1. No category

改
定
現
参表-5.1.6 品質管理項目
種
別
試 験 項 目
現場混合土の室内 CBR 試
験、又は一軸圧縮試験
1.強度
試 験 方 法
縮試験
コーンペネトロメータによ
2.仕上がり
厚さ
式サウンディング
度
1 試料/500 m
2
又は地盤工学会法
考
種
別
地盤工学会法 又は
JIS A 1211
試 験 項 目
現場混合土の室内 CBR 試
め、 7 日及び 28 日強度について試
験する。ただし、28 日強度につい
1 試料/500 m2
JIS A 1216
験又は一軸圧縮試験
1.強度
1 試料/500 m
る貫入、又はスウェーデン
JIS A 1214、 又は
アスファルト舗装要 1 試料/500 m2
綱
4.有害物質
六価クロム溶出試験
溶出試験
5.その他
プルーフローリング
1 試料/1000 m3
面
全
面
土壌環境基準値 (0.05mg/)
環境庁告示第 46 号 (平成 3 年)
必要に応じてベンケルマンによる
たわみ量試験を行う。
1 試料/500 m
2
又は地盤工学会法
縮試験
2.仕上がり
厚さ
度
地盤工学会法 又は
JIS A 1211
1 試料/500 m2
3.締固め度
現場密度試験
JIS A 1214 又は
アスファルト舗装要 1 試料/500 m2
綱
4.有害物質
六価クロム溶出試験
溶出試験
5.その他
プルーフローリング
189
考
1 試料/1000 m3
面
め、 7 日及び 28 日強度について試
験する。ただし、28 日強度につい
1 試料/500 m2
JIS A 1216
全
備
養生日数と強度の関係を見るた
JIS A 1216
にできる。
オーガボーリングを併用すること
も可。
頻
JIS A 1211
現場 CBR 試験又は一軸圧 JIS A 1211
式サウンディング
現場密度試験
試 験 方 法
ては、頻度を 1 試料/1000 m 程度
コーンペネトロメータによ
2
3.締固め度
全
備
2
、
る貫入、又はスウェーデン
頻
養生日数と強度の関係を見るた
現場 CBR 試験、又は一軸圧 JIS A 1211
備
参表-5.1.6 品質管理項目
JIS A 1211
JIS A 1216
行
全
面
ては、頻度を 1 試料/1000 m2 程度
にできる。
オーガボーリングを併用すること
も可。
土壌環境基準値 (0.05mg/)
環境庁告示第 46 号 (平成 3 年)
必要に応じてベンケルマンによる
たわみ量試験を行う。
考
改
定
現
(5)泥土固化処理の手順
・ 表層部を改良して、建設機械の作業を容易にさせ、覆土
固化処理工法の選定
・ 表層部を改良して、建設機械の作業を容易にさせ、覆土
等を行って土地造成を行う。
等を行って土地造成を行う。
原位置固化処理
原位置固化処理
・ 泥土を固化処理して、土木材料等に利用する。
・ 泥土を固化処理して、土木材料等に利用する。
・ 泥土を改良して、構造物の安定を図る。
・ 泥土を改良して、構造物の安定を図る。
・ 搬出先の埋立て地までダンプ運搬するときの泥土の飛散
・ 搬出先の埋立て地までダンプ運搬するときの泥土の飛散
防止、埋立て地での施工を容易にする。
防止、埋立て地での施工を容易にする。
搬出土固化処理
搬出土固化処理
・ 処分地の要求仕様にまで改良し、有効利用を図る。
・ 泥土を固化して運搬する場合
・ 処分地の要求仕様にまで改良し、有効利用を図る。
固化強度の目標値の設定
トラック運搬に必要な改良強度を確保する。
・ 泥土を固化して運搬する場合
トラック運搬に必要な改良強度を確保する。
・ 泥土を処分地で固化する場合
・ 泥土を処分地で固化する場合
トラフィカビリティーを改善する。
トラフィカビリティーを改善する。
・ 泥土を原位置で固化する場合
現場の調査及び試験
備
(5) 泥土固化処理の手順
固化処理工法の選定
固化強度の目標値の設定
行
・ 泥土を原位置で固化する場合
地盤支持力を改善する。
地盤支持力を改善する。
有害物質を封じ込める。
有害物質を封じ込める。
・ 事前踏査：処理目的、環境条件、歴史的経緯
現場の調査及び試験
・ 現場土質試験：原地盤のせん断強さの確認、
・ 事前踏査：処理目的、環境条件、歴史的経緯
・ 現場土質試験：原地盤のせん断強さの確認、
コーン貫入試験、現場ベーン試験
コーン貫入試験、現場ベーン試験
・ 室内土質試験：含水比、密度、土粒子の比重、pH、
・ 室内土質試験：含水比、密度、土粒子の比重、pH、
