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2015年度
自動車産業の将来像研究会
期 間
2015年1月～2015年12月
会 場
経営研究所 会議室
定 員
30社（申込順・年度途中でのご参加も可能です）
年会費
1社300,000円（分納可、経営研究所維持会員は10％割引）
コーディネータ
藤本 隆宏
（経営研究所所長・東京大学大学院経済学研究科教授）
河野 英子
（横浜国立大学大学院国際社会科学研究院教授）
ダニエル・ヘラー（横浜国立大学大学院国際社会科学研究院准教授）
オブザーバー
下川 浩一
（経営研究所名誉顧問・法政大学名誉教授）
一般社団法人 経営研究所
【2015年度自動車産業の将来像研究会のご案内】
この研究会は、世界の自動車産業に精通する下川浩一と、自動車に加え、モノづくり、生産・開発システ
ムの日本を代表する論客である藤本隆宏を中心として生産技術の実務家、研究者が集まり、最新動向に
ついて研究を続けてきた集いを源流としています。その後、経営研究所がその運営を引き受け、約20年が
経過しました。
昨年度は経営研究所の一般社団法人化に伴い、研究会の名称を「自動車産業の将来像研究会」に改
め、サプライヤー・システムや組織間学習などを対象に研究を進めてきた河野英子、ダニエル・ヘラーも研
究会に加わりました。より先端的なテーマを広く・深く掘り下げ、会員の皆様と討論していきたいと、コーディ
ネータ一同、気持ちを新たにしております。
ここ数年は、わが研究会にとっても試練の年でありました。リーマンショックとこれに伴う北米における日
本メーカーの大幅減産と、これにかわる新興諸国市場の拡大、それに対応した各社の戦略転換、そして東
北大災害、これらの動きに伴う各社の経費節減のあおりで研究会の存続も危ぶまれたのですが、会員各社
のご理解とご支援により、何とか存続することができました。
北米自動車市場はリーマン危機以前に回復しましたが、大市場となった中国の大きなカントリーリスクや
環境問題、インド・ASEANの躍進など対照的な傾向も見られ、目が離せません。東日本の大地震と津波、
そして福島原発の大事故への対応が十分に進まないなか、新たな大災害の予測やそれへの事前対応も
急務となっています。こうした不確実な時代だからこそ、激しい変化の先を読み、より幅広く・深く、かつ長期
的に学習を進めていくことが何よりも必要です。時代の変化がどう動いているか、その洞察力を持たずに、
ただ日常業務に追われるだけでは、一時的な危機対応はできても、この大きなパラダイム転換に立ち向か
うことはできません。
今年度は、これまでのテーマとも連携しながら、次のテーマを取り上げたいと考えております。1つは、
「自動車産業をめぐる環境、エネルギー関連の最新技術動向」です。この分野の技術動向は日進月歩で
あり、目が離せないテーマです。もう1つのテーマは、「環境技術と並行して進む自動車の設計アーキテク
チャーの進展と設計のソフトウエアのあり方」です。今後、この分野で大きなイノベーションの可能性が予想
されます。この他、海外、特に新興国に起こりつつある市場変動と環境戦略の新動向についても最新の調
査やデータについても注目していきたいと思います。
工場見学については、本年度も可能な限り数を増やし、組立工場だけでなく革新的サプライヤーや中小
ベンチャー企業の訪問も計画したいと考えています。
【2015年度 研究会年間予定 2015年1月～2015年12月】 （原則第2金曜日、8月休会 16：00～18：30）
日程
テーマ
「自動車産業とエレクトロニクス産業
1月30日（金）
－両産業の栄枯盛衰の謎を解き明しつつ日本経済の未来に迫る－」
白岩 禮三氏（オートメ総合研究所所長）
「トヨタ最強の新興国車 IMV はどのようにして生まれたか
2月20日（金）
－そのイノベーション戦略と組織－」
延期
野村 俊郎氏（鹿児島県立短期大学教授）
3月13日（金）
4月10日（金）
5月22日（金）
6月12日（金）
7月10日（金）
9月25日(金)
10月
11月
12月
「台湾「国瑞汽車の経営」（トヨタ合弁） －育てる 任せる－」
原田 武彦氏（元トヨタ自動車株式会社理事・元国瑞汽車総経理
協祥機械工業股份有限公司(台湾)顧問）
「新エネルギー産業の構造と動向、新規参入企業の特徴
