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2015年1月
Fund
Report
世界好配当ピュア・インフラ株式ファンド
（毎月決算型）／（成長型）
愛称：グローバル・ポケット （毎月決算型）／（成長型）
追加型投信/内外/株式
Shinko Asset Management Co., Ltd.
平素は、「世界好配当ピュア・インフラ株式ファンド（毎月決算型）／（成長型）」（以下、
「各ファンド」といいます。）をご愛顧賜り、厚くお礼申し上げます。
各ファンドの基準価額は2014年12月30日時点で15,994円（毎月決算型）と25,011円（成長
型）となっており、2014年の高値16,291円（毎月決算型） 、25,412円（成長型）と比較し下落し
ております。要因としては、 2014年10月以降、原油価格とロシアルーブルの下落が加速、それら
の動きが他市場へも波及する中、各ファンドの主たる投資対象であるピュア・インフラ企業につい
ても上値を抑える要因となっています。このような状況を受け、当資料では各ファンドの基準価額
の推移、足元の動向などについてご報告させていただきます。
各ファンドの運用状況について（2014年１月~2014年12月）
ピュア・インフラ企業を主たる投資対象とする各ファンドは、2014年も良好なパフォーマ
ンスを示しました。各ファンドの設定日は2010年8月30日ですが、年別の騰落率(注) を振り
返ってみると良好な結果であることを示しています。
2012年
2013年
2014年
毎月決算型
+19.9%
+42.8%
+34.1%
成長型
+19.9%
+42.4%
+34.3%
一方、2014年10月以降に加速した原油価格とロシアルーブルの急落を受け、リスク資産全
般に調整色が広がったことから、一時、各ファンドの基準価額も下落基調に転じました。他
方直近は、原油価格とロシアルーブルが一進一退の動きを示す中で、基準価額は戻り基調を
示しています。
(注)分配金再投資基準価額を使用
【各ファンドの基準価額の推移】
【成長型】
【毎月決算型】
（円）
26,000
（円）
26,000
24,000
分配金再投資基準価額
22,000
基準価額
20,000
24,000
分配金再投資基準価額
22,000
基準価額
20,000
18,000
18,000
16,000
16,000
期間：2010年8月30日（設定日）～2014年12月30日（日次）
14/08
14/04
13/12
13/08
13/04
12/12
12/08
12/04
11/12
11/08
11/04
10/12
14/08
14/04
13/12
13/08
13/04
12/12
12/08
12/04
11/12
11/08
8,000
11/04
10,000
8,000
10/12
12,000
10,000
10/08
12,000
10/08
14,000
14,000
（年/月）
（年/月）
※ 基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
※ 分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を各ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。
※ 各グラフは過去の実績であり、将来の動向や各ファンドの運用成果について示唆、保証するものではありません。
当資料は、新光投信が作成した販売用資料です。信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全
性を保証するものではありません。当資料中の今後の見通しや運用方針に関する部分は、作成日現在の情報に基づくものであり、今後の
投資環境などの変化により、変更される場合があります。
Ｐ1
cn16197
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世界好配当ピュア・インフラ株式ファンド
（毎月決算型）／（成長型）
愛称：グローバル・ポケット （毎月決算型）／（成長型）
追加型投信/内外/株式
Shinko Asset Management Co., Ltd.
2014年の先進国株価指数、新興国株価指数、インフラ株式指数の推移
2014年のインフラ株式のパフォーマンスは、相対的に良好な推移となりました。下記は各
種代表的な指数の米ドルベースでの動きを示していますが、先進国株価指数+5.5％、新興国
株価指数-1.8％、インフラ株式指数+17.2％となっており、インフラ株式のパフォーマンス
が際立っています。
125
インフラ株式（参考指標）
120
先進国株式
新興国株式
115
110
105
100
95
90
85
2013年12月31日を100として指数化
80
13/12
14/2
14/4
14/6
14/8
14/10
期間：2013年12月31日～2014年12月31日（日次）
14/12
（年/月）
インフラ株式指数と原油価格とロシアルーブルの推移
2014年下期以降、原油価格とロシアルーブルの下落が加速しました。この動きは他資産へ
も波及、リスク資産全般が下落基調に転じ、インフラ株式指数も影響を受けました。一方、
足元は原油価格とルーブルが一進一退の動きを示す中、インフラ株式指数は堅調な動きを示
しています。
110
100
90
80
70
インフラ株式指数（参考指標）
原油価格
60
ロシアルーブル（対米ドル）
50
2014年6月25日を100として指数化
40
14/6
14/7
14/8
14/9
14/10
14/11
期間：2014年6月25日～2012年12月31日（日次）
14/12
（年/月）
出所：ブルームバーグのデータを基に新光投信作成
インフラ株式（参考指標）：Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Composite Yield Index、先進国株式：MSCI ワールド・インデックス、
新興国株式：MSCI エマージング・マーケット・インデックス、原油価格：WTI
※各指数とも配当込指数であり、ファンドのベンチマークではありません。※ グラフは過去の実績であり、将来の動向や各ファンドの運用成果について示唆、保証するものではありません。
当資料は、新光投信が作成した販売用資料です。信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全
性を保証するものではありません。当資料中の今後の見通しや運用方針に関する部分は、作成日現在の情報に基づくものであり、今後の
投資環境などの変化により、変更される場合があります。
Ｐ2
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世界好配当ピュア・インフラ株式ファンド
（毎月決算型）／（成長型）
愛称：グローバル・ポケット （毎月決算型）／（成長型）
追加型投信/内外/株式
Shinko Asset Management Co., Ltd.
