履歴書(PDF) - Keio University

1/6/2015
履 歴 書
2015 年 1 月 6 日
氏名:
直井 道生(なおい みちお)
所属:
慶應義塾大学 経済学部
〒108-8345 東京都港区三田 2-15-45
Email: [email protected]
ホームページ: http://web.econ.keio.ac.jp/staff/naoi/
職歴:
2013 年 4 月-現在
慶應義塾大学 経済学部 准教授
2010 年 10 月-2013 年 3 月
東京海洋大学 海洋工学部 助教
2008 年 7 月-2010 年 9 月
慶應義塾大学 経済学部 特別研究講師(有期,GCOE)
2006 年 4 月-2008 年 6 月
慶應義塾大学大学院 商学研究科 特別研究講師(有期,21COE)
2003 年 4 月-2006 年 3 月
慶應義塾大学 経済学部 研究助手
非常勤講師等:
2014 年 4 月-現在
神奈川大学 経済学部 非常勤講師
2013 年 4 月-現在
東京海洋大学 海洋工学部 非常勤講師
2011 年 4 月-2011 年 9 月
慶應義塾大学 経済学部 非常勤講師
2010 年 4 月-2010 年 9 月
明海大学 不動産学部 非常勤講師
2010 年 1 月-2010 年 12 月
(財) 三菱経済研究所 兼任研究員
2006 年 4 月-2012 年 3 月
神奈川大学 経済学部 非常勤講師
学歴:
2006 年 3 月
慶應義塾大学大学院 経済学研究科 後期博士課程 単位取得退学(博士(経
済学),2008 年 6 月)
2003 年 3 月
慶應義塾大学大学院 経済学研究科 前期博士課程 修了(修士(経済学)
)
2001 年 3 月
慶應義塾大学 経済学部 卒業
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専攻・研究領域:
都市経済学・応用計量経済学
研究活動:
a. 学術論文
(1) 査読付き学術論文
[1] Naoi, M., K. Sumita, and M. Seko (2007) “Earthquakes and the Quality of Life in Japan,” Journal
of Property Research, 24(4), pp.313–334.(ヨーロッパ不動産学会優秀論文賞)
[2] Naoi, M. (2007) “Residential Mobility and Panel Attrition: Using the Interview Process as Identifying Instruments,” Keio Economic Studies, 44(1), pp.37–47.
[3] Naoi, M., M. Seko, and K. Sumita (2009) “Earthquake Risk and Housing Prices in Japan: Evidence Before and After Massive Earthquakes,” Regional Science and Urban Economics, 39(6),
pp.658–669.
[4] Naoi, M., K. Sumita, and M. Seko (2010) “Estimating Consumer Valuation of Earthquake Risk:
Evidence from Japanese Housing Markets,” International Real Estate Review, 13(2), pp.117-133.
[5] Naoi, M., M. Seko, and K. Sumita (2010) “Community Rating, Cross Subsidies and Underinsurance: Why So Many Households in Japan Do Not Purchase Earthquake Insurance,” Journal of
Real Estate Finance and Economics, 40(4), pp.544–561.
[6] Moriizumi, Y. and M. Naoi (2011) “Unemployment Risk and the Timing of Homeownership in
Japan,” Regional Science and Urban Economics, 41(3), pp.227–235.
[7] Seko, M., K. Sumita, and M. Naoi (2012) “Residential Mobility Decisions in Japan: Effects of
Housing Equity Constraints and Income Shocks Under the Recourse Loan System,” Journal of
Real Estate Finance and Economics, 45(1), pp.63–87.(アメリカ不動産都市経済学会/アジア
不動産学会 2009 年合同国際カンファレンス優秀論文賞)
[8] Naoi, M., M. Seko and T. Ishino (2012) “Earthquake Risk in Japan: Consumers’ Risk Mitigation
Responses after the Great East Japan Earthquake,” Journal of Economic Issues, 46(2),
pp.519–530.
(2) 学位論文・その他論文
[1] 直井道生 (2005)「ヘドニックモデルのセミパラメトリック・ノンパラメトリック推定―
都市経済学分野への応用」
,
『季刊住宅土地経済』
,第 55 号,40-43 頁.