－太陽電池・風力発電機産業等を支えるサプライヤーの実例から－」
海上 泰生氏（日本政策金融公庫総合研究所 主席研究員）
工場見学
ジェイ・バス株式会社 宇都宮工場
「自動車業界の中長期展望 －証券アナリストの視点から－」
杉浦 誠司氏（株式会社東海東京調査センター 企業調査部 シニアアナリスト）
「マツダの製品開発戦略
－独自価値と存在感で際立つブランドになるために－」
梶山 浩氏（マツダ株式会社商品本部主査）
（8 月休会）
「自動車の環境・エネルギー技術に関する将来展望」
大聖 泰弘氏（早稲田大学理工学術院教授・次世代自動車研究機構長）
調整中
調整中
調整中
注：各回のテーマは、変更になる場合もございます
【コーディネータおよびオブザーバー紹介】
藤本 隆宏
東京大学大学院経済学研究科教授兼ものづくり経営研究センター長。組織学会前会長、東京大学経済学部卒業、
三菱総合研究所を経て、ハーバード大学ビジネススクール博士課程修了（D.B.A.）。専攻、技術管理論・生産管理
論・経営管理論。＜主な著書＞Product Development Performance, Harvard Business School Press（共著、邦訳『製
品開発力』ダイヤモンド社）、『生産システムの進化論』（有斐閣）、The Evolution of a Manufacturing System at
Toyota, Oxford University Press、『マネジメント・テキスト 生産マネジメント入門（I・II）』、『日本のもの造り哲学』『もの
づくりからの復活』（いずれも日本経済新聞出版社）、『能力構築競争』（中公新書）ほか多数。
河野 英子
横浜国立大学大学院国際社会科学研究院教授。長銀総合研究所、東京富士大学を経て、早稲田大学大学院
商学研究科博士課程修了（博士（商学））。＜主な著書・論文＞ 『ゲストエンジニア：企業間ネットワーク・人材形
成・組織能力の連鎖』白桃書房、「関係的組織能力をベースとした競争優位の構築プロセス：日本発条の多角化
事業成功の事例」『組織科学』、「外部人材と競争優位 ：設計開発職場における技術系外部人材の役割」『組織
科学』、「研究開発型企業における社会的支援と成果管理」『赤門マネジメントレビュー』ほか。
ダニエル・ヘラー
横浜国立大学大学院国際社会科学研究院准教授。＜主な著書＞ヘラーD.A. (2013)『収益力と競争力の両
立：日系自動車メーカーの実績と今後の挑戦』信州大学イノベーション研究・支援センター、研究叢書 4（共著）、
ヘラーD.A.(2007)「組織間学習におけるティーチングの効果：ティーチングのベネフィットは学ぶ側だけのものな
のか？」藤本隆宏(編)『ものづくり経営学』光文社 、ヘラーD.A，藤本隆宏、Ｇ.マーサー(2005)「組織学習教化の
ためのM&Aの価値：自動車産業のケースより」『一橋ビジネスレビュー』53巻2号pp.6-19 。
下川 浩一
法政大学名誉教授・東海学園大学名誉教授。＜主な著書＞『米国自動車産業経営史研究』(東洋経
済新報社)、『自動車産業脱成熟時代』(有斐閣）、『トヨタシステムの原点』(文眞堂)〈共編著〉、『グロー
バル自動車産業経営史』(有斐閣)、『自動車産業危機と再生の構造』（中央公論社）、『Japan and the
Global Automotive Industry』(Cambridge University Press)、ほか多数。
【経営研究所とは】
経営研究所は昭和21年に故高宮晋先生（東大、一橋大、上智大名誉教授）によって学者と企業が共同
で近代経営のあり方を研究すべく設立された会員制の非営利団体です。当時は他に類似の機関がなかっ
たために、「経営研究所」がそのまま固有名詞となり、今日に至っております。
1996年より故土屋守章（東京大学名誉教授）が、さらに2010年6月より寺本義也（前早稲田大学大学院
教授）が引き継ぎ、2013年9月まで丸の内地区を拠点に経営学及び関連学問の研究関心等、大学と企業
の実務的課題を結びつける役割をはたしてまいりました。
創立以来60有余年、着実に発展の地歩を固め今日に至るわけでありますが、2013年10月をもって改め
て21世紀にふさわしい研究所としての基盤整備に着手し、「一般社団法人経営研究所」として再スタート致
しました。
