入水脈のフルード数 4.5 以上）の場合に用いられる。
減勢工設計対象流量流下時には、静水池下流に式(3.4.26)の跳水共役水深 d2 が確保されねばならな
い。
この型式の適用条件は、低水頭で小流量（単位幅当たり流量 18.5m3/s・m-1 以下、流速ほぼ 18m/s
以下、流入水脈のフルード数 4.5 以上）の場合に用いられる。
減勢工設計対象流量流下時には、静水池下流に式(3.4.26)の跳水共役水深 d2 が確保されねばならな
い。
シュートブロック、バッフルピア、エンドシルの寸法は静水池への流入水深 d1、流入フルード数 F1 に
シュートブロック、バッフルピア、エンドシルの寸法は静水池への流入水深 d1、流入フルード数 F1 に
よって変化し、図-3.4.21、及び図-3.4.22 によって与えられる。また、静水池の長さ LIII は 3d2 程度と
よって変化し、図-3.4.21、及び図-3.4.22 によって与えられる。また、静水池の長さ LIII は 3d2 程度と
する。
する。
82
考
改
定
現
ハッチをした部分は下
流水深が共役水深に等
しいときの跳水の縦断 d2
面を示す。
d2
2
0.8d2
0.8d2
Lm
エンドシル
0.2h3
シュートブロック
Lm
バッフルピア
0.5d1
W1＝d1
S1＝ d1
h1＝ d1
0.375h3
W3＝0.75h3
S3＝0.75h3
0.375h3
W3＝0.75h3
S3＝0.75h3
1：2 勾配
h3
1：2 勾配
1：1 勾配
0.8d2
h3
θ
h4
h3
d1
3
1：1 勾配
0.8d2
Lm
図-3.4.21 III 型静水池の諸元
4
エンドシル
0.2h3
シュートブロック
バッフルピア
0.5d1
W1＝d1
S1＝ d1
h1＝ d1
θ
備
ハッチをした部分は下
流水深が共役水深に等
しいときの跳水の縦断 d2
面を示す。
d2
2
行
Lm
図-3.4.21 III 型静水池の諸元
0.2h3
勾配 1：2
h4
勾配 1：1
h3
エンドシル
バッフルピア
h4
0.2h3
4
4
h3
バッフルピア
3
2
2
h3
d1
h4
d1
3
勾配 1：2
h4
勾配 1：1
エンドシル
バッフルピア
4
バッフルピア
2
2
エンドシル
エンドシル
1
0
1
1
2
4
6
8
F1
10
12
14
16
3
0
18
V1
gd1
1
2
4
6
8
F1
10
12
14
16
18
V1
gd1
図-3.4.22 III 型、IV 型静水池のバッフルピア、エンドシルの高さ
図-3.4.22 III 型、IV 型静水池のバッフルピア、エンドシルの高さ
83
h4
d1
考
改
定
現
(c) USBR IV 型静水池
行
備
(c) USBR IV 型静水池
この型式は動揺跳水が発生しやすい低フルード数（流入フルード数 F1＝2.5～4.5）の射流を減勢す
この型式は動揺跳水が発生しやすい低フルード数（流入フルード数 F1＝2.5～4.5）の射流を減勢す
る場合に用いる。この型式では、静水池下流水深として、III 型静水池の場合の 10％増し（1.1d2）程
る場合に用いる。この型式では、静水池下流水深として、III 型静水池の場合の 10％増し（1.1d2）程
度を確保しなければならない。シュートブロック、エンドシルの寸法は図-3.4.22、及び図-3.4.23
度を確保しなければならない。シュートブロック、エンドシルの寸法は図-3.4.22、及び図-3.4.23
による。また、静水池の長さ LIV は図-3.4.24 から求める。
による。また、静水池の長さ LIV は図-3.4.24 から求める。
すこし間隔をおく
すこし間隔をおく
W＝d1
2d1min
W＝d1
2d1min
間隔＝2.5W
ブロック頂は 5°
下流向きに傾かせる
間隔＝2.5W
ブロック頂は 5°
下流向きに傾かせる
h4
2d1
h4
2d1
LIV
図-3.4.23
LIV
IV 型静水池の諸元
図-3.4.23
6
LIV
d2
6
LIV
d2
5
跳水の長さ
4
IV 型静水池の諸元
2
3
4
跳水の長さ
4
5
F1
2
3
4
5
F1
図-3.4.24 IV 型静水池の長さ
c. 衝撃型減勢工
5
図-3.4.24 IV 型静水池の長さ
c. 衝撃型減勢工
衝撃型減勢工は、流れの衝突と攪乱によって減勢を行うものである。流入流速が小さい場合は、衝
衝撃型減勢工は、流れの衝突と攪乱によって減勢を行うものである。流入流速が小さい場合は、衝
突による減勢効果が低下する。高速流がそのまま飛び出す状態にもなり得るので、下流に跳水型減勢
突による減勢効果が低下する。高速流がそのまま飛び出す状態にもなり得るので、下流に跳水型減勢
工に準じた構造、水槽を設ける必要がある。参考として、管路放水用の衝撃型減勢工を図-3.4.25 に示
工に準じた構造、水槽を設ける必要がある。参考として、管路放水用の衝撃型減勢工を図-3.4.25 に示
3
す。この型式は流量 10 m /s 程度以下、流速 10 m/s 以上の場合に有効である。
す。この型式は流量 10 m3/s 程度以下、流速 10 m/s 以上の場合に有効である。
84
考
1/2tw(最小10 cm)
1
断面 A－A
1:1
0.4 0.6 0.8 1
2
4
6 8 10
Q (m3/s)
1/6W
tb
フィレット
b
1/2tw
b
c
tw
tf
tb
tp
23
30
35
40
8
10
15
15
90
90
90
90
20
25
30
30
20
28
30
33
23
25
30
30
20
20
20
20
1
断面図
1/2tw(最小10 cm)
図-3.4.25 管路放水用の衝撃型減勢工
d.
3/8W
45 cm
V
2
管径の4 倍(最小)
7.5cm
0.42W
1/6W
W
a
a
減勢池幅 W とQ の関係
tw
15cm
tw
tp
6
5
4
3
1
0.2
基盤
b
平面図
0.58W
b
捨石
2.8
5.7
8.5
11.3
15 cm
断面図
1 /2 :1
A
概略幅W (m)
20
20
20
20
1 /2 :1
23
25
30
30
W
20
28
30
33
各部コンクリート推奨厚（単位：cm）
（m3/s）
c
20
25
30
30
備
Q
1/6W 1/8W
90
90
90
90
tw
8
10
15
15
行
b′
23
30
35
40
45
b′
tp
管径
tb
1/6W
概略幅W (m)
3/8W
45 cm
15 cm
1/2tw
0.42W
1/6W
W
フィレット
b
tf
3/4W
3/8W
15cm
tp
管径の4 倍(最小)
tb
tw
減勢池幅 W とQ の関係
7.5cm
b
3/4W
3/8W
1/6W
c
4/3W
tw
1/6W
20cm
V
b
1
平面図
a
20cm
4/3W
1/12W
1: 1
20cm
b
1 /2 :1
tw
b′
1:1
b′
20cm
断面 A－A
2.8
5.7
8.5
11.3
W
A
（m3/s）
c
管径
45
a
A
各部コンクリート推奨厚（単位：cm）
Q
1/6W 1/8W
1/12W
1: 1
tw
現
1
A
0.58W
定
1 /2 :1
改
捨石
6
5
4
3
2
1
0.2
基盤
0.4 0.6 0.8 1
2
4
6 8 10
Q (m3/s)
図-3.4.25 管路放水用の衝撃型減勢工
落差工型減勢工
d.
落差工型減勢工
この型式の減勢工は、調整部（越流堰）から放水路の途中のどこかで、水流を自由落下させる場合に
この型式の減勢工は、調整部（越流堰）から放水路の途中のどこかで、水流を自由落下させる場合に
用いられる。減勢方法の違いにより、強制跳水型、インパクトブロック型、スロットグレーチング型の 3
用いられる。減勢方法の違いにより、強制跳水型、インパクトブロック型、スロットグレーチング型の 3
型式がある。
型式がある。
このうち、前者の 2 型式については、現地条件によっては低越流水頭時に水膜振動（騒音）が発生す
このうち、前者の 2 型式については、現地条件によっては低越流水頭時に水膜振動（騒音）が発生す
ることがある。これを防ぐには、放流部直下の両側壁にスリット（溝）や給気パイプを付ける、放流部
ることがある。これを防ぐには、放流部直下の両側壁にスリット（溝）や給気パイプを付ける、放流部
直下で水路幅を急拡させる、等により放流水脈背面への通気を確保する。
直下で水路幅を急拡させる、等により放流水脈背面への通気を確保する。
なお、図-3.4.26 では越流堰から落水させているが、越流堰がない場合も適用できる。この場合は、
なお、図-3.4.26 では越流堰から落水させているが、越流堰がない場合も適用できる。この場合は、
上流水路床までの落差が落下距離 Yとなる。また、越流堰から落水させる場合で、堰型式がラビリンス
上流水路床までの落差が落下距離 Yとなる。また、越流堰から落水させる場合で、堰型式がラビリンス
堰の場合は、設計に用いる単位幅当たり放流量 q として、放流水路幅で平均化した q（＝設計対象流量 Q
堰の場合は、設計に用いる単位幅当たり放流量 q として、放流水路幅で平均化した q（＝設計対象流量 Q
/ 放流水路幅）を用いる。
/ 放流水路幅）を用いる。
He
He
q
Y
q
Y
TW
TW
V1
V1
d1
d1
図-3.4.26 落差工型減勢工の記号
図-3.4.26 落差工型減勢工の記号
85
考
改
定
現
(a) 強制跳水型
行
備
(a) 強制跳水型
放水出口両側の張り出し壁
（放流水脈背面への給気用）
放水出口両側の張り出し壁
（放流水脈背面への給気用）
He
He
hd
P
バッフルピア
Ld
LI，III or IV
X
下流水位
Y
TW
d2
d1
V1
バッフルピア
下流水位
Y
df
hd
P
df
エンドシル
Ld
TW
d2
d1
V1
LI，III or IV
X
( I、III or IV 型の静水池長 ）
エンドシル
( I、III or IV 型の静水池長 ）
図-3.4.27 強制跳水型の模式図 1)
図-3.4.27 強制跳水型の模式図 1)
自由落下した流水を静水池内で強制的に跳水させる型式である（図-3.4.27）
。
自由落下した流水を静水池内で強制的に跳水させる型式である（図-3.4.27）
。
設計では、跳水始点までの長さ Ld をまず求める。跳水始点位置が求まれば、そこから下流側の設計
設計では、跳水始点までの長さ Ld をまず求める。跳水始点位置が求まれば、そこから下流側の設計
は、前出（b．跳水型減勢工）の(b)USBR III 型、(c)USBR IV 型静水池と全く同じである。
跳水始点までの長さLd は、下記のドロップ数D と上下流水位差hd、越流水深He、落下距離Y より、図
-3.4.28 から求まる（場合によっては、下流水位の仮定、試算を繰返して求める）
。
また、跳水始点での流入水深 d1、跳水末端の水深 d2、流入フルード数 F1 は、ドロップ数 D と落下距
離 Y 、単位幅当たり放流量 q より、図-3.4.28 から順次求める。
3
D＝
q2
d 
d 
2
＝  c  ＝ F1 ・ 1 
3
g ・Y
Y 
Y 
ここに、q
は、前出（b．跳水型減勢工）の(b)USBR III 型、(c)USBR IV 型静水池と全く同じである。
跳水始点までの長さLd は、下記のドロップ数D と上下流水位差hd、越流水深He、落下距離Y より、図
-3.4.28 から求まる（場合によっては、下流水位の仮定、試算を繰返して求める）
。
また、跳水始点での流入水深 d1、跳水末端の水深 d2、流入フルード数 F1 は、ドロップ数 D と落下距
離 Y 、単位幅当たり放流量 q より、図-3.4.28 から順次求める。
3
3
·················································· (3.4.28)
D＝
：単位幅当たり放流量 (m3/s・m-1)
q2
d 
d 
2
＝  c  ＝ F1 ・ 1 
3
g ・Y
Y 
Y 
ここに、q
3
··················································
：単位幅当たり放流量 (m3/s・m-1)
g
：重力加速度 (＝ 9.8 m/s2)
g
：重力加速度 (＝ 9.8 m/s2)
Y
：落下距離 (m)
Y
：落下距離 (m)
dc
 