原油価格下落の要因
2014年年初、1バレル91ドルであった原油価格は、6月には1バレル101ドルまで上昇しました。
その後、①シェールオイルに代表される非在来型エネルギーの供給増加 ②最大の消費国である中
国経済の成長鈍化 ③世界経済の停滞、などが重なり原油価格は下落に転じました。2014年12月
末には１バレル54ドルまで下落、昨年高値の半値水準で推移するに至っています。
原油価格下落を加速させた理由の一つに、11月27日のOPEC総会での減産見送りがあります。
市場では価格テコ入れのため、OPECは減産調整を行なうと見られていましたが、減産見送りと
なったことから原油価格の下げを助長する結果となりました。
今回のOPECの減産見送りは、世界のエネルギー地図が塗り替えられる可能性を懸念したことに
対する措置とされています。米国のシェールオイル、カナダのオイルサンド、ブラジルの深海油
田、ロシアの生産拡大などから、非在来型エネルギーの生産量増加にOPEC加盟国は懸念を持って
いると見られます。OPEC加盟国にとって、採掘コストが相対的に⾼いとされる非在来型エネル
ギーに対する対処が課題であり、今回の減産見送りは、このような背景から決定されたと見られ
ています。
【世界の原油生産動向（OPEC、非OPEC別） 】
（100万バレル/日）
100
80
100%
OPEC非加盟国（左軸）
OPEC加盟国（左軸）
80%
OPEC加盟国の割合(右軸)
60
60%
40
40%
20
20%
0
0%
1973年
1985年
2013年
期間：1973年、1985年、2013年（年次）
出所：BP「Statistical Review of World Energy 2013」を基に新光投信作成
※ OPEC加盟国の割合が最大：1973年、最小：1985年のデータを使用。
※ グラフは過去の実績であり、将来の動向や各ファンドの運用成果について示唆、保証するものではありません。
当資料は、新光投信が作成した販売用資料です。信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全
性を保証するものではありません。当資料中の今後の見通しや運用方針に関する部分は、作成日現在の情報に基づくものであり、今後の
投資環境などの変化により、変更される場合があります。
Ｐ3
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世界好配当ピュア・インフラ株式ファンド
（毎月決算型）／（成長型）
愛称：グローバル・ポケット （毎月決算型）／（成長型）
追加型投信/内外/株式
Shinko Asset Management Co., Ltd.
