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次世代電動⾞両とホンダの取組み
本田技研工業(株)
四輪事業本部 事業企画統括部 スマートコミュニティ企画室
主任技師
岩田 和之
化⽯燃料依存からの脱却とCO2削減
■ ⾃動⾞保有台数の変化
■ BLUE MAP シナリオ達成 に向けて
2050年までに現在のCO2排出量半減を目指す
出典 ： IEA WEO2010
（百万台）
出典 ： TRANSPORT ENERGY AND CO2 （IEA/OECD, 2009）
180
160
新⾞販売における燃料の⻑期予測
140
FCEV
ディーゼル PHEV
120
ディーゼル HEV
100
80
ディーゼル
CNG/LPG
ガソリン PHEV
60
ガソリン HEV
40
中国
ガソリン
20
その他非OECD India, Brazil
アメリカ
0
2010
その他OECD EU, Japan, Korea
EV
2020
2030
2040
2050年
IEA ： 国際エネルギー機関 International Energy Agency
⾞の保有台数 ： 2008年 ８億台から
2035年 15.5億台予測
様々なエネルギーソースに対する取り組みが必要
Well to Wheel
燃料の製造・輸送過程を含めTOTALで環境への影響を考慮
CO2
採掘
CO2
輸送
CO2
精製／改質
貯蔵
CO2（EVでは0）
⾛⾏
Well to Tank
Well to Wheel
Tank to Wheel
WTWでCO2ゼロを目指して（超小型EV MC-βの取組）
ホンダの目指すところ〜エネルギーとモビリティのダブルループ
〝自由な移動の喜び〟と〝豊かで持続可能な社会〟の実現
走る・曲がる・止まる＋つながる
次世代
ソーラー水素ステーション
太陽電池パネル
インターネット
エネルギー
ENERGY
MANAGEMENT
AC普通充電器
MCHP
家庭用ガスエンジン
コージェネレーション
ユニット
DC普通充電器
歩行アシスト
Ｇｒｉｄ
高圧電線網
次世代
パーソナルモビリティ
β
体重支持型
歩行アシスト
ホンダスマートホームシステム
(HSHS: Honda Smart Home System)
ホンダ スマートホームシステム
2008年度における 世帯当たりの用途別エネルギー消費
家庭内
冷房（2.1％）
動力
照明（35.9％）
給湯（29.5％）
熱
エネルギー
暖房（24.3％）
約６割
厨房（8.1％）
（出所） 内閣府「国民経済計算年報」、日本エネルギー経済研究所「エネルギー・経済統計要覧」、
資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」をもとに作成
熱に使うエネルギーは 家庭内エネルギー消費の 約６割 を占める
ソーラー水素ステーション
（SHS: Solar Hydrogen Station)
ソーラー水素ステーションのコンセプト
太陽
エネルギー
太陽光を利用して低炭素な水素の供給も可能。
水素
水素製造
燃料電池からの電力に
よる走行
水の電気分解
太陽光パネル
Solar cells
電力
水
発電
自然への還元
ソーラー水素ステーション
高圧水電解システム
H2
充填ノズル
Grid
2012.03～
2012.03～ 水素供給実証試験継続中
走る電源としてのクルマ
外部給電(V2L)避難所イメージ
可搬型インバータボックスをトランクへ設置
コンセント接続（６口×１５Ａ）
ライト
ﾋｰﾀｰ
体育館／避難所
FCXクラリティ外部給電仕様
炊飯器
湯沸し
EVにも充電可能
携帯
その他無線機、ﾗｼﾞｵ、ＴＶ
豊かで持続可能なモビリティー社会
都市 （内側） Φ15〜40Km
都市 中心部
都市 （郊外）
Φ２〜５Km
流⼊制限/速度制限
施策
パーク＆ライド推進
交通分担率の再配分/公共交通機関の充実
UNI-CUB
FCX Clarity
パーソナル・モビリティ
EV⾛⾏モード
PLUG-IN HYBRID
EV-FIT
FIT3
MONPAL
MEV
EV-neo
線 モビ
エレベータ
地下鉄/BRT/LRT
コミュニティーバス
中/高速鉄道
システム
情報センター
高圧水電解 水素ステーション
まとめ
自由な移動は人間の本能とも言える。遠くない未来の超高齢化に
備えてシームレスな移動を提供する商品の開発が必要になる。
“つながる”モビリティはその重要度が⾼まってくるものと考える。
2015年以降の⻑期展望においてパワートレイン技術の⼤幅
電動化は避けて通れない。ただし、電動パワートレイン化には
コスト・インフラなどの課題も多く、内燃機関の技術の重要性は
当面変わらない。一方で“走る電源”としての従来のクルマにはない
価値の提供が可能になる。
気候変動を抑制する為には、エネルギー消費の低減と再生可能
エネルギーへのシフトが必要である。EV・PHEVなどのプラグイン⾞
およびFCVは再生可能エネルギーが前提で低炭素化に貢献できる
ので、TEMSの考え方が重要である。