：限界水深  ＝
 

dc
 

：限界水深  ＝
 

F1

：流入フルード数  ＝


F1

：流入フルード数  ＝


d1

q 
 (m)
：流入水深  ＝


V
1


d1

q 
 (m)
：流入水深  ＝


V
1


V1
：流入流速 (m/s)
V1
：流入流速 (m/s)
q 2 
g 
1/3


 (m)


V1
g ・d 1




(3.4.28)
q 2 
g 
1/3


 (m)


V1
g ・d 1




跳水始点から下流の形状設計は、跳水始点での流入水深d1、跳水末端の水深d2、流入フルード数 F1 よ
跳水始点から下流の形状設計は、跳水始点での流入水深d1、跳水末端の水深d2、流入フルード数 F1 よ
り前出（b.跳水型減勢工）の USBR III 型、IV 型静水池と同様に行う。静水池の型式は流入フルード数
り前出（b.跳水型減勢工）の USBR III 型、IV 型静水池と同様に行う。静水池の型式は流入フルード数
F1 から、以下により選定する。
F1 から、以下により選定する。
① 流入フルード数F1＜2.5
··········
ピア、シル、ブロック等の付設構造物なしの水平床
① 流入フルード数F1＜2.5
（USBR I 型）
··········
ピア、シル、ブロック等の付設構造物なしの水平床
（USBR I 型）
86
考
·····················
USBR IV 型
② F1＝2.5～4.5
···························
USBR III 型
③ F1≧4.5
上記のうち、USBR I 型は、跳水始点から下流に 6d 2（d 2：跳水末端の水深）の範囲まで水平エプ
4
3
Lp /Y（hd /He＝0.6）
1
0.5
0.3
0.2
0.1
0.05
0.03
0.02
0.01
0.005
0.003
0.001
Lp /Y（hd /He＝0.6）
Lp /Y（hd /He＝∞）
インパクト
ブロック型
He
0.4 dP
Lp /Y（hd /He＝5）
hd
Y
0.2
10
8
F1＝V1/ ( g・d1)0.5
0.8dc
TW≧2.15dc
0.4dc
4
Ld /Y（hd /He＝0.6）
2
2
0.2
6
4
4
Ld /Y（hd /He＝0.6）
2
2
0.4
0.2
0.2
0.4
Ld /Y（hd /He＝5）
dc /Y
0.2
d1 /Y
He
P
Y
df
0.02
V1
0.02
0.05
0.01
0.005
0.003
0.002
d2
d1
X
TW
LI，III or IV
ドロップ数D
V1，d1，F1：跳水始点（X）での流速，水深，フルード数
dc：限界水深 df：放流水脈背面の水深
図-3.4.28 落差工型減勢工の設計図表 1)（上：インパクトブロック型、下：強制跳水型）
0.001
0.0002
ドロップ数D
0.0005
Ld
0.0003
LI，III or IV
0.01
hd
V1，d1，F1：跳水始点（X）での流速，水深，フルード数
dc：限界水深 df：放流水脈背面の水深
図-3.4.28 落差工型減勢工の設計図表 1)（上：インパクトブロック型、下：強制跳水型）
87
1
0.04
強制跳水型
0.5
0.1
0.08
0.06
0.0001
X
放流出口の張り出し壁
（放流水脈背面への通気用）
0.1
d1
1
0.8
0.6
df /Y
TW
1
0.1
0.05
0.03
0.02
0.01
0.005
0.003
0.002
0.001
Ld
d2
0.5
V1
0.02
0.0005
0.4
d2 /Y
Ld /Y（hd /He＝∞）
0.04
df
0.02
hd
Y
0.3
0.04
0.2
0.04
強制跳水型
1 Ld /Y
0.8 (hd /He＝2)
0.6
0.03
He
P
1
0.8
0.6
0.3
放流出口の張り出し壁
（放流水脈背面への通気用）
d1 /Y
0.0003
0.4dc
0.8dc
Lp
LB≧ Lp＋2.55 dc
0.2
df /Y
dc /Y
0.0002
0.8dc
TW≧2.15dc
10
8
F1＝V1/ ( g・d1)0.5
0.02
d2 /Y
Ld /Y（hd /He＝5）
0.1
0.08
0.06
hd
Y
0.2
10
8
6
インパクト
ブロック型
He
Ld /Y（hd /He＝1.0）
Ld /Y（hd /He＝∞）
0.2
放流出口の張り出し壁
（放流水脈背面への通気用）
0.4 dP
Lp /Y（hd /He＝5）
Ld /Y（hd /He＝1.0）
1 Ld /Y
0.8 (hd /He＝2)
0.6
0.8
0.6
Lp /Y（hd /He＝∞）
0.4
0.8dc
Lp
LB≧ Lp＋2.55 dc
6
Lp /Y（hd /He＝1.0）
Lp /Y（hd /He＝2）
1
0.8
0.6
各種長さ比
0.8
0.6
放流出口の張り出し壁
（放流水脈背面への通気用）
4
0.0001
各種長さ比
USBR III 型
流入フルード数F1
Lp /Y（hd /He＝1.0）
Lp /Y（hd /He＝2）
10
8
6
0.01
·························
2
0.2
0.4
USBR IV 型
4
3
流入フルード数F1
0.4
···················
0.0005
0.0001
1
0.5
0.3
0.2
0.1
10
8
6
2
1
0.8
0.6
備
ロン床を設ける。その下流端で跳水末端水深 d2 を確保する。
0.05
0.03
0.02
0.01
0.005
0.003
0.002
0.001
0.0005
0.0003
0.0002
0.0001
ロン床を設ける。その下流端で跳水末端水深 d2 を確保する。
10
8
6
行
上記のうち、USBR I 型は、跳水始点から下流に 6d 2（d 2：跳水末端の水深）の範囲まで水平エプ
0.0003
③ F1≧4.5
現
0.0002
② F1＝2.5～4.5
定
0.002
改
考
改
定
現
(b) インパクトブロック型
行
備
(b) インパクトブロック型
自由落下した流水をインパクトブロックに衝突、拡散させて減勢する型式である。したがって、比
較的、下流水位によらず減勢効果を維持できる利点がある。
自由落下した流水をインパクトブロックに衝突、拡散させて減勢する型式である。したがって、比
較的、下流水位によらず減勢効果を維持できる利点がある。
ただし、衝撃攪乱による減勢なので、静水池下流水深が過度に低いと、ブロック衝突の水脈飛散が
ただし、衝撃攪乱による減勢なので、静水池下流水深が過度に低いと、ブロック衝突の水脈飛散が
激しくなり、減勢部側壁高が不足する可能性がある。また、静水池プールへの衝撃は強くなるので、
激しくなり、減勢部側壁高が不足する可能性がある。また、静水池プールへの衝撃は強くなるので、
基礎がとりわけ脆弱な所、落差が過大な所（およそ 6.1 m 以上）
、所定の下流水深（限界水深 dc×2.15 以
基礎がとりわけ脆弱な所、落差が過大な所（およそ 6.1 m 以上）
、所定の下流水深（限界水深 dc×2.15 以
2
1/3
上、dc：単位幅当たり放流量 q での限界水深（q /g)
）が確保できない所では用いるべきでない。な
お、ここでの落差は、図-3.4.29 中の Y 若しくは hd のうち、大きい方の値である。
上、dc：単位幅当たり放流量 q での限界水深（q2/g)1/3 ）が確保できない所では用いるべきでない。な
お、ここでの落差は、図-3.4.29 中の Y 若しくは hd のうち、大きい方の値である。