今後の見通し
2015年の日米欧の金融政策は、量的緩和策を既に強化した日本や量的緩和策を検討している欧
州では超低金利環境が継続、量的緩和策を終了した米国では辛抱強い姿勢で政策金利の引き上げ
に向かうと考えられますが、景気や物価の見通しに大きな変化は見られないことなどから長期金
利の水準は当面低位で推移するもの考えています。
量的緩和策
10年国債利回り
2013年末
2014年末
日本
強化済み
0.74％
0.33％
米国
終了
3.04％
2.17％
ドイツ
検討
1.94％
0.54％
出所：データストリームのデータを基に新光投信作成
※ 表は過去の実績であり、将来の動向や各ファンドの運用成果について示唆、保証するものではありません。
そのような前提に立てば、相対的に配当利回り（2014年11月末現在）が高い水準にあるイン
フラ資産に対する需要は継続すると見ています。
【各種指数等の利回り水準 】*
5 （％）
4.1
4
2014年11月末現在
3.9
3
2.5
2
1.2
1
0
0.4
インフラ株式（参考指標）
グローバルREIT
グローバル株式
グローバル国債
日本国債（残存10年）
出所：ブルームバーグ、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社、バークレイズのデータを基に新光投信作成
インフラ株式（参考指標）：Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Composite Yield Index、グローバルREIT：S&P グローバルREIT指数、
グローバル株式：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス、グローバル国債：バークレイズ・グローバル国債インデックス
＊株式・REITは配当利回り ※グラフは過去の実績であり、将来の動向や各ファンドの運用成果について示唆、保証するものではありません。
※グラフは投資対象資産の特性を理解していただくために表示しており、「期待利回り」を示すものではありません。
各ファンドの実質的な投資対象であるピュア・インフラ企業については、引き続き評価できる
ものと考えています。原油輸送のためにパイプラインなどを保有する川中企業では、長期にわた
る契約にもとづいたキャッシュフローの確保および成長が可能であると考えられます。それらの
企業はインフラ資産や施設の利用料を主な収益源としているため、原油価格下落などの直接的な
影響は限定されると考えられるためです。
また、原油価格の動向や原油輸送量減少にともなう影響が相対的に軽微と考えられる企業も存
在します。例えば、有料道路を所有・運営するピュア・インフラ企業の場合、ガソリン価格の下
落によって交通量増加が見込まれ通行料収入の増加に寄与すると考えられます。AMPキャピタ
ル・インベスターズ・リミテッドでは、そのような企業を選択して投資することにより直接的な
原油相場の影響は相対的に受けにくいと見ています。
上記のように、日米欧で低金利環境が継続すると見込まれる中で、その収益構造を背景に相対
的に安定した収益が期待できるピュア・インフラ企業は、引き続き伝統的な利回り確保手段であ
る国債などの代替投資先として評価できるものと考えています。
当資料は、新光投信が作成した販売用資料です。信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全
性を保証するものではありません。当資料中の今後の見通しや運用方針に関する部分は、作成日現在の情報に基づくものであり、今後の
投資環境などの変化により、変更される場合があります。
Ｐ4
Fund
Report
世界好配当ピュア・インフラ株式ファンド
（毎月決算型）／（成長型）
愛称：グローバル・ポケット （毎月決算型）／（成長型）
追加型投信/内外/株式
Shinko Asset Management Co., Ltd.
ファンドの特色
1. 主として世界のインフラ関連企業が発行する上場株式などに実質的に投資します。企業の安定的なキャッシュフ
ロー創出能力などに着目します。
◆各ファンドでの「インフラ関連企業」とは、インフラ資産を実際に所有する、もしくは、運営するビジネスで収益の多くを獲得
する企業を指します。つまり、「ピュア（純粋）」なインフラ企業が主要投資対象となります。
◆ 「株式など」とは上場株式、預託証券、MLPなどの株式に類似する権利、上場投資信託証券を指します。
※MLPとはマスター・リミテッド・パートナーシップ（Master Limited Partnership）の略称で、米国のエネルギー
インフラへの投資促進などを目的とする共同投資事業形態のひとつです。
◆株式などには、「世界好配当ピュア・インフラ株式マザーファンド」（以下「マザーファンド」という場合があります。）を
通じて投資します。
※マザーファンドと同様の運用方針に基づき、株式などに直接投資する場合があります。
◆各ファンドおよびマザーファンドにおいて、原則として為替ヘッジは行いません。
各ファンドの資金動向、市況動向などによっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用を行わ
ないことがあります。
2. マザーファンドの運用指図権限の全部または一部をAMPキャピタル・インベスターズ・リミテッドに委託します。
3. 分配方針の異なる〈毎月決算型〉／〈成長型〉から選択できます。
◆ 〈毎月決算型〉は、原則として毎月15日（休業日の場合は翌営業日。）の決算時に、利子・配当等収益を中心に
分配を行うことを基本とします。また、毎年2月および8月の決算時の収益分配金額は、基準価額水準などを勘案し、
上記分配相当額のほか、分配対象額の範囲内で委託会社が決定する額を付加して分配を行う場合があります。
◆ 〈成長型〉は、原則として毎年2月、8月の各月15日（休業日の場合は翌営業日。）の決算時に、基準価額水準や
市況動向などを勘案して分配を行います。
＊運用状況により分配金額は変動します。また、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
●投資信託は、預金や保険契約ではなく、預金保険制度、保険契約者保護制度の対象ではありません。●投資信託は、登録金融機関で購入
された場合、投資者保護基金の対象とはなりません。●投資信託は、元本の保証はありません。●投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が
行います。●当資料は新光投信が作成した販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。信頼できると考えられるデータなどに基づき
作成していますが、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。予告なく当資料の内容を変更する場合があります。
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世界好配当ピュア・インフラ株式ファンド
（毎月決算型）／（成長型）
愛称：グローバル・ポケット （毎月決算型）／（成長型）
追加型投信/内外/株式
Shinko Asset Management Co., Ltd.