75μm（試験用ふるい）通過質量百分率、
75μm（試験用ふるい）通過質量百分率、
有機物含有量、液性限界、塑性限界
有機物含有量、液性限界、塑性限界
190
考
改
定
現
・ 試験の条件設定
配
合
試
験
目標とする一軸圧縮強さ
配
合
試
験
目標とする一軸圧縮強さ
養生の温度
養生の温度
目標強度を得る材令
目標強度を得る材令
養生の方法
養生の方法
固化材の添加方法
固化材の添加方法
固化材スラリーを用いるときの水、固化材比
固化材スラリーを用いるときの水、固化材比
・ 固化材の種類の選定と添加水準の決定
セメントメーカーごとに 3 ～ 4 程度以上用意されている。
セメントメーカーごとに 3 ～ 4 程度以上用意されている。
種類としてはヘドロ処理用、高含水比軟弱土処理用、高有機質処理用
種類としてはヘドロ処理用、高含水比軟弱土処理用、高有機質処理用等
等がある。
がある。
・ 一軸圧縮試験を行う
・ 一軸圧縮試験を行う
添加量について 3 ～ 5 段階に変化させ、一軸圧縮強さの材令による
添加量について 3 ～ 5 段階に変化させ、一軸圧縮強さの材令による
変化を把握する。
変化を把握する。
・ 現場施工に適する固化材添加量を決定する
・ 現場施工に適する固化材添加量を決定する
目標一軸圧縮強さを（現場/室内）強度比で除した所要強度に対応する
目標一軸圧縮強さを（現場/室内）強度比で除した所要強度に対応する
添加量を決める。
添加量を決める。
・ 固化材の添加方法の決定
工
備
・ 試験の条件設定
・ 固化材の種類の選定と添加水準の決定
施
行
・ 固化材の添加方法の決定
粉体方式
施
スラリー方式
工
＜泥土処理における現場の土質条件と施工方法の組合わせ＞
(現場の土質条件)
(施工機械)
バックホウ
クラムシェル等
(攪拌装置)
かなり
軟弱
泥上車
軽量履帯
フロータホイール
トレンチャー式
極めて
軟弱
ヘドロ処理船
回転攪拌機
軟弱
粉体方式
スラリー方式
＜泥土処理における現場の土質条件と施工方法の組合わせ＞
(固化材の添加方法)
(現場の土質条件)
(施工機械)
(攪拌装置)
(固化材の添加方法)
パケット
粉体混合
攪拌機
スラリー
混合
・施工機械と施工方法
施
工
管
理
・ 添加量と混合度の管理
バックホウあるいはクラムシェルによる処理工法においては、通常混合
・施工機械と施工方法
施
工
管
度を目視によって行い、固化材による色ムラがなくなるまで混合する。
理
・ 添加量と混合度の管理
バックホウあるいはクラムシェルによる処理工法においては、通常混合
度を目視によって行い、固化材による色ムラがなくなるまで混合する。
・ 固化処理土の管理
・ 固化処理土の管理
改良土の固化後の管理は固化材を混合した直後の改良土を採取して、供
改良土の固化後の管理は固化材を混合した直後の改良土を採取して、供
試体の作成を行い、所定の材令で一軸圧縮試験を実施する。
試体の作成を行い、所定の材令で一軸圧縮試験を実施する。
191
考
改
定
現
(6) 泥土固化処理の施工（参考）
行
備
(6) 泥土固化処理の施工（参考）
a. 貯水状態で施工
a. 貯水状態で施工
(a) 原位置処理方式（セメントスラリー使用）
(a) 原位置処理方式（セメントスラリー使用）
水中で固化処理後、ため池を落水する。処理土を掘削搬出するときのダンプ走行性の確保が必要。
水中で固化処理後、ため池を落水する。処理土を掘削搬出するときのダンプ走行性の確保が必要。
ダンプの運搬時の飛散防止
ダンプの運搬時の飛散防止
（qc＝50kN/m 程度）
（qc＝50kN/m2 程度）
2
落水により
処理土面を
露出させる
落水により
処理土面を
露出させる
目標強度はダンプ走行性の確保
（qc＝1200kN/m2 以上）
固化処理
(b) 搬出土処理方式（セメント粉体使用）
目標強度はダンプ走行性の確保
（qc＝1200kN/m2 以上）
固化処理
(b) 搬出土処理方式（セメント粉体使用）
汚泥浚渫船
汚泥浚渫船
泥土 材料
排砂管
供給装置
エア圧送 投入
泥土 材料
排砂管
供給装置
エア圧送 投入
圧送ポンプ
圧送ポンプ
養生ピット
1 2 3
養生 3 日程度
qc＝50kN/m2 以上
で搬出
プラント
処分地による処理土の
敷均し（ex：湿地ブル
qc＝300kN/m2 以上）
b. ため池を落水して施工
搬 土
養生 日
養生 日
養生 日
投 入
搬 土
養生 日
養生 日
養生 日
投 入
プラント
サイロ