設計形状は、限界水深dc と落下距離Lp から図-3.4.29 により求まる。落下距離Lp は、ドロップ数 D（式
設計形状は、限界水深dc と落下距離Lp から図-3.4.29 により求まる。落下距離Lp は、ドロップ数 D（式
(3.4.28)より）と、図-3.4.29 の上下流水位差 hd、越流水頭 He、落下距離 Y より、図-3.4.28 から求ま
(3.4.28)より）と、図-3.4.29 の上下流水位差 hd、越流水頭 He、落下距離 Y より、図-3.4.28 から求ま
る（場合によっては、下流水位の仮定、試算を繰返して求める）
。
る（場合によっては、下流水位の仮定、試算を繰返して求める）
。
なお、ブロック幅、ブロック間隔は、0.4 dc とする。
なお、ブロック幅、ブロック間隔は、0.4 dc とする。
放流出口両側の張り出し壁
（放流水脈背面への給気用）
放流出口両側の張り出し壁
（放流水脈背面への給気用）
He
He
hd
P
インパクトブロック
Y
TW≧2.15dc
hd
P
Lp
インパクトブロック
Y
0.8dc
TW≧2.15dc
0.4dc
エンドシル
0.8dc
0.8dc
Lp
0.4dc
エンドシル
0.8dc
LB≧Lp+2.55dc
LB≧Lp+2.55dc
図-3.4.29 インパクトブロック型の模式図
図-3.4.29 インパクトブロック型の模式図
88
考
改
定
現
(c) スロットグレーチング型
行
備
(c) スロットグレーチング型
落水をグレーチングで拡散して減勢する型式である。比較的低落差で用いる。フルード数が 3 以下
落水をグレーチングで拡散して減勢する型式である。比較的低落差で用いる。フルード数が 3 以下
で特に効果が高い（フルード数 4.5 以下が適用範囲）
。また、消波効果が高く、減勢効果は強制跳水と
で特に効果が高い（フルード数 4.5 以下が適用範囲）
。また、消波効果が高く、減勢効果は強制跳水と
同程度だが、より滑らかな水面が得られる。グレーチング材としては、Ｉ型、Ｈ形、鋼管、丸太等が
同程度だが、より滑らかな水面が得られる。グレーチング材としては、線路廃材、水路金物、丸太等
用いられる。
が用いられる。
設計は、式(3.4.29)より行う（図-3.4.30 参照）
。グレーチングの長さを十分伸ばし、落下水脈がす
べてスロットから落ちる形状とする。
設計は、式(3.4.29)より行う（図-3.4.30 参照）
。グレーチングの長さを十分伸ばし、落下水脈がす
べてスロットから落ちる形状とする。
スロットグレーチング
W
スロットグレーチング
LG
W
He
LG
He
LB
LB
TW≧He
TW≧He
エンドシル
エンドシル
図-3.4.30 スロットグレーチング型の模式図
グレーチング長
ここに、Q
LG ＝
Q
0.245W ・N 2 g ・H e
(m)
······························ (3.4.29)
図-3.4.30 スロットグレーチング型の模式図
グレーチング長
ここに、Q
：放流量(m3/s)
W ：グレーチング間隙幅(m)
N
g
LG ＝
Q
0.245W ・N 2 g ・H e
(m)
······························
(3.4.29)
：放流量(m3/s)
W ：グレーチング間隙幅(m)
：スロット数（スロット数を増すほどグレーチング長は短縮できる）
2
：重力加速度(＝ 9.8 m/s )
N
：スロット数（スロット数を増すほどグレーチング長は短縮できる）
g
：重力加速度(＝ 9.8 m/s2)
He ：越流水頭(m)
He ：越流水頭(m)
グレーチングのバーの幅(m)：1.5 W
グレーチングのバーの幅(m)：1.5 W
静水池床高(m)
：静水池水深が越流水頭He 以上となるように設定する。
静水池床高(m)
：静水池水深が越流水頭He 以上となるように設定する。
静水池長さ(m)
：おおよそ 1.2 LG
静水池長さ(m)
：おおよそ 1.2 LG
エンドシル
：流況を一層改善したい場合に設ける。シル形状は、前出の
エンドシル
：流況を一層改善したい場合に設ける。シル形状は、前出の
USBR IV 型静水池に準じる。
USBR IV 型静水池に準じる。
この際、シル高は 1.25 d1 程度（ d1：放流量 Q での跳水始点
この際、シル高は 1.25 d1 程度（ d1：放流量 Q での跳水始点
水深）となるが、d1 は、落下距離 Y 、放流量 Q での単位幅当
水深）となるが、d1 は、落下距離 Y 、放流量 Q での単位幅当
たり放流量 q から、図-3.4.28 を用いて求める。
たり放流量 q から、図-3.4.28 を用いて求める。
なお、流木による目詰まりを防ぐためには、グレーチングに傾斜を付けるとよく、これにより洪水
時に自然流下が期待できる。目詰まり防止のための傾斜角としては 3 度以上が推奨される。
なお、流木による目詰まりを防ぐためには、グレーチングに傾斜を付けるとよく、これにより洪水
時に自然流下が期待できる。目詰まり防止のための傾斜角としては 3 度以上が推奨される。
89
考
改
定
(6) 余裕高と側壁高
現
行
(6) 余裕高と側壁高
余裕高は、設計洪水流量の流下による空気連行や湾曲による水面上昇、波動による水面の振れ等に対
して十分な値とする。水面形に余裕高を加えた高さ以上を各部の側壁高とする。
洪水吐水路の余裕高は、以下により決定する。
余裕高は、設計洪水流量の流下による空気連行や湾曲による水面上昇、波動による水面の振れ等に対
して十分な値とする。水面形に余裕高を加えた高さ以上を各部の側壁高とする。
洪水吐水路の余裕高は、以下により決定する。
① 常流域の余裕高
① 常流域の余裕高
常流域の余裕高は、式(3.4.30)により求める。
V2
＋0.10
2g
Fb＝0.07 d＋
常流域の余裕高は、式(3.4.30)により求める。
····························································(3.4.30)
ここに、Fb
：余裕高(m)
g ：重力加速度(＝ 9.8 m/s2)
V
：流速(m/s)
d ：水深(m)
② 射流域の余裕高
Fb＝0.07 d＋
V2
＋0.10
2g
··························································· (3.4.30)
ここに、Fb
：余裕高(m)
g ：重力加速度(＝ 9.8 m/s2)
V
：流速(m/s)
d ：水深(m)
② 射流域の余裕高
射流域の余裕高は、式(3.4.31)により求める。
1/2
Fb ＝ C・V・d
ここに、Fb
射流域の余裕高は、式(3.4.31)により求める。
Fb ＝ C・V・d1/2
······································································(3.4.31)
：余裕高 (m)
ここに、Fb
····································································· (3.4.31)
：余裕高 (m)
C
：係数（長方形断面水路で 0.10、台形断面水路で 0.13）
C
：係数（長方形断面水路で 0.10、台形断面水路で 0.13）
V
：流速 (m/s)
V
：流速 (m/s)
d ：水深 (m)
ただし、最小余裕高は 0.6 m とする。
d ：水深 (m)
ただし、最小余裕高は 0.6 m とする。
③ 減勢部の余裕高
③ 減勢部の余裕高
減勢部の余裕高は、式(3.4.32)により求める。
Fb ＝ 0.1(V1＋d2)
ここに、Fb
d2