[2] 直井道生 (2007)「慶應義塾家計パネル調査の紹介と概要」
,『中央調査報』,第 592 号.
[3] Naoi, M. (2008) Essays on Microeconometric Analysis Using Panel Data: Methods and Applications for Housing and Labor Markets, 博士学位論文(慶應義塾大学)
.
[4] 直井道生 (2009)「パネルデータによる家計の転居行動分析」,『季刊住宅土地経済』,第
71 号,18-26 頁.
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[5] 直井道生・瀬古美喜・隅田和人 (2009)「地震発生リスクと生活の質」,『季刊住宅土地経
済』,第 74 号,27-34 頁.
[6] 直井道生 (2013)「家計の失業・所得変動リスクと住宅取得タイミング」,『季刊住宅土地
経済』
,第 87 号,20-27 頁.
[7] 直井道生 (2013)「家計の所得変動リスクと住宅ローン需要」,『住宅・金融フォーラム』,
第 13 号,23-35 頁.
[8] 直井道生 (2014)「住宅資産効果の検証―参照点依存型の選好と家計消費」,『三田学会雑
誌』,106 巻 4 号,57-71 頁.
(3) 書籍
[1] 直井道生 (2011)『自然災害リスクの経済分析』(三菱経済研究所)
.
[2] 隅田和人・直井道生・奥村保規(編著) (2014)『都市・地域・不動産の経済分析』
(慶應
義塾大学出版会)
.
[3] Hsu, S., M. Naoi and W. Zhang (2014) Lessons in Sustainable Development from Japan and
South Korea, New York: Palgrave.
(4) 書籍所収論文
[1] 森泉陽子・直井道生 (2005)「家計の住居転換と妻の就業の同時決定モデル」樋口(編)
『日本の家計行動のダイナミズムⅠ』(慶應義塾大学出版会),119-135 頁.
[2] 森泉陽子・直井道生 (2006)「贈与税制の変更は若年家計の住宅購入を促進したか」樋口
(編)
『日本の家計行動のダイナミズムⅡ』(慶應義塾大学出版会),99-128 頁.
[3] 直井道生・隅田和人・瀬古美喜・森泉陽子 (2007)「地震発生リスクを反映した生活質指
数による地域間格差の経済分析」樋口・瀬古(編)『日本の家計行動のダイナミズムⅢ』
(慶應義塾大学出版会)
,285-305 頁.
[4] 直井道生 (2007)「家計の住居移動とサンプル脱落」樋口・瀬古(編)
『日本の家計行動の
ダイナミズムⅢ』
(慶應義塾大学出版会)
,77-98 頁.
[5] C. R. McKenzie・直井道生・宮内環・木曽研介 (2007)「労働市場における個人行動と脱落
問題」樋口・瀬古(編)
『日本の家計行動のダイナミズムⅢ』
(慶應義塾大学出版会),13
-75 頁.
[6] Higuchi, Y.,M. Kimura and M. Naoi (2008) “Keio Household Panel Survey (KHPS): Outline and
Purposes,” in Yano, M. (ed.), The Japanese Economy―A Market Quality Perspective, pp.21-30,
Tokyo: Keio University Press.
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[7] 宮内環・C. R. McKenzie・直井道生 (2008)「パネルデータ継続調査標本と新規調査標本と
の比較分析」,樋口・瀬古(編)
『日本の家計行動のダイナミズムⅣ』
(慶應義塾大学出版
会),37-71 頁.
[8] 直井道生 (2008)「慶應義塾家計パネル調査 (KHPS) 2007 年新規対象サンプルの標本特性」
,
樋口・瀬古(編)
『日本の家計行動のダイナミズムⅣ』
(慶應義塾大学出版会),9-35 頁.
[9] Naoi, M., K. Sumita and M. Seko (2009) “Does Earthquake Risk Influence the Quality of Life in
Japan?,” in Hammond, E.P. and A.D. Noyes (eds.), Housing: Socioeconomic,Availability,and
Development Issues, pp.167-174, New York: Nova Science Publishers.