ファンドの主な投資リスク
各ファンドは、値動きのある有価証券などに実質的に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産に
実質的に投資した場合、為替相場の変動などの影響も受けます。
これらの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保
証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、投資
信託は預貯金とは異なります。
株価変動リスク
株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、金利動向、発行企業の業績・経営状
況の変化、市場の需給関係などの影響を受け変動します。一般に、株価が下落した場合には
その影響を受け、各ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
為替変動リスク
外貨建資産は、為替相場の変動により円換算価格が変動します。一般に、保有外貨建資産が
現地通貨ベースで値上がりした場合でも、投資先の通貨に対して円高となった場合には、当
該外貨建資産の円換算価格が下落し、各ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
また、新興国通貨建証券の場合、為替変動リスクが相対的に高くなる可能性があります。
流動性リスク
有価証券などを売買する際、当該有価証券などの市場規模が小さい場合や取引量が少ない場
合には、希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができない可能性
があります。特に流動性の低い有価証券などを売却する場合にはその影響を受け、各ファン
ドの基準価額が下落する可能性があります。
特定の業種・
有価証券の種類
への投資リスク
各ファンドで実質的に投資する株式などの銘柄は、限定されたインフラ関連の業種が中心と
なります。したがって、幅広い銘柄に分散投資を行うファンドと比較して基準価額の変動が
大きくなる可能性があります。また、株式などの中には、上場普通株に加えて、預託証券、
株式に類似する権利、上場投資信託証券が含まれます。普通株に類似した性格を持つ証券で
はあるものの、それぞれの市場において普通株とは異なる取引上や税制上の取り扱いを受け
る場合があり、結果的に基準価額に影響を及ぼす可能性があります。
カントリーリスク
投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制などの要因によって資産価格
や通貨価値が大きく変動する場合があります。これらの影響を受け、各ファンドの基準価額
が下落する可能性があります。
一般に新興国市場は、先進国市場に比べて規模が小さく、流動性も低く、金融インフラが未
発達であり、様々な地政学的問題を抱えていることから、カントリーリスクはより高くなる
可能性があります。
信用リスク
有価証券などの発行体が業績悪化・経営不振あるいは倒産に陥った場合、当該有価証券の価
値が大きく減少すること、もしくは無くなることがあります。また、有価証券の信用力の低
下や格付けの引き下げ、債務不履行が生じた場合には、当該有価証券の価格は下落します。
これらの影響を受け、各ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
金利変動リスク
公社債の価格は、金利水準の変化にともない変動します。一般に、金利が上昇した場合には
公社債の価格は下落し、各ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。詳細は、投資信託説明書（交付目論見書）にてご確認ください。
●投資信託は、預金や保険契約ではなく、預金保険制度、保険契約者保護制度の対象ではありません。●投資信託は、登録金融機関で購入
された場合、投資者保護基金の対象とはなりません。●投資信託は、元本の保証はありません。●投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が
行います。●当資料は新光投信が作成した販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。信頼できると考えられるデータなどに基づき
作成していますが、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。予告なく当資料の内容を変更する場合があります。
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世界好配当ピュア・インフラ株式ファンド
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愛称：グローバル・ポケット （毎月決算型）／（成長型）
追加型投信/内外/株式
追加型投信/内外/株式
Shinko Asset Management Co., Ltd.
●投資信託は、預金や保険契約ではなく、預金保険制度、保険契約者保護制度の対象ではありません。●投資信託は、登録金融機関で購入
された場合、投資者保護基金の対象とはなりません。●投資信託は、元本の保証はありません。●投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が
行います。●当資料は新光投信が作成した販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。信頼できると考えられるデータなどに基づき
作成していますが、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。予告なく当資料の内容を変更する場合があります。
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販売会社：
世界好配当ピュア・インフラ株式ファンド
（毎月決算型）／（成長型）
愛称：グローバル・ポケット （毎月決算型）／（成長型）
追加型投信/内外/株式
Shinko Asset Management Co., Ltd.
みずほ証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第94号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
購入のお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読み
いただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など（目論見書補完書面を含む）の内容をよくお読みください。
設定・運用 商号等：新光投信株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第339号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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