減勢部の余裕高は、式(3.4.32)により求める。
·····································································(3.4.32)
：余裕高 (m)
Fb ＝ 0.1(V1＋d2)
V1 ：跳水始点への流入流速 (m/s)
ここに、Fb
：跳水末端での水深 (m)
注)水深、余裕高は水路底の傾斜に垂直にとる。
余裕高は上記から計算する。余裕高の計算は設計洪水流量に基づき行うが、減勢部については設計洪
水時の減勢工静水池からの越水が堤体に危険を及ぼさないと判断される場合、適宜緩和できる。
d2
···································································· (3.4.32)
：余裕高 (m)
V1 ：跳水始点への流入流速 (m/s)
：跳水末端での水深 (m)
注)水深、余裕高は水路底の傾斜に垂直にとる。
余裕高は上記から計算する。余裕高の計算は設計洪水流量に基づき行うが、減勢部については設計洪
水時の減勢工静水池からの越水が堤体に危険を及ぼさないと判断される場合、適宜緩和できる。
また、管理橋を設ける場合は、例えば図-3.4.31 のように 1.0 m 以上のクリアランスを設ける。したが
また、管理橋を設ける場合は、例えば図-3.4.31 のように 1.0 m 以上のクリアランスを設ける。したが
って、この部分の側壁高は、余裕高とクリアランスのうち、大きい方を基に設定する。なお、クリアラ
って、この部分の側壁高は、余裕高とクリアランスのうち、大きい方を基に設定する。なお、クリアラ
ンスは、洪水時に管理橋下部で浮遊流下物等による閉塞を起こさないための措置であることから、越流
ンスは、洪水時に管理橋下部で浮遊流下物等による閉塞を起こさないための措置であることから、越流
堰直上部で垂直に 1 m とれない場合には、管理橋位置を下流側へ移動させ 1.0 m 以上を確保する。
堰と管理橋位置が重ならないよう留意する。
HWL
HWL
1.0m 以上
図-3.4.31 管理橋下のクリアランス
1.0m 以上
図-3.4.31 管理橋下のクリアランス
90
備
考
改
定
現
3.4.4 洪水吐の構造設計
行
備
3.4.4 洪水吐の構造設計
洪水吐の構造形状は設置位置、洪水量等に応じた型式を選定したのち、水理設計により断面寸法を決
洪水吐の構造形状は設置位置、洪水量等に応じた型式を選定したのち、水理設計により断面寸法を決
定し、荷重条件、地盤の力学的性質等を考慮した安定計算、部材計算により決定する。
定し、荷重条件、地盤の力学的性質等を考慮した安定計算、部材計算により決定する。
設計手順を、図-3.4.32 に示す。
設計手順を、図-3.4.32 に示す。
START
START
資料の有無
No
資料の有無
地形、地質、周辺の調査
施工条件の調査
Yes
No
地形、地質、周辺の調査
施工条件の調査
Yes
資料の検討
資料の検討
洪水吐型式の選定
洪水吐型式の選定
水理設計による断面寸法の決定
水理設計による断面寸法の決定
構造設計条件の決定
構造設計条件の決定
設計荷重の算定
設計荷重の算定
荷重条件が左右対象
No
Yes
荷重条件が左右対象
安定計算
No
Yes
安定計算
浮上の検討
浮上の検討
部材計算
部材計算
構造形状の決定
構造形状の決定
END
END
図-3.4.32 構造設計の手順
図-3.4.32 構造設計の手順
91
考
改
定
現
(1) 荷 重
行
備
(1) 荷 重
設計に当たって考慮すべき荷重は、構造物の重要度、型式、設置場所、地形・水位条件、施工方法等に
設計に当たって考慮すべき荷重は、構造物の重要度、型式、設置場所、地形・水位条件、施工方法等に
応じて下記のうちから選択する。
応じて下記のうちから選択する。
[自重、上載荷重、水圧、浮力又は揚圧力、土圧、地震荷重、積雪荷重、施工時荷重、その他]
[自重、上載荷重、水圧、浮力又は揚圧力、土圧、地震荷重、積雪荷重、施工時荷重、その他]
荷重の組合わせ及び算定方法は土地改良事業計画設計基準 設計 ｢水路工｣ に準拠するが、土圧、地震の影
響及び水圧は次のように取り扱う。
荷重の組合わせ及び算定方法は土地改良事業計画設計基準 設計 ｢水路工｣ に準拠するが、土圧、地震の影
響及び水圧は次のように取り扱う。
a. 土圧の取り扱い
a. 土圧の取り扱い
洪水吐側壁に作用する土圧は断面形状、計算ケース、計算区分により異なるので、表-3.4.5のように
取り扱う(図-3.4.33 参照)。
洪水吐側壁に作用する土圧は断面形状、計算ケース、計算区分により異なるので、表-3.4.5のように
取り扱う(図-3.4.33 参照)。
表-3.4.5 土圧区分
断面形状
計算ケース
偏土圧の生じる断面
非対称断面等
常時
左からの水平力が
大きい場合
上記以外
地震時
常時
表-3.4.5 土圧区分
計算区分
左側
右側
安定計算
主働土圧
反力（受働土圧の範囲内）
部材計算
主働土圧
反力（受働土圧の範囲内）
安定計算
地震時主働土圧
反力（地震時受働土圧の範囲内）
部材計算
地震時主働土圧
反力（地震時受働土圧の範囲内）
部材計算
主働土圧
主働土圧
注 1) 受働土圧が期待できる盛土幅 L は、すべり塑性領域、受働抵抗角を考慮して、L＝( 3～5 )H を目安とする。
2) 部材計算において右側に作用する反力は、常時又は地震時の主働土圧値を下回らない。
断面形状
計算ケース
偏土圧の生じる断面
非対称断面等
常時
左からの水平力が
大きい場合
地震時
上記以外
常時
計算区分
左側
右側
安定計算
主働土圧
反力（受働土圧の範囲内）
部材計算
主働土圧
反力（受働土圧の範囲内）
安定計算
地震時主働土圧
反力（地震時受働土圧の範囲内）
部材計算
地震時主働土圧
反力（地震時受働土圧の範囲内）
部材計算
主働土圧
主働土圧
注 1) 受働土圧が期待できる盛土幅 L は、すべり塑性領域、受働抵抗角を考慮して、L＝( 3～5 )H を目安とする。
2) 部材計算において右側に作用する反力は、常時又は地震時の主働土圧値を下回らない。
L
L
主働土圧
主働土圧
地震時慣性力
反力または主働土圧
(反力は受働土圧以内)
地盤反力
揚圧力または浮力
H
地下水
地下水
H
地下水
反力または主働土圧
(反力は受働土圧以内)
地下水
地震時慣性力
地盤反力
揚圧力または浮力
図-3.4.33 偏土圧の生じる断面の荷重状態図
b. 地震の影響
図-3.4.33 偏土圧の生じる断面の荷重状態図
b. 地震の影響
側水路型洪水吐の流入部等、特に重要な構造物の設計に当たっては、地震荷重を考慮しなければなら
側水路型洪水吐の流入部等、特に重要な構造物の設計に当たっては、地震荷重を考慮しなければなら
ない。耐震計算法には、震度法、地震時保有水平耐力法、変位法及び動的解析法等があるが、原則とし
ない。耐震計算法には、震度法、地震時保有水平耐力法、変位法及び動的解析法等があるが、原則とし
て震度法を用い、構造物に作用する地震荷重は構造物に加わる静的荷重と考え、静荷重に設計水平震度
て震度法を用い、構造物に作用する地震荷重は構造物に加わる静的荷重と考え、静荷重に設計水平震度
を乗じて求める。
を乗じて求める。
(a) 設計水平震度
耐震設計に用いる設計水平震度は、堤体の安定計算で用いた値（表-3.3.6）とする。
(a) 設計水平震度
耐震設計に用いる設計水平震度は、堤体の安定計算で用いた値（表-3.3.6）とする。
92
考
改
定
現
(b) 地震時動水圧
h ew ＝
備
(b) 地震時動水圧
地震時動水圧は、Westergaard の式により算定する。
Pew ＝