[10] 直井道生 (2009)「項目回答率とパネル調査回答継続 ― KHPS 新規追加サンプルを用いた
検証」
,樋口・瀬古・照山(編)
『日本の家計行動のダイナミズムⅤ』
(慶應義塾大学出版
会),第 1 章,11-36 頁.
[11] 直井道生他 (2010)「景気変動と家計行動 ― KHPS2009 年調査から」,瀬古・照山・山本・
樋口(編)
『日本の家計行動のダイナミズムⅥ』
(慶應義塾大学出版会)
,第 1 章,15-46
頁.
[12] 直井道生・山本耕資・宮内環 (2010)「JHPS 調査票回収状況および回答状況における調査
実施方法のパフォーマンス」,樋口・宮内・McKenzie(編)『パネルデータによる政策評
価分析[1] ― 貧困のダイナミズム』
(慶應義塾大学出版会)
,第 2 章,29-63 頁.
[13] 直井道生・山本耕資 (2010) 「日本家計パネル調査の標本設計と代表性」,樋口・宮内・
McKenzie(編)
『パネルデータによる政策評価分析[1] ― 貧困のダイナミズム』(慶應義
塾大学出版会),第 1 章,3-27 頁.
[14] 赤林英夫・中村亮介・直井道生・敷島千鶴 (2011)「子どもの学力には何が関係している
か―「JHPS お子様に関する特別調査」の分析結果から」,樋口・宮内・McKenzie(編)
『パネルデータによる政策評価分析[2] ― 教育・健康と貧困のダイナミズム』
(慶應義塾
大学出版会),第 4 章,69-98 頁.
[15] 山下絢・中村亮介・赤林英夫・直井道生・敷島千鶴 (2011)「
「JHPS お子様に関する特別
調査」における家計の属性」,樋口・宮内・McKenzie(編)『パネルデータによる政策評
価分析[2] ― 教育・健康と貧困のダイナミズム』(慶應義塾大学出版会)
,第 3 章,49-
67 頁.
[16] 敷島千鶴・直井道生・山下絢・赤林英夫 (2011)「
「JHPS お子様に関する特別調査」―学
力テストの信頼性と妥当性の検討」,樋口・宮内・McKenzie(編)『パネルデータによる
政策評価分析[2] ― 教育・健康と貧困のダイナミズム』
(慶應義塾大学出版会),第 2 章,
23-48 頁.
[17] 直井道生・山本耕資 (2011)「パネル調査における回答継続と調査実施方法―JHPS2010 を
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用いた検証」,樋口・宮内・McKenzie(編)『パネルデータによる政策評価分析[2] ― 教
育・健康と貧困のダイナミズム』(慶應義塾大学出版会),第 1 章,3-20 頁.
[18] 瀬古美喜・隅田和人・直井道生 (2011)「不動産価格の変動とマクロ経済への影響」,岩井・
瀬古・翁(編)
『金融危機とマクロ経済』
(東京大学出版会),第 5 章,109-135 頁.
[19] Seko, M., K. Sumita and M. Naoi (2011) “The Recent Financial Crisis and the Housing Market in
Japan,” in Bardhan, A., R. Edelstein and C. Kroll (eds.), Global Housing Markets: Crisis, Institutions and Policies, Chapter 16, pp.357-376, New York: John Wiley & Sons.
[20] Moriizumi, Y. and M. Naoi (2012) “Unemployment Risk, Homeownership and Housing Wealth:
Lessons from Bubble Aftermath in Japan,” in Jones, C., M. White and N. Dunse (eds.), Challenges of the Housing Economy: An International Perspective, Chapter 4, pp.58-89, New York: John
Wiley & Sons.
[21] 赤林英夫・中村亮介・直井道生・山下絢・敷島千鶴・篠ヶ谷圭太 (2012)「子どもの学力
と家計――「慶應子どもパネル調査 2011」を用いて」,樋口・宮内・McKenzie(編)
『パ
ネルデータによる政策評価分析[3] ―親子関係と家計行動のダイナミズム』(慶應義塾大
学出版会)
,第 1 章,25-48 頁.
[22] 石野卓也・直井道生・瀬古美喜 (2012)「東日本大震災と家計の地震保険加入行動」,瀬古・
照山・山本・樋口(編)
『日本の家計行動のダイナミズムⅧ』
(慶應義塾大学出版会),第
10 章,273-288 頁.