ため池の落水が不要。陸上部にプラント用地・養生ピット用地が必要。
サイロ
ため池の落水が不要。陸上部にプラント用地・養生ピット用地が必要。
養生ピット
1 2 3
養生 3 日程度
qc＝50kN/m2 以上
で搬出
b. ため池を落水して施工
(a) 原位置処理方式（セメントスラリー使用）
(a) 原位置処理方式（セメントスラリー使用）
処理土を掘削搬出するときのダンプ走行性の確保が必要。
処理土を掘削搬出するときのダンプ走行性の確保が必要。
泥上作業車
泥上作業車
ダンプの運搬時の
飛散防止
改良厚
1.0～3.0 m可能
ダンプの運搬時の
飛散防止
改良厚
1.0～3.0 m可能
（qc＝50kN/m2 程度）
目標強度はダンプ走行性の確保
（qc＝1200kN/m2 以上）
フレコンパック
粉体散布
(b) 搬出土処理方式（セメント粉体使用）
1
2 3
圧送ポンプ
養生 3 日程度
qc＝50kN/m2 以上
で搬出
処分地による処理土の
敷均し（ex：湿地ブル
qc＝300kN/m2 以上）
プラント
泥土吸引ポンプ
養生ピット
192
搬 土
養生 日
養生 日
養生 日
投 入
養生ピット
搬 土
養生 日
養生 日
養生 日
投 入
プラント
サイロ
泥上作業船
泥土 材料
投入 供給装置
圧送ポンプ
泥土吸引ポンプ
目標強度はダンプ走行性の確保
（qc＝1200kN/m2 以上）
フレコンパック
粉体散布
陸上部にプラント用地・養生ピット用地が必要
サイロ
泥土 材料
投入 供給装置
（qc＝50kN/m2 程度）
(b) 搬出土処理方式（セメント粉体使用）
陸上部にプラント用地・養生ピット用地が必要
泥上作業船
処分地による処理土の
敷均し（ex：湿地ブル
qc＝300kN/m2 以上）
1
2 3
養生 3 日程度
qc＝50kN/m2 以上
で搬出
処分地による処理土の
敷均し（ex：湿地ブル
qc＝300kN/m2 以上）
考
改
定
5.2. 固化処理土の有効活用
池内堆積泥土については、5.1 のように処理する必要があるが、近年、処理土を池外搬出・処分することに
つき、次のような課題が挙げられる。
現
5.2. 固化処理土の有効活用
池内堆積泥土については、5.1 のように処理する必要があるが、近年、処理土を池外搬出・処分することに
つき、次のような課題が挙げられる。
① 運搬経路及び処分場周辺環境への配慮の必要性
① 運搬経路及び処分場周辺環境への配慮の必要性
② 処分場の確保難
② 処分場の確保難
③ 公共工事建設コスト削減の工夫
③ 公共工事建設コスト削減の工夫
④ 築堤材料の確保難
④ 築堤材料の確保難
よって、これら課題への対応として、処理土を池外に搬出・処分するのではなく、堤体盛土等に有効活用
することを狙いとした取組みがなされている。
｢参考資料 9. コスト縮減に向けた取組み及び新技術｣で、その試行例を紹介する。
参考文献
（社）セメント協会：セメント系固化材による地盤改良マニュアル 第 3 版（2003 年 9 月）
行
よって、これら課題への対応として、処理土を池外に搬出・処分するのではなく、堤体盛土等に有効活用
することを狙いとした取組みがなされている。
｢参考資料 9. コスト縮減に向けた取組み及び新技術｣で、その試行例を紹介する。
参考文献
（社）セメント協会：セメント系固化材による地盤改良マニュアル 第 3 版（2003 年 9 月）
193
備
考
改
定
現
参考資料
行
備
参考資料
6. ラビリンス堰の水理設計手法
6.1. ラビリンス堰の特徴
6. ラビリンス堰の水理設計手法
6.1. ラビリンス堰の特徴
ラビリンス堰とは、参図-6.1.1 に示すようなジグザグの平面形をした堰である。この堰は直線の平面形を
ラビリンス堰とは、参図-6.1.1 に示すようなジグザグの平面形をした堰である。この堰は直線の平面形を
した堰よりも放流能力が高いので、その分、越流幅や設計水頭を低減できる。越流幅の低減により洪水吐の した堰よりも放流能力が高いので、その分、越流幅や設計水頭を低減できる。越流幅の低減により洪水吐の
小規模化、設計水頭の低減により常時満水位の増嵩（貯水容量の増大）
、若しくは設計洪水位の低下、すなわ 小規模化、設計水頭の低減により常時満水位の増嵩（貯水容量の増大）
、若しくは設計洪水位の低下、すなわ
ち、堤高を低くすることや堤体積の低減が図れるという特徴がある。
平面図
（厚手ラビリンス堰）
ち、堤高を低くすることや堤体積の低減が図れるという特徴がある。
平面図
（厚手ラビリンス堰）