行
7
K h ・ w ・b・h 2
12
地震時動水圧は、Westergaard の式により算定する。
Pew ＝
···················································································· (3.4.33)
2
h
5
h ew ＝
ここに、Pew ：構造物に作用する全地震時動水圧（kN）
Kh
7
K h ・ w ・b・h 2
12
···················································································· (3.4.33)
2
h
5
ここに、Pew ：構造物に作用する全地震時動水圧（kN）
：設計水平震度
Kh
：設計水平震度
w
：水の単位体積重量（kN/m ）
w
：水の単位体積重量（kN/m3）
h
：水深（m）
h
：水深（m）
b
：地震時動水圧の作用方向に対して直角方向の躯体幅（m）
b
：地震時動水圧の作用方向に対して直角方向の躯体幅（m）
3
hew ：地盤面から地震時動水圧の合力作用点までの距離（m）
hew ：地盤面から地震時動水圧の合力作用点までの距離（m）
地震力の作用方向
地震力の作用方向
h
h
Pew
hew
Pew
hew
図-3.4.34 壁状構造物に作用する動水圧
図-3.4.34 壁状構造物に作用する動水圧
地震時動水圧の作用方向は、構造物に作用させる慣性力の作用方向と一致させるものとする。
地震時動水圧の作用方向は、構造物に作用させる慣性力の作用方向と一致させるものとする。
地震時動水圧は、静水圧を増減するように働く。したがって、地震力の作用方向に面した壁には（静
地震時動水圧は、静水圧を増減するように働く。したがって、地震力の作用方向に面した壁には（静
水圧＋動水圧）
、反対側の壁には（動水圧－静水圧）が合水圧として作用する。
水圧＋動水圧）
、反対側の壁には（動水圧－静水圧）が合水圧として作用する。
なお、Westergaard の式は土地改良事業計画設計基準・設計「ポンプ場」及び「道路橋示方書・同解
なお、Westergaard の式は土地改良事業計画設計基準・設計「ポンプ場」及び「道路橋示方書・同解
説 V 耐震設計編」
（日本道路協会）において動水圧算定式として採用されている。
c. 水圧
説 V 耐震設計編」
（日本道路協会）において動水圧算定式として採用されている。
c. 水圧
側壁背面の地下水位は、周辺地下水位、土質、水抜工の有無等の条件を考慮して決定する。
側壁背面の地下水位は、周辺地下水位、土質、水抜工の有無等の条件を考慮して決定する。
側水路型洪水吐流入部等、地山に接する部分（背後地側）の水位設定は周辺の地下水位とする。ただ
側水路型洪水吐流入部等、地山に接する部分（背後地側）の水位設定は周辺の地下水位とする。ただ
し、周辺地下水位が壁高の1/2より高い場合で、壁高の1/2以下に水抜工を設ける場合は、水位が壁高の
し、周辺地下水位が壁高の1/2より高い場合で、壁高の1/2以下に水抜工を設ける場合は、水位が壁高の
1/2まで低下すると考えてよい。
1/2まで低下すると考えてよい。
また、背後地側の地下水位は、貯水池設定水位より上位に設定しないものとする。
(2) 安定計算
また、背後地側の地下水位は、貯水池設定水位より上位に設定しないものとする。
(2) 安定計算
安定計算は土地改良事業計画設計基準 設計「水路工」に準じて行うものとするが、地盤支持力の検討に
2
安定計算は土地改良事業計画設計基準 設計「水路工」に準じて行うものとするが、地盤支持力の検討に
おいて、ボーリング等によりⅠ種地盤であることを確認した場合は、c ＝10 kN/m の粘着力を見込んでよい。
おいて、ボーリング等によりⅠ種地盤であることを確認した場合は、c ＝10 kN/m2 の粘着力を見込んでよい。
また、土質試験を行った場合は試験値とする。
また、土質試験を行った場合は試験値とする。
洪水吐の安定は一般的に滑動、基礎地盤の支持力等の検討を行い安定条件を満足すればよい。
洪水吐の安定は一般的に滑動、基礎地盤の支持力等の検討を行い安定条件を満足すればよい。
一般的に、洪水吐を構成する各部は安定的形状をしており、安定計算を省略できる場合が多い。しかし、
一般的に、洪水吐を構成する各部は安定的形状をしており、安定計算を省略できる場合が多い。しかし、
側水路型の流入部等、偏土圧を受ける場合や、支持地盤が一様でない場合等は、安定計算を行う必要がある。
側水路型の流入部等、偏土圧を受ける場合や、支持地盤が一様でない場合等は、安定計算を行う必要があ
る。
93
考
改
定
現
また、外水圧があり、揚圧力又は浮力が生じる場合には、浮上りに対する検討を必ず行うものとする。安
定計算を行う場合は、その設置状況において、安定上最も不利な荷重の組合わせで行う。
a. 基本的な検討ケースと荷重項目
行
備
また、外水圧があり、揚圧力又は浮力が生じる場合には、浮上りに対する検討を必ず行うものとする。安定
計算を行う場合は、その設置状況において、安定上最も不利な荷重の組合わせで行う。
a. 基本的な検討ケースと荷重項目
表-3.4.6 荷重項目
表-3.4.6 荷重項目
常 時
検討ケース
地震時
常 時
検討ケース
ケースⅠ
ケースⅡ
ケースⅢ
ケースⅣ
ケースⅠ
ケースⅡ
ケースⅢ
ケースⅣ
常時満水時
設計洪水時
緊急放流時
常時満水時
常時満水時
設計洪水時
緊急放流時
常時満水時
重
○
○
○
○
自
重
○
○
○
○
上 載 荷 重
△
△
△
△
上 載 荷 重
△
△
△
△
常 時 土 圧
○
○
○
－
常 時 土 圧
○
○
○
－
地震時土圧
－
－
－
○
地震時土圧
－
－
－
○
水路内側
－
○
－
－
水路内側
－
○
－
－
水路外側
○
○
○
○
水路外側
○
○
○
○
揚圧力又は浮 力
○
○
○
○
揚圧力又は浮 力
○
○
○
○
地 震 時 慣 性 力
－
－
－
○
地 震 時 慣 性 力
－
－
－
○
地
○
○
○
○
地
○
○
○
○
荷重項目
自
静水圧
盤
反
力
備 考
地震時
荷重項目
静水圧
注 1) △：状況に応じて見込む必要のある荷重
2) 設計洪水時及び地震時の計算では上載荷重の内、活荷重は考慮しない。
上載荷重による土圧
常時土圧
自重
静水圧
地盤反力
揚圧力または浮力
上載荷重による土圧
常時土圧
常時土圧
自重
静水圧
静水圧
地盤反力
揚圧力または浮力
地盤反力
揚圧力または浮力
ケースⅠ・Ⅲ
力
上載荷重による土圧
自重および水重
水抜孔
反
注 1) △：状況に応じて見込む必要のある荷重
2) 設計洪水時及び地震時の計算では上載荷重の内、活荷重は考慮しない。
上載荷重による土圧
常時土圧
盤
備 考
ケースⅡ
自重および水重
水抜孔
静水圧
地盤反力
揚圧力または浮力
ケースⅠ・Ⅲ
ケースⅡ
上載荷重による土圧
上載荷重による土圧
地震時土圧
地震時土圧
地震時慣性力
地震時慣性力
自重
自重
静水圧
静水圧
地盤反力
揚圧力または浮力
地盤反力
揚圧力または浮力
ケースⅣ
ケースⅣ
図-3.4.35 ケース別荷重図
図-3.4.35 ケース別荷重図
94
考
改
定
現
表-3.4.7 荷重項目（側水路型洪水吐流入部）
常 時
検討ケース
行
備
表-3.4.7 荷重項目（側水路型洪水吐流入部）
地震時
常 時
検討ケース
ケースⅠ
ケースⅡ
ケースⅢ
ケースⅣ
ケースⅠ
ケースⅡ
ケースⅢ
ケースⅣ
常時満水時
設計洪水時
緊急放流時
常時満水時
常時満水時
設計洪水時
緊急放流時
常時満水時
重
○
○
○
○
自
重
○
○
○
○
