平成26年度新人助産師多施設合同研修 1.目的 医療機関の新人助産師を対象に合同で研修を行い、助産師の質向上及び早期離職防止を図る。 ①安全な助産ケアを提供するために必要な基本的知識・技術・態度を学び、実践力を高める。 ②助産師の基礎研修をとおして、自己の課題を明確にすることができる。 ③新人同士の交流を図ると共に助産師の連携を強化し、継続的にキャリアアップに取り組むことができる。 2.期間 平成26年10月27日(月)~平成27年2月5日(木) 講義5日間 3.会場 宮城県看護協会会館・看護研修センター 4.対象 宮城県内の新人助産師(資格取得後初めて参加に就労する助産師) 20名 5.受講料 無料 (宮城県新人助産師多施設合同研修業務委託事業) 6.申し込み方法 申込書(様式1)をプリントアウトしFAXにてお申込下さい。 7.申込〆切 研修により異なります。下記の表をご参照ください。 8.申込先 公益社団法人宮城県看護協会 事業部教育課 FAX番号 022-276-4724 9.内容 日時 テーマ ねらい 時 間 内容 講師 申込〆切 9:30~9:40 [新人助産師研修オリエンテーション] 9:40~10:30 [6ヶ月経過後の振り返り] 教育委員・助産師職能委員 ・新人助産師研修と助産師のキャリア [助産倫理と助産師活動] 新人助産師の 10月27 ための妊婦管 日(月) 理 新人助産師として必要 な基本的知識・技術・妊 10:40~12:30 産婦ケアを修得する ・助産師の国際倫理綱領 ・助産師の義務と生命倫理 ・産科医療補償制度 ・助産師に求められる医療安全 ・女性の健康と母子保健 [母乳育児] 13:30~16:30 ・母乳分泌のメカニズム ・乳房ケアの基本 ・乳房トラブルの診断とケア [妊娠各期診断とケア] 新人助産師の 11月11 ための産科救 日(火) 急 新人助産師として正常・ 異常の判断ができ、妊 娠各期に必要なマタニ ティケア能力を高める 9:30~12:30 ・妊婦、胎児の健康診断 ・周産期の代表的な疾患とケア 切迫流早産、PIH、GDM、多胎妊娠等 [CTGの判定] 13:30~16:30 ・胎児心拍波形の分類と判断 ※産婦人科診療ガイドラインに基づいた判読 ・胎児心拍波形分類に基づく対応と処置 [分娩各期の救急対応] 新人助産師の 12月17 ための分娩管 日(水) 理 新人助産師として必要 な周産期領域の異常と 対処援助の理解を深め る 9:30~12:30 [自然の力を引き出す助産技術] 13:30~16:30 9:30~12:30 新人助産師の 1月22日 ための新生児 (木) ケア 新人助産師として新生 児期の診断とケア能力 を高める ・分娩経過の診断 ・ハイリスク分娩 ・弛緩出血等 ・死産ケア等 ・正常分娩介助の実際 ・分娩介助の振り返り 東北大学大学院医学系研究科 教授 佐藤喜根子 先生 10月1日 東北公済病院 助産師 佐藤梅子 先生 東北大学病院周産母子セン ター 特命教授 杉山 隆 先生 10月1日 東北大学病院周産母子セン ター 医 師 岩間憲之 先生 東北大学病院周産母子セン ター 特任講師 斉藤昌利 先生 11月1日 スズキ病院附属助産学校 教務主任 鈴木千秋 先生 教務 阿部友紀子先生 [ 産褥期の助産診断と異常への対 応] [出生直後のフィジカルアセスメント] 仙台赤十字病院周産期母子医 ・新生児の母体外生活適応のアセスメント 療センター ・新生児期の診断とケア ・演習 師長 佐藤貞子 先生 主任 太田やよい先生 [新生児期の異常への対応と援助] 東北大学病院周産母子セン ター 13:30~16;30 ・新生児期の異常 ・一時救急処置と技術演習 ・家族援助 12月1日 新生児集中ケア認定看護師 加藤早苗 先生 [ハイリスク新生児の特徴とケア] 9:30~12:30 新人助産師として異常 新人助産師の 2月5日 新生児看護を学び、NI ためのNICU看 (木) CUとの連携について理 護 解する 13:30~16:00 ・NICUの現状と管理 ・NICU入院中の新生児の特徴 ・低出生体重児の看護 ・起こりうる看護問題のアセスメントの視点と 根拠 ・病期、病態、重症度に応じたケアとポイント [ハイリスク新生児看護の実践 ] ・NICUで行われる治療・処置 ・NICU入院児とその家族に対する看護 16:00~16:30 研修振り返り 【問い合わせ先】公益社団法人宮城県看護協会 事業部教育課 郵便番号 980-0871 宮城県仙台市青葉区八幡2-10-19 電話 022-273-3923 FAX 022-276-4724 宮城県立こども病院新生児病 棟 師長 岩崎光子 先生 宮城県立こども病院新生児病 棟(GCU) 新生児集中ケア認定看護師 長澤 朋子 先生 教育委員 平成27年 1月4日
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