l
l
T
T
C2
β
β
C2
β
β
α
C1
流れ
B1
α
C1
流れ
B2 B3
D
B1
B2 B3
D
GY
GY
s
s
GX
GX
s
s
ラビリンス堰
1 サイクルの幅
ラビリンス堰
1 サイクルの幅
B1
W1
B1
W1
横断図（断面 s－s）
A1
A2
D′
A3
流れ
P
横断図（断面 s－s）
T
A1
R
A2
D′
A3
R＝C1
流れ
P
T
R
R＝C1
参図-6.1.1 ラビリンス堰模式図
参図-6.1.1 ラビリンス堰模式図
194
考
改
定
現
6.2. ラビリンス堰の形状と流量係数
行
備
6.2. ラビリンス堰の形状と流量係数
ラビリンス堰の形状、設計図表の一例を、以下に示す。
ラビリンス堰の形状、設計図表の一例を、以下に示す。
(1) 厚手ラビリンス堰の形状と流量係数
(1) 厚手ラビリンス堰の形状と流量係数
参図-6.2.1 は、ラビリンス堰の基本形状が参図-6.1.1 のとおりで、かつ、(堰厚)/(堰高)が 0.3 の厚
参図-6.2.1 は、ラビリンス堰の基本形状が参図-6.1.1 のとおりで、かつ、(堰厚)/(堰高)が 0.3 の厚
手形状の場合の流量係数の一例である。ラビリンス堰の形状は W/P、L/W、A/W、T/P、R/T の 5 つの基本
手形状の場合の流量係数の一例である。ラビリンス堰の形状は W/P、L/W、A/W、T/P、R/T の 5 つの基
諸元から規定され、それらの値は、参図-6.2.1 の形状 A、形状 B については次のとおりである（記号は、
本諸元から規定され、それらの値は、参図-6.2.1 の形状 A、形状 B については次のとおりである（記号
参図-6.1.1参照）
。
。
は、参図-6.1.1参照）
形状 A
W/P＝2、L/W＝4、A/W＝0.0765、T/P＝0.3、R/T＝2/3
形状 B
W/P＝3、L/W＝4、A/W＝0.0765、T/P＝0.3、R/T＝2/3
W/P＝2、L/W＝4、A/W＝0.0765、T/P＝0.3、R/T＝2/3
形状 B
W/P＝3、L/W＝4、A/W＝0.0765、T/P＝0.3、R/T＝2/3
（現地条件から設定される堰高 P と上記 W/P、L/W、A/W、T/P、R/T より W、L、A、T、
R が定まる）
上記諸元を、参式(6.2.1)に代入して具体的な堰形状が求まる。
すなわち、設計条件の設計水頭 Hd、現地地形条件等から決まる堰高 P により参図-6.2.1 から流量係
数、基本 5 諸元が定まり、基本 5 諸元と参式(6.2.1)から具体的な堰形状が定まる。したがって、水理設
計としては、設計条件、現地条件とラビリンス堰の使用目的（放流能力の増大、洪水吐幅の縮小、貯水容
量の増大、堤体積の低減等）に対して最も経済的となる形状を参図-6.2.1 等の設計図表から選ぶのみであ
る。ただし、この際、後述「3. ラビリンス堰の設計上の留意点」の各事項に留意する必要がある。
形状 A
（現地条件から設定される堰高 P と上記 W/P、L/W、A/W、T/P、R/T より W、L、A、T、R が
定まる）
上記諸元を、参式(6.2.1)に代入して具体的な堰形状が求まる。
すなわち、設計条件の設計水頭 Hd、現地地形条件等から決まる堰高 P により参図-6.2.1 から流量係
数、基本 5 諸元が定まり、基本 5 諸元と参式(6.2.1)から具体的な堰形状が定まる。したがって、水理設
計としては、設計条件、現地条件とラビリンス堰の使用目的（放流能力の増大、洪水吐幅の縮小、貯水容
量の増大、堤体積の低減等）に対して最も経済的となる形状を参図-6.2.1 等の設計図表から選ぶのみであ
る。ただし、この際、後述「3. ラビリンス堰の設計上の留意点」の各事項に留意する必要がある。
6
6
5.5
5.5
形状 B
5
4.5
4
流量係数 C
流量係数 C
4.5
不安定流況の
領域
3.5
形状 A
3
2.5
2
1.5
0
形状 B
5
4
不安定流況の
領域
3.5
形状 A
3
2.5
2
直線堰（標準型）
0.2
0.4
0.6
0.8
1.0
1.2
1.5
0
設計条件 H/P（H：越流水頭（m） P ：堰高（m））
参図-6.2.1 厚手ラビリンス堰の流量係数
直線堰（標準型）
0.2
0.4
0.6
0.8
設計条件 H/P（H：越流水頭（m） P ：堰高（m））
1）
参図-6.2.1 厚手ラビリンス堰の流量係数 1）
195
1.0
1.2
考
改
定
現
＝ cos1