上 載 荷 重
△
△
△
△
上 載 荷 重
△
△
△
△
常 時 土 圧
○
○
○
－
常 時 土 圧
○
○
○
－
地震時土圧
－
－
－
○
地震時土圧
－
－
－
○
水路内側
－
○
－
－
水路内側
－
○
－
－
背後地側
○
○
○
○
背後地側
○
○
○
○
貯水池側
○
○
○
○
貯水池側
○
○
○
○
揚圧力又は浮 力
○
○
○
○
揚圧力又は浮 力
○
○
○
○
動
圧
－
－
－
○
動
圧
－
－
－
○
地 震 時 慣 性 力
－
－
－
○
地 震 時 慣 性 力
－
－
－
○
地
○
○
○
○
地
○
○
○
○
荷重項目
自
静水圧
水
盤
反
力
備 考
地震時
荷重項目
静水圧
注 1) △：状況に応じて見込む必要のある荷重。
上載荷重による土圧 貯水池側
常時土圧
水抜孔
自重
背後地側
常時土圧
常時土圧
静水圧
上載荷重による土圧
貯水池側
自重
力
自重および水重
水抜孔
常時土圧 静水圧
自重
背後地側
常時土圧
常時土圧
静水圧
水抜孔 地震時慣性力
自重
静水圧
自重および水重
ケースⅡ
背後地側
上載荷重による土圧
貯水池側
常時土圧
自重
常時土圧 静水圧
上載荷重による土圧
貯水池側
常時土圧
水抜孔 地震時慣性力
自重
静水圧
動水圧
静水圧
地盤反力
揚圧力または浮力
常時土圧
ケースⅢ
静水圧
地盤反力
揚圧力または浮力
地震時土圧
貯水池側
地盤反力
揚圧力または浮力
ケースⅠ
貯水池側
上載荷重による土圧
静水圧
静水圧地盤反力
揚圧力または浮力
背後地側
上載荷重による土圧
常時土圧
静水圧
上載荷重による土圧 貯水池側
常時土圧
ケースⅡ
背後地側
上載荷重による土圧
常時土圧
背後地側
貯水池側
地盤反力
揚圧力または浮力
ケースⅠ
背後地側
反
2) 設計洪水時及び地震時の計算では上載荷重の内、活荷重は考慮しない。
静水圧
静水圧地盤反力
揚圧力または浮力
盤
注 1) △：状況に応じて見込む必要のある荷重。
2) 設計洪水時及び地震時の計算では上載荷重の内、活荷重は考慮しない。
背後地側
水
備 考
静水圧
動水圧
静水圧
地盤反力
揚圧力または浮力
ケースⅣ
常時土圧
ケースⅢ
図-3.4.36 ケース別荷重図（側水路型洪水吐流入部）
静水圧
地盤反力
揚圧力または浮力
地震時土圧
ケースⅣ
図-3.4.36 ケース別荷重図（側水路型洪水吐流入部）
表-3.4.6、及び表-3.4.7 の荷重項目は、緊急放流時を含んだ貯水状況、降雨の状況、地震の影響等を
表-3.4.6、及び表-3.4.7 の荷重項目は、緊急放流時を含んだ貯水状況、降雨の状況、地震の影響等を
考慮して、想定される作用荷重を整理したものである。洪水吐は流入部、導流部、減勢部により構成さ
考慮して、想定される作用荷重を整理したものである。洪水吐は流入部、導流部、減勢部により構成さ
れ、各部において荷重の組合わせが異なるので、ケース別の作用荷重を適切に組合わせる必要がある。
れ、各部において荷重の組合わせが異なるので、ケース別の作用荷重を適切に組合わせる必要がある。
特に導流部、減勢部の外水位は堤体浸潤線、地形、設置位置、土質等により変化するので、状況に応じ
特に導流部、減勢部の外水位は堤体浸潤線、地形、設置位置、土質等により変化するので、状況に応じ
た設定が必要である。
た設定が必要である。
95
考
改
b.
定
現
型式の選定
b.
行
備
型式の選定
側水路型流入部等の左右非対称構造では偏荷重が作用することとなり、安定計算の滑動において不安
側水路型流入部等の左右非対称構造では偏荷重が作用することとなり、安定計算の滑動において不安
定になる場合がある。この対策としては、底版に突起を付けることや、背面土を重量として扱える形状
定になる場合がある。この対策としては、底版に突起を付けることや、背面土を重量として扱える形状
に変更すること等が考えられる。
に変更すること等が考えられる。
参考として、その対策を考慮した型式選定フローを示す。
開水路型
参考として、その対策を考慮した型式選定フローを示す。
START
START
形式選定
形式選定
重力擁壁型
逆 T 擁壁型
安定計算
(滑動)
OK
開水路型
もたれ擁壁型
重力擁壁型
逆 T 擁壁型
安定計算
(滑動)
END
NO
NO
対 策
対 策
OK
もたれ擁壁型
終わり
自
重
を
増 加 さ せ る
底
版
に
突起を付ける
背面土重量を
考 慮 す る
自
重
を
増 加 さ せ る
底
版
に
突起を付ける
背面土重量を
考 慮 す る
開水路型での例
開水路型での例
開水路型での例
開水路型での例
開水路型での例
開水路型での例
経済性検討
経済性検討
END
終わり
図-3.4.37 型式選定フロー（参考）
図-3.4.37 型式選定フロー（参考）
96
考
改
定
現
(3) 部材設計
行
備
(3) 部材設計
部材計算で考慮すべき荷重及び構造設計は、土地改良事業計画設計基準 設計「水路工」に準じるものと
部材計算で考慮すべき荷重及び構造設計は、土地改良事業計画設計基準 設計「水路工」に準じるものと
する。ここでは、ため池洪水吐の部材計算を行う際の基本的な検討ケースと荷重項目及び材料の許容応力
する。ここでは、ため池洪水吐の部材計算を行う際の基本的な検討ケースと荷重項目及び材料の許容応力
度について示す。
度について示す。
a. 基本的な検討ケースと荷重項目
a. 基本的な検討ケースと荷重項目
表-3.4.8 荷重項目
常 時
検討ケース
ケースⅠ
荷重項目
表-3.4.8 荷重項目
地震時
ケースⅡ
ケースⅢ
ケースⅣ
常 時
検討ケース
備 考
荷重項目
地震時
ケースⅠ
ケースⅡ
ケースⅢ
ケースⅣ
常時満水時
設計洪水時
緊急放流時
常時満水時
常時満水時
設計洪水時
緊急放流時
常時満水時
重
○
○
○
○
自
重
○
○
○
○
上 載 荷 重
△
△
△
△
上 載 荷 重
△
△
△
△
常 時 土 圧
○
○
○
－
常 時 土 圧
○
○
○
－
地震時土圧
－
－
－
○
地震時土圧
－
－
－
○
水路内側
－
○
－
－
水路内側
－
○
－
－
水路外側
○
○
○
○
水路外側
○
○
○
○
揚圧力又は浮 力
○
○
○
○
揚圧力又は浮 力
○
○
○
○
地 震 時 慣 性 力
－
－
－
○
地 震 時 慣 性 力
－
－
－
○
地
○
○
○
○
地
○
○
○
○
自
静水圧
盤
反
力
注 1) △：状況に応じて見込む必要のある荷重
静水圧
上載荷重による土圧
常時土圧
側壁自重
水抜孔
静水圧
地盤反力
揚圧力または浮力
力
2) 設計洪水時及び地震時の計算では上載荷重の内、活荷重は考慮しない。
上載荷重による土圧
上載荷重による土圧
常時土圧
反
注 1) △：状況に応じて見込む必要のある荷重
2) 設計洪水時及び地震時の計算では上載荷重の内、活荷重は考慮しない。
静水圧
盤
側壁自重
静水圧
ケースⅠ・Ⅲ
上載荷重による土圧
常時土圧
常時土圧
側壁自重
静水圧
水抜孔
静水圧
地盤反力
揚圧力または浮力
地盤反力
揚圧力または浮力
ケースⅡ
ケースⅠ・Ⅲ
地震時土圧
静水圧
側壁自重
地震時慣性力
静水圧
地盤反力
揚圧力または浮力
地盤反力
揚圧力または浮力
ケースⅣ
ケースⅣ
図-3.4.38 ケース別荷重図
図-3.4.38 ケース別荷重図
97
静水圧
ケースⅡ
上載荷重による土圧
側壁自重
地震時慣性力
側壁自重
地盤反力
揚圧力または浮力
上載荷重による土圧
地震時土圧
備 考
考
改
定
現
表-3.4.9 荷重項目（側水路型洪水吐流入部）
常 時
検討ケース
行
備
表-3.4.9 荷重項目（側水路型洪水吐流入部）
地震時
常 時
検討ケース
