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野村資本市場クォータリー 2014 Autumn
参考統計
担当：吉川 浩史、ラクマン ベディ グンタ
１．株式市場
主要取引所の株式時価総額推移（1998年～2014年8月末）
(兆ドル）
25
20
14
15
98
10
14
5
14
98
14
98
98
14
14
98
98
0
ナスダック市場
ニューヨーク証券取引所
ドイツ取引所
ユーロネクスト
ロンドン証券取引所
グループ
（年末）
東京証券取引所
（注） 1. ロンドン証券取引所グループの2009年以前の値はロンドン証券取引所とイタリア取引所の合計。
2. 2010年よりロンドン取引所グループとして数値が公表されている。
（出所）世界取引所連盟公表資料より野村資本市場研究所作成
主要取引所の株式売買代金推移（1998年～2014年8月末）
（兆ドル）
35
30
25
20
15
14
10
98
98
5
14
14
98
98
14
14 98
14 98
0
ナスダック市場
ニューヨーク証券取引所
ドイツ取引所
ユーロネクスト
ロンドン証券取引所
グループ
（歴年）
東京証券取引所
（注） 1. 2014年は1-8月の合計。
2. 2001年以前のユーロネクストについては、統合前の各取引所の売買代金の合計。
3. 2007年より、ナスダック市場の値は、ナスダック市場のシステムを使用した米国株式の売買代金となっている
ため、ナスダック上場銘柄以外も含んでおり、2006年以前と非連続。
4. ロンドン証券取引所グループの2009年以前の値はロンドン証券取引所とイタリア取引所の合計。
5. 2010年よりロンドン取引所グループとして数値が公表されている。
（出所） 世界取引所連盟公表資料より野村資本市場研究所作成
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参考統計
東京証券取引所への上場件数（1998年～2014年9月末）
（件数）
180
店頭経由
160
他市場経由
140
直接上場
120
100
80
60
40
20
0
1998
99
2000
01
02
03
04
05
06
07
08
09
10
11
12
13
14 （暦年）
（注）
1. 2014年は1-9月の合計。
2. 2004年12月以降のジャスダック証券取引所経由分については、取引所化に伴い他市場経由に含まれる。
（出所）東京証券取引所より野村資本市場研究所作成
主要株式市場の国際比較（2014年8月末）
（社、億円）
東京証券取引所
ニューヨーク証券取引所
ドイツ取引所
ユーロネクスト
ロンドン証券取引所
香港証券取引所
ジャスダック
マザーズ
ナスダック（米）
AIM（英）
GEM（香港）
新規上場
上場企業数
企業数
15
2,364
63
2,428
8
689
29
1,066
46
935
84
1,716
8
12
128
86
13
853
194
2,740
1,103
199
時価総額
売買代金
4,617,320
20,062,748
1,862,568
3,795,199
3,948,832
3,489,786
3,663,114
10,386,877
1,024,176
1,347,351
1,302,042
1,417,834
96,995
35,633
7,064,663
132,555
23,859
159,004
231,150
8,091,125
53,631
15,563
（注） 1. 新規上場企業数と売買代金は1-8月の合計、上場企業数と時価総額は5月末時点。
2. 時価総額と売買代金は、8月末の為替レートで円換算。
3. 東証は1・2部合計、外国会社を除く。ドイツ取引所は自由市場（Freiverkehr）を除く。ロンドン証券
取引所は国内のみ。
4. ニューヨーク証券取引所、ナスダックについては新規上場企業数以外、及びドイツ取引所の売買
代金は世界取引所連盟による統計。
5. ニューヨーク証券取引所については、ETF等を除く数字。
6. テックマーク（英）の情報はロンドン証券取引所のデータに含まれる。
（出所）各証券取引所及び世界取引所連盟公表資料、Thomson Financialより野村資本市場研究所作成
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野村資本市場クォータリー 2014 Autumn
投資部門別株式売買代金シェアの推移(二市場第一、二部)
(%)
70
60
外国人
50
40
個人
30
20
事業法人
10
銀行
投資信託
生保・損保
0
1981
83
85
87
89
91
93
95
97
99
01
03
05
07
09
11
13
（暦年）
（注） 1. マザーズを含む。銀行は、長銀・都銀・地銀等と信託銀行の合計。
2. 2014年は1-9月の合計。
（出所）東京証券取引所より野村資本市場研究所作成
インターネットを経由した株式売買代金の推移（2002年～2014年8月末）
（兆円）
300
250
200
信用取引
150
100
現物取引
50
0
2002
03
04
05
06
07
08
09
10
11
12
13
14.8
年
（注） 1. インターネット経由の売買代金には、法人による取引を含む。
2. 2014年は1-8月の合計。
（出所）日本証券業協会より野村資本市場研究所作成
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