[23] 直井道生 (2014)「住宅資産と家計の消費行動」
,隅田・直井・奥村(編著)
『都市・地域・
不動産の経済分析』
(慶應義塾大学出版会),第 1 章,3-25 頁.
b. 研究報告
(1) 学会報告
[1] Econometric Society Far Eastern Meeting (Yonsei University, Seoul, Korea), 2004 年 7 月 1 日.
[2] 日本経済学会 2004 年度秋季大会(岡山大学),2004 年 9 月 25 日.
[3] 日本経済学会 2005 年度春季大会(京都産業大学),2005 年 6 月 4 日.
[4] AREUEA-AsRES 2005 Joint International Conference (University of New South Wales, Sydney,
Australia), 2005 年 7 月 19 日.
[5] AREUEA-AsRES 2007 Joint International Conference (University of British Columbia, Vancouver, Canada), 2006 年 7 月 1 日.
[6] 日本経済学会 2006 年度秋季大会(大阪市立大学),2006 年 10 月 22 日.
[7] 応用地域学会 2006 年研究発表大会(広島大学)
,2006 年 12 月 10 日.
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[8] 第 8 回マクロコンファレンス(慶應義塾大学),2007 年 3 月 3 日.
[9] 日本経済学会 2007 年度春季大会(大阪学院大学),2007 年 6 月 2 日.
[10] 14th Annual European Real Estate Society Conference (City University of London, London, UK),
2007 年 6 月 29 日.
[11] AREUEA-AsRES 2007 Joint International Conference (University of Macau, Macau, China),
2007 年 7 月 12 日.
[12] 日本経済学会 2007 年度秋季大会(日本大学),2007 年 9 月 24 日.
[13] International Conference on Economic Analysis and Policy Evaluation Using Panel Data (Keio
University), 2007 年 11 月 24 日.
[14] American Real Estate and Urban Economics Association 2008 International Conference (Istanbul,
Turkey), 2008 年 7 月 5 日.
[15] 日本経済学会 2008 年度秋季大会(近畿大学),2008 年 9 月 15 日.
[16] 応用地域学会 2008 年研究発表大会(釧路公立大学),2008 年 11 月 16 日.
[17] Western Economic Association International, 8th Biennial Pacific Rim Conference(龍谷大学),
2009 年 3 月 26 日.
[18] 日本経済学会 2009 年度春季大会(京都大学),2009 年 6 月 6 日.
[19] AREUEA-AsRES 2009 Joint International Conference (University of California, Los Angeles),
2009 年 7 月 12 日.
[20] 応用地域学会 2009 年研究発表大会(山形大学)
,2009 年 12 月 13 日.
[21] 応用地域学会 2011 年研究発表大会(富山大学)
,2011 年 12 月 4 日.
[22] Allied Social Science Associations, 2012 Annual Conference (Chicago, USA), 2012 年 1 月 8 日.
[23] 日本経済学会 2012 年度春季大会(北海道大学)
,2012 年 6 月 23 日.
[24] AREUEA-AsRES 2012 Joint International Conference (National University of Singapore), 2012
年 7 月 9 日.
[25] AsRES 2013 International Conference (Kyoto University), 2013 年 6 月 29 日.
[26] 日本経済学会 2013 年秋季大会(神奈川大学),2013 年 9 月 14 日.
[27] 日本経済学会 2014 年春季大会(同志社大学),2014 年 6 月 15 日.
[28] 応用地域学会 2014 年研究発表大会(琉球大学)
,2014 年 11 月 30 日.
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(2) 招待セミナー・研究会報告
[1] 経済学セミナー(富山大学),2005 年 9 月 28 日.
[2] 第 6 回パネル調査・カンファレンス((財)家計経済研究所),2006 年 12 月 21 日.
[3] Urban Economics Workshop(東京大学),2007 年 3 月 16 日.
[4] 第 7 回パネル調査・カンファレンス((財)家計経済研究所),2007 年 12 月 25 日.
[5] 関西労働研究会(大阪大学),2008 年 2 月 22 日.
