Nomura21 Global
Nomura21 Global 銘柄入替え（2015年2月20日選定） 新規組み入れ銘柄 削除銘柄 日本株 日本株 （3861）王子ホールディングス（素材） （7532）ドンキホーテホールディングス（一般消費財） （4307）野村総合研究所（IT） （6473）ジェイテクト（資本財） 外国株指数連動ETF（日本国内上場） （1549）上場インデックスファンドCNX Nifty先物（インド株式） 外国株 （A0202/EMR US）エマソン・エレクトリック（資本財） （G0677/SIE GY）シーメンス（資本財） （Z0460/UCG IM）ウニクレディト（金融） 外国株 （A0460/MCD US）マクドナルド（一般消費財） 外国株指数連動ETF（海外上場） （G0820/EUN2 GT）iシェアーズ ユーロ・ストックス 50 UCITS 日本株 外国株 エネルギー （5020）JXホールディングス （3861）王子ホールディングス【新規】 （1801）大成建設 （6326）クボタ （6502）東芝 （6503）三菱電機 （7012）川崎重工業 （8058）三菱商事 （9020）東日本旅客鉄道 （9064）ヤマトホールディングス （2678）アスクル （6758）ソニー （6902）デンソー （7203）トヨタ自動車 （7532）ドンキホーテホールディングス【新規】 （2502）アサヒグループホールディングス （3382）セブン＆アイ・ホールディングス （4452）花王 素材 資本財 一般消費財 （A0007/AA US）アルコア （A0753/UTX US）ユナイテッド・テクノロジーズ （A0460/MCD US）マクドナルド【新規】 （A0519/NKE US）ナイキ （A2801/VFC US）VFコーポレーション （E0142/CPG LN）コンパス・グループ （G0052/BMW GY）BMW 生活必需品 なし ヘルスケア なし （A0209/XOM US）エクソンモービル （8801）三井不動産 金融 （6501）日立製作所 （6645）オムロン （6981）村田製作所 （7751）キヤノン ＩＴ なし （A0002/AXP US）アメリカン・エキスプレス （A2962/WFC US）ウェルズ・ファーゴ （A3579/BLK US）ブラックロック （A5608/V US）ビザ なし 通信 なし なし 公益 なし 外国株指数連動ETF（日本国内上場） （1549）上場インデックスファンドCNX Nifty先物（インド株式）［ 略称：上場インド ］【新規】 外国株指数連動ETN（日本国内上場） （2044）NEXT NOTES S&P500配当貴族（ネットリターン）ETN（円建て）［ 略称：米国配当貴族ETN ］ 外国株指数連動ETF（海外上場） （G0820/EUN2 GT）iシェアーズ ユーロ・ストックス50 UCITS［ 略称：ユーロ・ストックス50 ］【新規】 次回銘柄入替え発表予定：2015年3月20日（金） （注）外国株式の銘柄名の前に位置するカッコ内は野村コード/ブルームバーグコードを指します。 ・Nomura21 Globalは、野村證券エクイティ・リサーチ部の企業調査に基づいて、「Nomura21 Global 銘柄選定会議」（以下選定会議）において決定される参考銘柄群です。 ・選定会議のメンバーは、野村證券エクイティ・リサーチ部と投資情報部の担当者で構成されています。原則、毎月開催される選定会議においては、投資環境や個別銘柄のファンダメンタルズの変化等の議論を行い、 参考銘柄の入替えを決定します。 ・Nomura21 Globalは「日本株」と「外国株」で構成されています。組み入れ上限は40銘柄としています。 ・Nomura21 Globalの業種分類は、「エネルギー」、「素材」、「資本財」、「一般消費財」、「生活必需品」、「ヘルスケア」、「金融」、「IT」、「通信」、「公益」の10業種としています。 また、野村證券が米国モーニングスター社（※）からレポートの提供を受けている銘柄も組入れ対象としています。これらの銘柄は野村證券による企業調査が行われておりません。 （※）米国モーニングスター社（Morningstar Inc.）は、証券会社、投信運用会社、銀行その他の金融機関と資本・提携関係にない独立調査会社です。野村證券は2003年11月より、同社との有償契約に基づき、同社発 行の英文米国株レポートのうち双方が合意した銘柄について日本語に翻訳し発行しております。 「日本株投資戦略」の参考ポートフォリオについて 野村證券エクイティ･リサーチ部では、株式ストラテジーレポート「日本株投資戦略」を毎月発行しています。同レポートにおいては、35銘柄で構成された参考ポートフォリオを提示しています。 銘柄選定のプロセスが異なるため、Nomura21 Globalの参考銘柄と、日本株投資戦略の参考ポートフォリオの組み入れ銘柄は、必ずしも同一とならない場合があります。 「米国株式推奨銘柄」の参考ポートフォリオについて ノムラ・セキュリティーズ・インターナショナル・インク（NSI）リサーチチームでは、「米国株式推奨銘柄」として、S&P500指数をアウトパフォームすると予想する11銘柄で構成されたポートフォリオを提示しています。 銘柄選定のプロセスが異なるため、Nomura21 Globalの参考銘柄と、 「米国株式推奨銘柄」の参考ポートフォリオの組み入れ銘柄は、必ずしも同一とならない場合があります。 ご投資にあたっての注意点 ●弊社で取り扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（国内株式取引の場合は約定代金に対して最 大1.404％（税込み）（20万円以下の場合は、2,808円（税込み））の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定され た購入時手数料（換金時手数料）および運用管理費用（信託報酬）等の諸経費、等）をご負担いただく場合があります。 また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なります ので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。 ●国内株式（国内REIT、国内ETF、国内ETNを含む）の売買取引には、約定代金に対し最大1.404％（税込み）（20万円 以下の場合は2,808円（税込み））の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引（募集等を含む）によりご購入い ただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づ き、別途手数料をいただくことがあります。国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。 ●外国株式の売買取引には、売買金額（現地約定金額に現地手数料と税金等を買いの場合には加え、売りの場合に は差し引いた額）に対し最大1.026％（税込み）（売買代金が75万円以下の場合は最大7,668円（税込み））の国内売買 手数料をいただきます。外国の金融商品市場での現地手数料や税金等は国や地域により異なります。外国株式を相対 取引（募集等を含む）によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買 においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。外国株式は株価の変動および為替相場 の変動等により損失が生じるおそれがあります。 ●信用取引には、売買手数料（約定代金に対し最大1.404％（税込み）（20万円以下の場合は2,808円（税込み）））、管 理費および権利処理手数料をいただきます。加えて、買付の場合、買付代金に対する金利を、売付けの場合、売付け 株券等に対する貸株料および品貸料をいただきます。委託保証金は、売買代金の30％以上で、かつ30万円以上の額 が必要です。信用取引では、委託保証金の約3.3倍までのお取引を行うことができるため、株価の変動により委託保証 金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。詳しくは、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、等をよくお読 みください。 ●ETN/JDRを保有した場合、信託財産である外国指標連動証券の償還価額（費用控除前）から管理費用が日次で差 し引かれるため、その保有期間に応じた管理費用をご負担いただくことになります。この費用は外国指標連動証券の償 還価額（費用控除前）から計算上、差し引かれるものであり、ETN/JDRに対して別途課される費用ではありません。（銘 柄毎に管理費用の利率が異なりますので、その上限額を表示することができません。） ETFの主なリスク 価格変動リスク ETFは、株式、債券、REIT等の有価証券、商品現物、商品先物等を主な投資対象としますので、これらの組入れ資産 の価格変動により、ETF価格が変動し損失を被ることがあります。 市場価格と基準価額が乖離するリスク 市場環境の急変や、さまざまな理由による需給の偏りにより、ETFの市場価格がその基準価額から大きく乖離する可能 性があります。 信用リスク ETFは、投資対象の株式、債券などの発行体の経営、財務状況の変化により価格が変動し損失を被ることがあります。 為替変動リスク 外国ETFは、為替変動の影響により価格が変動し損失を被ることがあります。 カントリーリスク 外国ETFは、実質的な投資対象国の税制や関係法令の変更、新設、解釈の変更など、いわゆるカントリーリスクにより価 格が変動し損失を被ることがあります。 （つづき） ETN/JDRの投資リスク ETN/JDRに関する価格変動リスク ETN/JDRは、対象となる指標（インデックス）、金利水準、為替の変動、発行会社または保証者の倒産や財務状況等の 悪化、その他の市場要因等の影響等により当ETN/JDRの価格が下落し、それにより損失が生じることがあります。 対象となるインデックスが、ある原指数の数値を使って二次的に算出されたものである場合は、その原指数の変動によ って対象となる指標（インデックス）が変動し、その結果としてETN/JDRが下落し損失を被ることがあります。 為替に関するリスク ETN/JDRは、対象となる指標（インデックス）が外貨建てで評価されている場合、為替相場の変動によって、ETN/JDRの 価格が下落し損失を被ることがあります。 一口当たり基準価格と市場価格の乖離に関するリスク ETN/JDRの市場での取引価格は、対象となる指標（インデックス）、またはその時点における一口当たり基準価格の推 定値の動きに必ず連動するとはかぎりません。その時点での取引所における需給関係や取引参加者の相場の見通しな ど、様々な要因によってETN/JDRの市場価格は変動する可能性があるため、それによってETN/JDRの価格が下落し損 失を被ることがあります。 流動性リスク ETN/JDRは取引所で売買される金融商品であるため、その時点での市場における需給関係によっては、希望する価格 または希望する数量での売買ができない場合があります。 上場廃止に関するリスク ETN/JDRは、信託の終了または取引所の上場廃止基準への抵触等により、上場廃止になり、それによってETN/JDRの 価格が下落し損失を被ることがあります。 ●野村證券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商） 第142号 加入協会／ 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会 過去に国内で募集・売出しを行ったもの、または東証上場銘柄等を除いて、外国証券は我が国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行 われておりません。 他社比較のためやスクリーニングなどにおいて、会社名の記載を行なうことがありますが、これは投資勧誘を意図したものではありません。 本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたもので、金融商品取引法に定める外国証券情報、若しくは日本証券業協会規則に定め る外国証券内容説明書ではありません。 本資料は投資判断の参考となる情報の提供を目的としており、特定の銘柄の投資勧誘を目的として作成したものでは ございません。銘柄の選択、投資の最終決定は、ご自身のご判断で行ってください。なお、使用するデータ及び表現 等の欠落・誤謬等につきましては、当社はその責を負いかねますのでご了承下さい。 また、本資料は提供させていただいたお客様限りでご使用いただきますようお願い申し上げます。
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