（試算結果） [PDFファイル／462KB]
資料２－２ 資 大 大阪湾の水 水質の長期 期的な変化 化傾向（試 試算結果） １ 方法 大阪湾の の水質の長期 期的な増加・減少傾向を定 定量的に把握 握するために に、大阪府の公 公共用水域の の水質測定 データ（港 港湾を除く。 ） ）について、 、以下の方法 法により試み みに検定を行 行った。 (1) 対 対象項目 ＣＯ ＯＤ（表層Ｃ ＣＯＤ、底層 層ＣＯＤ） 、窒 窒素（全窒素 素（Ｔ－Ｎ） 、溶存性無機 機態窒素（Ｄ ＤＩＮ） ） 、 りん ん（全りん（Ｔ－Ｐ） 、溶 溶存性無機態 態りん（ＤＩＰ） ） 、底層ＤＯ 機態窒素（ＤＩＮ）の濃度 度は、硝酸態 態窒素（ＮＯ Ｏ３－Ｎ） 、亜 亜硝酸態窒素 素（ＮＯ２－ 溶存性無機 Ｎ Ｎ）及びアン ンモニア態窒素（ＮＨ４－ －Ｎ）の濃度 度の総和とした。 溶存性無機 機態りん（Ｄ ＤＩＰ）の濃度 濃度は、りん酸 酸態りん（Ｐ ＰＯ４－Ｐ）の の濃度とした た。 対象期間 (2) 対 大阪 阪府の公共用 用水域の水質 質測定データが得られてい いる期間で、 表層 層ＣＯＤ：19972（昭和 47）～2013（ （平成 25）年 年度 底層 層ＣＯＤ：19981（昭和 56 6）～2013（ （平成 25）年 年度 窒素 素、りん：19976（昭和 51）～2013（ （平成 25）年 年度 （溶 溶存性無機態 態窒素は、19 986（昭和 611）～1992（ （平成４）年度 度を除く。 ） 底層 層ＤＯ ：19972（昭和 47）～2013（ （平成 25）年 年度 対象データ (3) 対 各地 平均値（底層 層ＤＯは年度 度最小値）に について、短 短期的な変動を除くため５年移動平 地点の年度平 均した た値を、図１、２に示す す類型の海域 域に属する地 地点ごとに平 平均した値とした（底層Ｄ ＤＯについ ては、 、Ａ類型とＢ Ｂ類型を合わ わせた海域に に属する地点の平均につい いても対象と とした。 ） 。 検定方法 (4) 検 気温 温、 水温、 水質 質等のデータ タの増加・減少 少傾向を検定 定する場合に一般的に用い いられる Man nn-Kendall （マン・ケンドー ール）検定（時間順序と とデータの順 順序の間の順 順位相関を用い いる検定）を を用いた。 険率（増加・減 減少傾向が「ない」とい いう仮説が正 正しいにもか かかわらず棄却 棄却してしまう確率）は 危険 ５％とした。 C 類型海域 Ⅳ類型 型海域 B 類型海域 Ⅲ Ⅲ類型海域 A 類型 型海域 Ⅱ類型海域 Ⅱ 図１ ＣＯＤに係る る類型と環境基 基準点位置図 図２ Ｔ－Ｎ、Ｔ－ －Ｐに係る類型 型と環境基準点位置図 -1- -2- 年度 図４ 底層ＣＯＤの推移 2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 2010 2011 1996 1995 1994 1993 1992 1991 1990 1989 1988 1987 1986 1985 1984 1983 1982 1981 1980 1979 1978 1977 1976 1975 1974 1999 1.5 2000 3.0 1998 Ｃ海域 1999 4.5 1997 図３ 表層ＣＯＤの推移 1998 年度 1997 1996 1995 1994 1993 1992 1991 Ｂ海域 1990 1989 1988 1987 Ａ海域 1986 1985 1984 1983 1982 1981 1980 1979 1978 1977 1976 1975 1974 ＣＯＤ（mg/L） ＣＯＤ（mg/L） ２ 結果 （１）ＣＯＤ 表層ＣＯＤの推移は図３に、底層ＣＯＤの推移は図４にそれぞれ示すとおりである。 検定を行ったところ、表層ＣＯＤはＡ～Ｃ類型の海域について「減少傾向にある」といえる結果 となった。また、底層ＣＯＤはＡ～Ｃ類型の海域について「増加傾向にある」といえる結果となった。 