ケースⅠ
ケースⅡ
ケースⅢ
ケースⅣ
ケースⅠ
ケースⅡ
ケースⅢ
ケースⅣ
常時満水時
設計洪水時
緊急放流時
常時満水時
常時満水時
設計洪水時
緊急放流時
常時満水時
重
○
○
○
○
自
重
○
○
○
○
上 載 荷 重
△
△
△
△
上 載 荷 重
△
△
△
△
常 時 土 圧
○
○
○
－
常 時 土 圧
○
○
○
－
地震時土圧
－
－
－
○
地震時土圧
－
－
－
○
水路内側
－
○
－
－
水路内側
－
○
－
－
背後地側
○
○
○
○
背後地側
○
○
○
○
貯水池側
○
○
○
○
貯水池側
○
○
○
○
揚圧力又は浮 力
○
○
○
○
揚圧力又は浮 力
○
○
○
○
動
圧
－
－
－
○
動
圧
－
－
－
○
地 震 時 慣 性 力
－
－
－
○
地 震 時 慣 性 力
－
－
－
○
地
○
○
○
○
地
○
○
○
○
荷重項目
自
静水圧
水
盤
反
力
備 考
地震時
荷重項目
静水圧
注 1) △：状況に応じて見込む必要のある荷重
常時土圧
上載荷重による土圧
側壁自重
盤
反
力
注 1) △：状況に応じて見込む必要のある荷重
2) 設計洪水時及び地震時の計算では上載荷重の内、活荷重は考慮しない。
背後地側
水
貯水池側
静水圧
背後地側
常時土圧
2) 設計洪水時及び地震時の計算では上載荷重の内、活荷重は考慮しない。
上載荷重による土圧
側壁自重
背後地側
貯水池側
静水圧
水抜孔
常時土圧
上載荷重による土圧
側壁自重
貯水池側
静水圧
背後地側
常時土圧
常時土圧
静水圧地盤反力
揚圧力または浮力
ケースⅠ
背後地側
常時土圧
上載荷重による土圧
側壁自重
背後地側
地震時土圧
静水圧
水抜孔
静水圧地盤反力
揚圧力または浮力
常時土圧
ケースⅢ
常時土圧
上載荷重による土圧
側壁自重
地震時慣性力
水抜孔
静水圧
地盤反力
揚圧力または浮力
貯水池側
静水圧
静水圧
静水圧地盤反力
揚圧力または浮力
ケースⅡ
貯水池側
上載荷重による土圧
側壁自重
水抜孔
静水圧
静水圧地盤反力
揚圧力または浮力
備 考
常時土圧
静水圧地盤反力
揚圧力または浮力
ケースⅠ
貯水池側
動水圧
背後地側
常時土圧
上載荷重による土圧
側壁自重
静水圧
地震時土圧
静水圧地盤反力
揚圧力または浮力
ケースⅣ
背後地側
貯水池側
常時土圧
ケースⅢ
図-3.4.39 ケース別荷重図（側水路型洪水吐流入部）
ケースⅡ
地震時土圧
静水圧
水抜孔
常時土圧
上載荷重による土圧
側壁自重
地震時慣性力
水抜孔
静水圧
地盤反力
揚圧力または浮力
動水圧
静水圧
地震時土圧
ケースⅣ
図-3.4.39 ケース別荷重図（側水路型洪水吐流入部）
98
貯水池側
考
改
b.
定
現
許容応力度
b.
洪水吐の部材計算を行う場合の材料の許容応力度は、表-3.4.10 のとおりとする。
洪水吐の部材計算を行う場合の材料の許容応力度は、表-3.4.10 のとおりとする。
表-3.4.10 許容応力度一覧表
許容応力度(N/mm2)
鉄筋（SD295）
鉄筋（SD345）
コンクリート
(ck＝21N/mm2)
コンクリート
(ck＝24N/mm2)
地震時
材
176
264
水に接する部材
157
264
一
材
196
294
水に接する部材
176
294
曲げ圧縮応力度
8
12
一
般
般
部
部
せん断応力度
0.42
0.63
付 着 応 力 度
1.5
2.25
曲げ圧縮応力度
9
備
0.45
0.67
付 着 応 力 度
1.6
2.4
薄手の越流堰（ラビリンス堰等）
鉄筋（SD295）
鉄筋（SD345）
異形鉄筋の場合
異形鉄筋の場合
(4) 細部構造の設計
洪水吐の細部構造は、下記により設計するものとする。
① 側壁の裏勾配
側壁の裏面は、堤体盛土、埋戻し土の沈下に対しなじみよくするため、おおむね
1：0.05～1：0.10 の勾配をつける。
② 流入部カットオフ
洪水吐流入部には、浸透水を防止するためカットオフを設ける。
③ 止水壁
洪水吐には、浸透水を防止するため必要に応じ止水壁を設ける。
④ 越流堰の位置
越流堰の位置は、波浪の影響等を考慮して水理的に適当な位置に設ける。
⑤ 継目
洪水吐の断面が変化する個所には伸縮継目を設けることとする。
⑥ サイドドレーン・アンダードレーン
地山側からの湧水等がある場合は、必要に応じてドレーンを設ける。
上記の細部構造は、図-3.4.40～図-3.4.47 を参考として決定する。
a. 側壁の裏勾配
側壁の裏面は、堤体盛土、埋戻し土の沈下に対してなじみよくするため、図-3.4.40 のように、おおむ
ね 1：0.05～1：0.10の勾配とする。
許容応力度(N/mm2)
考
コンクリート
(ck＝21N/mm2)
13.5
せん断応力度
備
許容応力度
表-3.4.10 許容応力度一覧表
常 時
行
コンクリート
(ck＝24N/mm2)
備
考
常 時
地震時
材
176
264
水に接する部材
157
264
一
材
196
294
水に接する部材
176
294
曲げ圧縮応力度
8
12
せん断応力度
0.36
0.54
コンクリートのみで負担する場合
付 着 応 力 度
1.5
2.25
異形鉄筋の場合
曲げ圧縮応力度
9
せん断応力度
0.39
0.59
コンクリートのみで負担する場合
付 着 応 力 度
1.6
2.4
異形鉄筋の場合
一
般
般
部
部
薄手の越流堰（ラビリンス堰等）
13.5
(4) 細部構造の設計
洪水吐の細部構造は、下記により設計するものとする。
① 側壁の裏勾配
側壁の裏面は、堤体盛土、埋戻し土の沈下に対しなじみよくするため、おおむね
1：0.05～1：0.10 の勾配をつける。
② 流入部カットオフ
洪水吐流入部には、浸透水を防止するためカットオフを設ける。
③ 止水壁
洪水吐には、浸透水を防止するため必要に応じ止水壁を設ける。
④ 越流堰の位置
越流堰の位置は、波浪の影響等を考慮して水理的に適当な位置に設ける。
⑤ 継目
洪水吐の断面が変化する個所には伸縮継目を設けることとする。
⑥ サイドドレーン・アンダードレーン
地山側からの湧水等がある場合は、必要に応じてドレーンを設ける。
上記の細部構造は、図-3.4.40～図-3.4.47 を参考として決定する。
a. 側壁の裏勾配
側壁の裏面は、堤体盛土、埋戻し土の沈下に対してなじみよくするため、図-3.4.40 のように、おおむ
ね 1：0.05～1：0.10の勾配とする。
99
考
改
定
現
図-3.4.40 側壁の裏勾配
行
備
図-3.4.40 側壁の裏勾配
b. 流入部のカットオフ
b. 流入部のカットオフ
盛土、地山（土砂）の場合
地山（岩盤）の場合
h
h
h
地山（岩盤）の場合
h
盛土、地山（土砂）の場合
h＜1.0m
h＝1.0m 程度
h＜1.0m
h＝1.0m 程度
図-3.4.41 流入部カットオフ
図-3.4.41 流入部カットオフ
c. 止水壁
c. 止水壁
止水壁は、将来の地震時を考慮すると粘性土による構造が望ましいが、近年の施工実績としては、コ
止水壁は、将来の地震時を考慮すると粘性土による構造が望ましいが、近年の施工実績としては、コ
ンクリート製の止水壁を設置している例が多い。なお、洪水吐が遮水性ゾーンを横断する場合は、止水
ンクリート製の止水壁を設置している例が多い。なお、洪水吐が遮水性ゾーンを横断する場合は、特に
機能は確保されているため、特に止水壁を設けなくても良い。ただし、コンクリートと遮水性ゾーンの
止水壁を設けなくてもよい。
密着性を高めて止水を確実にするため、コンタクトクレイなどを用いて遮水処理を実施する。
なお、コンタクトクレイ材を用いる場合は表-3.5.8と同等の材料とする。
0.5～1.0 m 程度