＝ 90－
W－4A
L－4A

()
()
2
B1
 
 L－4A
＝ T ＋
＋T・ tan
 ・sin (m)
2
2 

＝ 2A (m)
B2
＝ B1＋2C1・tan
B3
＝ B1＋2T・tan
A1
＝ B3 (m)
l

2

2
＝ A1－2C1・tan
A3
＝ B1 (m)
D
＝
D
＝ D′＋T・tan

2

＝ 90－
B1

2
()
()
 
 L－4A
＝ T ＋
＋T・ tan
 ・sin (m)
2
2 

＝ 2A (m)
B3 ＝ B1＋2T・tan
(m)

(m)
2

2
(m)
A1 ＝ B3 (m)
······························
A2 ＝ A1－2C1・tan
(m)
D ＝
(m)

2
D
(m)
1 サイクルの越流幅 W1 ＝ A3＋B3＋2Gx (m)
洪水吐の総越流幅 B ＝
Qd
Cd・Hd
3/2

(m)
2
L－4A
2
(m)
＝ D′＋T・tan

2
B
W1
サイクル数 n ＝
ここで、Qd
：設計洪水流量 (m3/s)
Hd
Cd
A
W
：設計水頭（速度水頭を含む越流総水頭）(m)
1/2
：設計洪水時の流量係数 (m /s)
A
：B1 /2 (m)
W
：1 サイクルの越流幅 W1 から隅角部を除いた幅
(m)
Gx ＝ D・cos (m)
1 サイクルの越流幅 W1 ＝ A3＋B3＋2Gx (m)
洪水吐の総越流幅 B ＝
(m)
Cd
W ＝ 2(B1＋D・cos ) (m)
L
W－4A
L－4A
B2 ＝ B1＋2C1・tan
(m)
Gx ＝ D・cos (m)
Hd
＝ cos1
A3 ＝ B1 (m)
L－4A
2
サイクル数 n ＝

l
·······························参式(6.2.1)
A2
ここで、Qd
備
C1 ＝ R (m)
C1 ＝ R (m)

行
L
：1 サイクルの越流幅 W1 の範囲の隅角部を除いた堰頂長さ
L ＝ 2(B1＋D) (m)
196
Qd
Cd・Hd
3/2
(m)
B
W1
：設計洪水流量 (m3/s)
：設計水頭（速度水頭を含む越流総水頭）(m)
：設計洪水時の流量係数 (m1/2 /s)
：B1 /2 (m)
：1 サイクルの越流幅 W1 から隅角部を除いた幅
W ＝ 2(B1＋D・cos ) (m)
：1 サイクルの越流幅 W1 の範囲の隅角部を除いた堰頂長さ
L ＝ 2(B1＋D) (m)
参式(6.2.1)
考