[6] 実証ミクロフォーラム(東京大学)
,2008 年 3 月 21 日.
[7] 住宅経済研究会(住宅総合センター),2008 年 4 月 21 日.
[8] Macroeconomics, Real Estate, and Public Policy Workshop (Koç University, Istanbul, Turkey),
2008 年 7 月 2 日.
[9] APRU Real Estate Research Symposium (Tsinghua University, Beijing, China), 2008 年 7 月 11
日.
[10] 住宅経済研究会(住宅総合センター),2008 年 11 月 18 日.
[11] 労働市場委員会(統計研究会),2009 年 3 月 27 日.
[12] Asia-Pacific Real Estate Research Symposium (University of Southern California), 2009 年 7 月
10 日.
[13] 住宅政策研究会(東京大学),2009 年 7 月 28 日.
[14] RICS Housing Symposium (Heriot-Watt University, Edinburgh, UK), 2010 年 9 月 8 日.
[15] 公共政策シンポジウム(第 11 回政策メッセ, 特別シンポジウム)
(明治大学)
,2010 年 10
月 30 日.
[16] 住宅経済研究会(住宅総合センター),2011 年 10 月 24 日.
[17] パネル調査共同研究拠点ワークショップ(慶應義塾大学),2011 年 12 月 3 日.
[18] European Network for Housing Research, Housing Economics Working Group Meeting (Vienna,
Austria), 2012 年 2 月 22 日.
[19] 神奈川大学セミナー(神奈川大学)
,2012 年 3 月 8 日.
[20] 都市住宅学会 2013 年学術講演会(東北大学),2013 年 12 月 1 日.
[21] 20th International Panel Data Conference (Hitotsubashi University), 2014 年 7 月 9 日.
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[22] セミナー報告(経済産業研究所),2014 年 8 月 14 日.
[23] セミナー報告(国立社会保障人口問題研究所),2014 年 9 月 19 日.
c. その他
(1) 所属学会
日本経済学会 (2004-), 応用地域学会 (2005-), Asian Real Estate Society (2005–), American
Real Estate and Urban Economics Association (2008-), 日本不動産学会 (2011-), American
Economic Association (2011-)
(2) 学会座長・討論等
座長:日本不動産学会 2011 年秋季全国大会(京都大学), 2011 年 10 月 15 日.
座長:日本不動産学会 2012 年秋季全国大会(福岡大学), 2012 年 10 月 27 日.
座長:日本不動産学会 2013 年秋季全国大会(宮城大学), 2013 年 11 月 17 日.
座長:日本不動産学会 2014 年秋季全国大会(富山大学), 2014 年 11 月 23 日.
討論者:Macroeconomics, Real Estate, and Public Policy Workshop (Koc University, Istanbul, Turkey), 2008 年 7 月 2 日.
討論者:応用地域学会 2008 年研究発表大会(釧路公立大学), 2008 年 11 月 15 日.
討論者:Asia-Pacific Real Estate Research Symposium (University of Southern California), 2009 年 7
月 10 日.
討論者:応用地域学会 2009 年研究発表大会(山形大学), 2009 年 12 月 13 日.
討論者:応用地域学会 2010 年研究発表大会(名古屋大学), 2010 年 12 月 5 日.
討論者:European Network for Housing Research, Housing Economics Working Group Meeting
(Vienna, Austria), 2012 年 2 月 23 日.
討論者:Asian Real Estate Society (Kyoto University), 2013 年 6 月 30 日.
討論者:日本経済学会 2013 年秋季大会(神奈川大学),2013 年 9 月 15 日.
討論者:応用地域学会 2013 年研究発表大会(京都大学),2013 年 12 月 15 日.
討論者:日本不動産学会 2014 年秋季全国大会(富山大学),2014 年 11 月 23 日.
討論者:応用地域学会 2014 年研究発表大会(琉球大学),2014 年 11 月 29 日.
討論者:ESRI セミナー(内閣府経済社会総合研究所)
,2014 年 12 月 17 日.