『知と実践の交流の場として、また智の発信基地』としての役割を担うなかで得た成果を、広く企業の実
務において活かしていただくとともに、産業界及び学会の発展に資することを狙いとしています。
【研究所の活動と特色】
～わが国を代表する産・官・学の各界の“知と人”を結集した『研究会』が活動のメイン！～
経営研究所は、経営の根幹にかかわるテーマごとに研究会を設け、各研究会の活動を経営研究所のコア
にしています。各研究会にあっては、講義形式、セミナー形式をとらず、実務者、研究者等を中心に参加メ
ンバーの知的格闘技を重視し、毎回、わが国を代表する多彩なゲストを招聘し、ゲストのプレゼンテーショ
ンにつづいて、参加者（ビジネスパーソンと研究者が中心）との間で、各回1時間ないし1時間半にわたって
議論を重ねます。
単なる勉強の場にとどまることなく、その論議を通じて問題を深く掘り下げ、また参加者が相互に切磋琢
磨するとともに、実務上、研究上の新しい着想と、知ならびに実践への指針を得ることをめざします。各研
究会は、上記の研究会活動を通じて、それぞれに質の高い提言と討論がなされるのみならず、しっかりした
ドキュメントを提供します。
【今までにご参加いただいた企業】（順不同）
アサヒビール、味の素冷凍食品、アパグループ、イオン、イオンバイク、イトーキ、エーザイ、SBS スタッフ、NEC ソリューションイ
ノベータ、NGN-SF、NTT コミュニケーションズ、NTT ドコモ、NTT 都市開発、オリックス、花王、カゴメ、川崎汽船、関電工、キ
リンビール、クレディセゾン、コニカミノルタ、グローバルマネジメント研究所、小林製薬、サトーホールディングス、シーエー
シー、シーズ・スリー、シーメンス・ジャパン、資生堂、JX 日鉱日石エネルギー、島津製作所、ジヤトコ、JoyBiz マーケティング、
神鋼ヒューマンクリエイト、住友化学、積水化学工業、セブン銀行、全日空商事、全日本空輸、損保ジャパン日本興亜ホール
ディングス、大日本印刷、大日本住友製薬、タワーズワトソン、テクノバ、テルモ、電源開発、電通、東急不動産、東京海上日
動火災保険、東京電力、東京メトロポリタン経営品質協議会、東武鉄道、東レ、トヨタ自動車、豊田自動織機、ニコン、日産自
動車、日本化薬、日本航空、日本生活共同組合連合会、日本生産性本部、乃村工藝社、パイオニア、博報堂、パナソニッ
ク、ハナマルキ、東日本旅客鉄道、ビジネスプラットフォーム革新協議会、ピジョン、日立製作所、日野自動車、ファイザー、
富士通、ブレーンセンター、ベネッセコーポレーション、ホウスイ、本田技研工業、本田技術研究所、マツダ、マブチモー
ター、みずほ銀行、三井化学、三井ホーム、三菱化学、三菱化学テクノリサーチ、三菱ケミカルホールディングス、三菱地所、
三菱自動車、三菱重工業、三菱商事、三菱電機、メイ・ウシヤマ学園、メンテックカンザイ、ライオン、LIXIL グループ、リクルー
ト、リクルートマネジメントソリュージョンズ、リマインド、ルミネ（株式会社省略）
【参加申込方法】
年会費
１社 300,000 円（経営研究所維持会員は 10%割引、分納可）
*年度途中でのご参加も可能です。尚、年会費はお申込み頂いた月より１年間となります。
所定申込書に必要事項をご記入の上、メールもしくはFAXでご送付下さい。
参加は会社単位で、1社3名の会員の登録ができます。
一般社団法人 経営研究所 事務局
〒100-0005東京都千代田区丸の内2-5-2 三菱ビルB1Ｆ
TEL 03-5220-2881 FAX 03-3217-0208
E-mail [email protected]
URL
http://www.keieik.or.jp
申込方法
連絡先
【会場案内図】
【三菱ビルへの行き方】
・JR
｢東京駅｣(丸の内南口)・・・・・・・・・・・・・・・徒歩約3分
京葉線「東京駅」10 番出口より直結
・地下鉄
千代田線｢二重橋前駅｣4番出口・・・・・・･･徒歩約2分
丸ノ内線｢東京駅｣地下道経由・・・・・・・・・徒歩約3分
都営三田線｢大手町駅｣D1出口・・・・・・・・徒歩約4分
東西線｢大手町駅｣B1出口・・・・・・・・・・・・徒歩約6分
2015年度
「自動車産業の将来像研究会」 参加申込書
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