0.5～1.0 m 程度
0.2～0.3 m
0.5～1.0 m 程度
0.5～1.0 m 程度
0.2～0.3 m
0.5～1.0 m
0.5～1.0 m
図-3.4.42 止水壁の構造の例
図-3.4.42 止水壁の構造の例
d. 越流堰の位置
d. 越流堰の位置
越流堰は、図-3.4.43のAの位置より下流に設ける。
越流堰は、図-3.4.43のAの位置より下流に設ける。
R（波の打上げ高さ）
R（波の打上げ高さ）
HWL
FWL
HWL
FWL
図-3.4.43 越流堰の位置
図-3.4.43 越流堰の位置
100
考
改
e.
定
現
継目
e.
行
備
継目
断面が変化する個所には伸縮継目を設けるとともに、斜面部においては、継目部受け台とすべり止め
断面が変化する個所には伸縮継目を設けるとともに、斜面部においては、継目部受け台とすべり止め
ステップを兼用とし、単体としての安定を図るものとする。また、収縮継目の間隔は9～12 m、伸縮継目
ステップを兼用とし、単体としての安定を図るものとする。また、収縮継目の間隔は9～12 m、伸縮継目
の間隔は伸縮材の厚さ10 mmの場合9～18 m、20 mmの場合18～36 m を標準とする。さらに、伸縮継目は、
の間隔は伸縮材の厚さ10 mmの場合9～18 m、20 mmの場合18～36 m を標準とする。さらに、伸縮継目は、
構造物の変化点や地盤条件の変化点等にも必要に応じて設置する。なお、止水板の幅は表-3.4.11を標準
構造物の変化点や地盤条件の変化点等にも必要に応じて設置する。なお、止水板の幅は表-3.4.11を標準
とする。
とする。
伸縮継目
図-3.4.44 継目施工例
収縮継目
伸縮継目
収縮継目
止水板
伸縮継目
止水板
止水板
T/2
T/2
T/2
T
T
T/2
接着防止のため油性ペイントを塗る
収縮継目
伸縮継目
伸縮継目
収縮継目
伸縮継目
図-3.4.44 継目施工例
止水板
伸縮継目
洪水吐の継目は、図-3.4.44～図-3.4.46 を参考に決定する。
伸縮継目
洪水吐の継目は、図-3.4.44～図-3.4.46 を参考に決定する。
T/2
ダウエルバー
目地材
ダウエルバー
T/2
T
T
T/2
接着防止のため油性ペイントを塗る
T/2
ダウエルバー
目地材
ダウエルバー
図-3.4.45 収縮・伸縮継目
図-3.4.45 収縮・伸縮継目
表-3.4.11 止水板の幅
表-3.4.11 止水板の幅
コンクリート厚(mm)
止水板の幅(mm)
コンクリート厚(mm)
止水板の幅(mm)
200 以下
150～230
200 以下
150～230
200～300
200～250
200～300
200～250
300～400
230～300
300～400
230～300
400 以上
300 以上
400 以上
300 以上
側圧並びに不同沈下等による水路断面内の段差を防止するため、洪水吐の流入水路、調整部、放水路
部及び静水池に継目を設け、ダウエルバーを 20～50 cm 間隔に千鳥配置する。
側圧並びに不同沈下等による水路断面内の段差を防止するため、洪水吐の流入水路、調整部、放水路
部及び静水池に継目を設け、ダウエルバーを 20～50 cm 間隔に千鳥配置する。
101
考
改
定
現
表-3.4.12 ダウエルバー及び塩ビ管の規格
備
表-3.4.12 ダウエルバー及び塩ビ管の規格
縦方向鉄筋
丸鋼，異形棒鋼
塩ビ管(VP)
縦方向鉄筋
丸鋼，異形棒鋼
塩ビ管(VP)
D 13 mm 以下
 16 mm，D 16 mm
 20 mm，L ＝ 500 mm
D 13 mm 以下
 16 mm，D 16 mm
 20 mm，L ＝ 500 mm
D 16，19 mm
 19 mm，D 19 mm
 25 mm，L ＝ 500 mm
D 16，19 mm
 19 mm，D 19 mm
 25 mm，L ＝ 500 mm
D 22 mm 以上
 25 mm，D 25 mm
 30 mm，L ＝ 500 mm
D 22 mm 以上
 25 mm，D 25 mm
 30 mm，L ＝ 500 mm
500 m
500 m
500 m
止水板
500 m
止水板
T/2
T/2
T
T
VP
T/2
VP
T/2
目地材
目地材
ダウエルバー
モルタル浸入防止剤
図-3.4.46 ダウエルバー
f.
行
ダウエルバー
モルタル浸入防止剤
図-3.4.46 ダウエルバー
サイドドレーン・アンダードレーン
f.
放水路及び静水池で地山側からの湧水等がある場合は、必要に応じて、ウィープホール及びドレ
ーンを設ける。
サイドドレーン・アンダードレーン
放水路及び静水池で地山側からの湧水等がある場合は、必要に応じて、ウィープホール及びドレ
ーンを設ける。
ウィープホール
ウィープホール
サイドドレーン
サイドドレーン
ウィープホール (底版用)
ウィープホール (底版用)
フィルター
フィルター
アンダードレーン
アンダードレーン
図-3.4.47 サイドドレーン・アンダードレーンの設置例
引用・参考文献
1) U.S.Bureau of Reclamation（米国内務省開拓局）
（1987）
：Design of Small Dams
（社）日本河川協会（2001）
：増補改訂 防災調節池等技術基準（案）解説と設計実例
（社）土木学会（平成11年11月）
：水理公式集
D.R.Waldron（1994)：Design of Labyrinth Weirs, MSc thesis, Utah State Univ.
川田，小宮，山崎（1979）
：流量計測ハンドブック，日刊工業新聞社
D.S.Miller（1994)：Discharge Characteristics, Balkena Publishers
N.Hay,G.Taylor（1970）
：Performance and Design of Labyrinth Weirs, Jour. of HY,ASCE
農林水産省農村振興局：土地改良事業計画設計基準・設計「ダム」
（平成15年4月）
農林水産省農村振興局：土地改良事業計画設計基準・設計「水路工」
（平成26年3月）
農林水産省農村振興局：土地改良事業計画設計基準・設計「ポンプ場」
（平成18年3月）
（社）日本道路協会：道路橋示方書・同解説Ⅴ耐震設計編（平成 14 年 3 月、平成24年3月）
図-3.4.47 サイドドレーン・アンダードレーンの設置例
参考文献
U.S.Bureau of Reclamation（米国内務省開拓局）
（1987）
：Design of Small Dams
（社）日本河川協会（2001）
：増補改訂 防災調節池等技術基準（案）解説と設計実例
（社）土木学会（1985）
：水理公式集
D.R.Waldron（1994)：Design of Labyrinth Weirs, MSc thesis, Utah State Univ.
川田，小宮，山崎（1979）
：流量計測ハンドブック，日刊工業新聞社
D.S.Miller（1994)：Discharge Characteristics, Balkena Publishers
N.Hay,G.Taylor（1970）
：Performance and Design of Labyrinth Weirs, Jour. of HY,ASCE
農林水産省農村振興局：土地改良事業計画設計基準 設計「ダム」
（平成15年4月）
農林水産省農村振興局：土地改良事業計画設計基準 設計「水路工」
（平成13年2月）
農林水産省農村振興局：土地改良事業計画設計基準 設計「ポンプ場」
（平成9年1月）
（社）日本道路協会：道路橋示方書・同解説Ⅴ耐震設計編（平成 14 年 3 月）
102
考