(3) レフリー活動
Applied Economics, International Journal of Economic Theory, Japanese Economic Review, Journal
of Economics and International Finance, Regional Science and Urban Economics, Review of Urban &
Regional Development Studies, JAREFE ジャーナル, 季刊家計経済研究, 季刊住宅土地経済, 都
市住宅学, 日本経済研究, 日本不動産学会誌, 理論と方法
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(4) 学会賞等
[1] アメリカ不動産都市経済学会/アジア不動産学会 2009 年合同国際カンファレンス優秀論
文賞, 2009 年 7 月(“Residential Mobility Decision in Japan: Identifying the Effects of Housing
Equity Constraints and Income Shocks Under the Recourse Loan System”).
[2] ヨーロッパ不動産学会優秀論文賞, 2007 年 12 月(“Earthquakes and the Quality of Life in
Japan”).
(5) その他活動
[1] 日本経済学会 2014 年度秋季大会 プログラム委員 (2014)
[2] (公財)日本住宅総合センター 住宅経済研究会 研究委員 (2013-)
[3] 『季刊 住宅土地経済』編集委員 (2013-)
[4] Member, Board of Directors, Asian Real Estate Society (2013-)
[5] (公財)日本住宅総合センター 研究協力委員 (2011, 2012)
[6] 国際シンポジウム「ロジスティクス数理の理論と実践」運営委員 (2011 年 11 月 29, 30 日)
[7] 日本不動産学会 学術委員 (2011-)
[8] 日本不動産学会 2011 年秋季全国大会 プログラム委員 (2011)
[9] 慶應義塾大学 パネル調査共同研究拠点 運営委員 (2010 – 2013)
[10] 労働政策研究・研修機構 (JILPT) 『国際労働比較資料集』 編集委員 (2003-2005).
外部研究資金・奨学金等:
a. 外部研究資金(研究代表者)
[1] 文部科学省科学研究費補助金(若手研究 (B))
(2007-2008 年度,研究課題名:「不動産
市場とリスク: 地震および犯罪リスクと不動産市場の相互関係に関する実証分析」)
[2] 住宅金融普及協会「住宅・金融フォーラム」研究助成(2010-2012 年度,研究課題名:
「家
計のリスクマネジメントと住宅ローン選択」)
[3] 文部科学省科学研究費補助金(若手研究 (B))
(2013-2015 年度,研究課題名:「住宅所
有と家計行動のミクロ計量経済分析:家計消費と労働移動に与える影響」
)
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b. 外部研究資金(研究分担者)
[1] 日本経済研究奨励財団奨励金(2007 年度,研究課題名:
「地震発生確率の全国の不動産価
格への影響に関する実証分析: 地震リスクプレミアムの推定」,研究代表者:隅田和人)
[2] 文部科学省科学研究費補助金(基盤研究 (A))
(2008-2011 年度,研究課題名:「ミクロ
計量経済学的手法による教育政策評価の研究」,研究代表者:赤林英夫)
[3] 文部科学省科学研究費補助金(基盤研究 (C))
(2011-2014 年度,研究課題名:「家計の
住替行動、信用制約と住宅価格変動の経済的分析」,研究代表者:瀬古美喜)
[4] 文部科学省科学研究費補助金(特別推進研究)(2013-2016 年度,研究課題名:「経済格
差のダイナミズム:雇用・教育・健康と再分配政策のパネル分析」
,研究代表者:樋口美
雄)
[5] 独立行政法人日本学術振興会(実社会対応プログラム)
(2013-2015 年度,研究課題名:
「初等中等教育での教育投資や学力が若年期の学習意欲・就業・所得に与える影響の実
証研究」
,研究代表者:赤林英夫)
[6] 文部科学省科学研究費補助金(基盤研究 (C))
(2014-2016 年度,研究課題名:「高齢社
