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新潟青陵大学における文部科学省支援取組（現代 GP）からの示唆
∼よりよき実践教育に向けて∼
キーワード；現代 GP、メンタルフレンド、実践教育
○清水不二雄、鈴木秀子、中平浩人、中村恵子、服部潤吉、古山智規、本間恵美子、李在檍、
岩崎保之、上原正希、河内浩美、小林正子、斎藤まさ子、佐藤朗子、菅原真優美、武田誠一、
中野充、原田留美、樋掛優子、平川毅彦、本間昭子、真壁あさみ、丸山公男、和田由紀子、
押木泉 （研究協力者：伏木洋子、石井沙織）
新潟青陵大学
I 目的；
「現場専門家などとの機関連携により大学教育と
現場との隔たりを埋める実践的で有効な学生教育の実現」
を目指して、平成１９年度よりスタートした本学の現代
GP「メンタルフレンド活動による地域福祉展開」につい
て現時点で概括し、可能な限り問題点を明確にしてその
解決策を探ることによりこの取り組みの期間内目的達成、
ひいては本学におけるよりよい実践教育実現への基盤構
築に資することを目的とする。
II 方法：現時点での①学生登録数をはじめ日常活動状況
の推移を把握する。②学生、教職員、受け入れ先、既に
催した行事（フォーラムなど）参加者、本取組外部評価
者からの感想・意見を集約し分析して今後に向けて有益
な提言の実施施策を検討する。なおフォーラム参加者へ
のアンケートは無記名、自由記載で実施した。
III 結果：学生登録数は着実な伸びを示し１７０名を突破
した。特に看護学科の学生が約半数を占めるに至ってい
る。主な日常活動としては①小児病棟入院児童ベッドサ
イド訪問②教育委員会「放課後開放プラン」参加 ③児童
養護施設学習・余暇活動 ④児童相談所通所ケース支援・
一時保護所スタッフ補助 ⑤障害児親の会特別活動支援
⑥子育て支援センター訪問活動 ⑦母子生活支援施設入
所児交流 ⑧小児療育センターにおける発達障害児グル
ープ治療スタッフ補助⑨養護学校児童との余暇活動⑩地
域公民館「中高生の居場所つくり」事業スタッフなどが
あり 近日中に予定されているのが①学生による入院児
童あて「キャラ・メール」
（キャラクターからのお手紙）
発信②ひとり親家庭交流会（定期開催企画および参加）
③県内里親会活動への参加協力④子どもの居場所モデル
事業（運営スタッフ参加）である。学生、教職員、受け
入れ先、フォーラム参加者、外部評価委員からのコメン
トについては現在この取り組みが進行中であることから
部分的なものとならざるを得ないが主なものとしてはあ
る学生は不登校児だった児童から卒業式への招待状が届
きお礼を言われたなど今後につながる感激を味わったと
述べている。それ以外にも子どもたちに会うことが楽し
みになった。子どもたちの視点に立って考えられるよう
になった。子どもたちは話したい、聴いてもらいたいと
いう強い思いを伝えてくれている。一人の子どもとの付
き合いはその周りの多くの人とつながっていき、将来に
つながる貴重な経験ができた。など肯定的な感想が寄せ
られている。教員からは①自身の学びや教職員間の協力
により相互理解を深められた。②地域の現場からの強い
要望を実感できた。③メンタルフレンド活動に燃えてい
る学生の弾むような言葉に元気をもらい，癒されている。
など肯定的な感想が寄せられている一方で④取組担当教
職員の業務量の増加⑤非担当教職員との連絡協力体制の
不足⑥他のボランティア活動との関係の不明確さ⑦取り
組み終了後のこの活動の維持への不安など、ある程度予
測された批判的なコメントも認められた。また受け入れ
先からは一定の評価をいただいており、派遣への積極的
な要請を受けている。フォーラム参加者の理解度は よ
く （４６％）と まあまあ （４８％）を加えて９４％
が取り組み内容を理解したと回答し（回答数；８１）
、第
２回のフォーラムには、 ぜひ （４１％）と 内容によ
って （５５％）を加えると９６％が参加したいと答えて
いる（回答数；１０３）
。
IV 考察：登録学生数の着実な伸びはこの取り組みの意義
が学生にも浸透しつつあることの表れだと思われる。ま
たその半数を看護学科の学生が占めていることが入院児
童を対象とした新しい取り組みの充実につながっている
と考えられる。然し全学の学生数を考えるとこの登録数
（約２０％）は一定の限界を表しているように思われる。
教員からのコメントからも読み取れるようにこの取り組
みがまだ完全に全学的な規模にまで成熟していないこと
を物語っている。研修参加学生も登録数から見て少数に
とどまっている。今後のこの問題解決策としてはボラン
ティア活動促進のためのカリキュラムの充実と、活動の
研修会・発表会も含めた単位化、並びに学外活動への自
由度を加味したカリキュラムの作成などの対応策が必要
だと考えられる。これらの具体的な施策の実現を図りな
がら、今後に向けては①活動地域及び機関の広域化②登
録学生数の増加③対象者の拡大（２０代引きこもり、特
別支援教育、看護現場など）④活動内容の多様化（放課
後子どもプラン、子ども居場所作り等）⑤活動組織の強
化拡大（サテライト型ＮＰＯ組織による関係機関ネット
ワーク化）などを継続して図っていく必要がある。その
過程がキャリア教育の導入、確立につながり、本当の 地
域に精通した専門家 の養成による地域貢献につながる
ことになると期待される。
V 結論：現代 GP の目的遂行努力により本学における実
践教育内容の向上が実現されつつある。