会における住宅需要行動のミクロ計量経済分析」
,研究代表者:隅田和人)
c. 奨学金
小泉信三特別奨学金(2001 年 4 月-2003 年 3 月)
教育活動:
a. 担当科目
2014 年度
都市経済論(学部,通年)
マクロ経済学初級Ⅰ(学部,春学期)
ミクロ経済学特論(都市経済論)
(大学院,通年)
演習(ミクロ計量分析)
(学部, 春学期集中)
研究会(3 年)
(学部,通年)
研究会(4 年)
(学部,通年)
研究会(卒業論文)
(学部,通年)
産業経済論(東京海洋大学海洋工学部,春学期)
産業政策論(東京海洋大学海洋工学部,秋学期)
都市経済論(神奈川大学経済学部,通年)
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2013 年度
都市経済論(学部,通年)
マクロ経済学初級Ⅰ(学部,春学期)
ミクロ経済学特論(都市経済論)
(大学院,通年)
演習(ミクロ計量分析)
(学部, 通年)
研究会(3 年)(学部,通年)
統計学(東京海洋大学海洋工学部,春学期)
経済学(東京海洋大学海洋工学部,秋学期)
産業経済論(東京海洋大学海洋工学部,春学期)
産業政策論(東京海洋大学海洋工学部,秋学期)
2012 年度
交通政策演習(東京海洋大学大学院,春学期)
交通政策論(東京海洋大学大学院,秋学期)
統計学(東京海洋大学海洋工学部,春学期)
経済学(東京海洋大学海洋工学部,秋学期)
産業経済論(東京海洋大学海洋工学部,春学期)
産業政策論(東京海洋大学海洋工学部,秋学期)
日本事情Ⅲ(東京海洋大学海洋工学部,春学期)
総合演習(東京海洋大学海洋工学部,秋学期)
流通情報工学ゼミナールⅠ(東京海洋大学海洋工学部,春学期)
流通情報工学ゼミナールⅡ(東京海洋大学海洋工学部,秋学期)
2011 年度
交通政策演習(東京海洋大学大学院,春学期)
交通政策論(東京海洋大学大学院,秋学期)
経済学(東京海洋大学海洋工学部,秋学期)
日本事情Ⅲ(東京海洋大学海洋工学部,春学期)
流通情報工学ゼミナールⅠ(東京海洋大学海洋工学部,春学期)
流通情報工学ゼミナールⅡ(東京海洋大学海洋工学部,秋学期)
都市経済論 a(慶應義塾大学経済学部,春学期)
都市論(神奈川大学経済学部,通年)
パネルデータ解析セミナー(慶應義塾大学,集中講義,2011 年 9 月 5 日~8 日)
パネルデータ解析セミナー(慶應義塾大学,集中講義,2012 年 3 月 13 日~16 日)
2010 年度
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1/6/2015
経済学(東京海洋大学海洋工学部,秋学期)
日本事情Ⅱ(東京海洋大学海洋工学部,秋学期)
都市経済論 a(慶應義塾大学経済学部,春学期)
都市論(神奈川大学経済学部,通年)
経済情報処理(神奈川大学経済学部,通年)
不動産のためのマクロ経済学(明海大学不動産学部,春学期)
パネルデータ解析セミナー(慶應義塾大学,集中講義,2010 年 9 月 13 日~17 日)
パネルデータ解析セミナー(慶應義塾大学,集中講義,2011 年 3 月 7 日~10 日)
2009 年度
都市経済論 a(慶應義塾大学経済学部,春学期)
経済情報処理(神奈川大学経済学部,通年)
パネルデータ解析セミナー(慶應義塾大学,集中講義,2010 年 3 月 11 日~18 日)
2008 年度
都市経済論 a(慶應義塾大学経済学部,春学期)
経済情報処理(神奈川大学経済学部,通年)
パネルデータ解析入門セミナー(慶應義塾大学,集中講義,2009 年 3 月 16 日~19 日)
2007 年度
経済情報処理(神奈川大学経済学部,通年)
2006 年度
経済情報処理(神奈川大学経済学部,通年)
b. ティーチングアシスタント(全て慶應義塾大学経済学部/大学院経済学研究科)
(1) 大学院開講科目
社会科学分析演習(津谷典子・赤林英夫:2003 年度前期,2004 年度前期)
計量経済学上級(C.R. McKenzie:2005 年度)
(2) 学部開講科目:
都市経済論(瀬古美喜:2003 年度,2004 年度,2005 年度)
ミクロ経済学Ⅰ(瀬古美喜:2003 年度)
マクロ経済学Ⅰ(瀬古美喜:2002 年度,2004 年度)
Professional Career Program: Microeconomics(グレーヴァ香子:2005 年度)
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