4.5 Ａ海域 Ｂ海域 Ｃ海域 3.0 1.5 -3- 年度 図７ Ｔ－Ｎ及びＤＩＮの推移（Ⅳ類型海域） 2011 2010 T-N 2011 2010 2009 2008 2011 2010 2009 2008 2007 2006 2005 2004 2003 2002 2001 2000 1999 1998 1997 1996 1995 1994 1993 1992 1991 1990 1989 1988 1987 1986 1985 1984 1983 1982 1981 1980 1979 1978 T-N,DIN(mg/L） T-N 2009 2007 2006 2005 2004 2003 2002 2001 2000 1999 1998 1997 1996 1995 1994 1993 1992 1991 1990 1989 1988 1987 1986 1985 1984 1983 1982 1981 1980 1979 1978 T-N,DIN(mg/L） T-N 2008 2007 2006 2005 2004 2003 2002 2001 2000 1999 1998 1997 1996 1995 1994 1993 1992 1991 1990 1989 1988 1987 1986 1985 1984 1983 1982 1981 1980 1979 1978 T-N,DIN(mg/L） （２）窒素 全窒素（Ｔ－Ｎ）及び溶存性無機態窒素（ＤＩＮ）の推移は図５～７に示すとおりである。 検定を行ったところ、全窒素（Ｔ－Ｎ）はⅡ～Ⅳ類型の海域について「減少傾向にある」といえ る結果となった。また、溶存性無機態窒素（ＤＩＮ）はⅡ類型の海域について「減少傾向にある」と はいえない、Ⅲ、Ⅳ類型の海域について「減少傾向にある」といえる結果となった。 1.50 DIN 1.00 0.50 0.00 年度 図５ Ｔ－Ｎ及びＤＩＮの推移（Ⅱ類型海域） 1.50 DIN 1.00 0.50 0.00 年度 図６ Ｔ－Ｎ及びＤＩＮの推移（Ⅲ類型海域） 1.50 DIN 1.00 0.50 0.00 -4- 年度 図 10 Ｔ－Ｐ及びＤＩＰの推移（Ⅳ類型海域） T-P 0.050 0.000 年度 図９ Ｔ－Ｐ及びＤＩＰの推移（Ⅲ類型海域） 0.150 DIP 0.100 0.050 0.000 2009 2008 2007 2006 2005 2004 2003 2002 2001 2000 1999 1998 1997 1996 1995 1994 1993 1992 1991 1990 1989 1988 1987 1986 1985 1984 1983 1982 1981 1980 1979 1978 2011 0.100 2010 DIP 2011 0.150 2011 図８ Ｔ－Ｐ及びＤＩＰの推移（Ⅱ類型海域） 2010 2009 年度 2010 2009 T-P 2008 2007 2006 2005 2004 2003 2002 2001 2000 1999 1998 1997 1996 1995 1994 1993 1992 1991 1990 1989 1988 1987 1986 1985 1984 1983 1982 1981 1980 1979 1978 T-P,DIP(mg/L） T-P,DIP(mg/L） T-P 2008 2007 2006 2005 2004 2003 2002 2001 2000 1999 1998 1997 1996 1995 1994 1993 1992 1991 1990 1989 1988 1987 1986 1985 1984 1983 1982 1981 1980 1979 1978 T-P,DIP(mg/L） （３）りん 全りん（Ｔ－Ｐ）及び溶存性無機態りん（ＤＩＰ）の推移は図８～10 に示すとおりである。 検定を行ったところ、全りん（Ｔ－Ｐ）はⅡ～Ⅳ類型の海域について「減少傾向にある」といえ る結果となった。また、溶存性無機態りん（ＤＩＰ）はⅡ～Ⅳ類型の海域について「減少傾向にある」 といえる結果となった。 0.150 DIP 0.100 0.050 0.000 （４）底層ＤＯ 底層ＤＯ（年度最小値）の推移は図１１に示すとおりである。 検定を行ったところ、底層ＤＯ（年度最小値）はＡ～Ｃ類型及びＡ＋Ｂ類型の海域について「増 加傾向にある」といえる結果となった。 6.0 C類型（湾奥部） B類型 A類型 A+B類型（湾奥部以外） 4.0 3.0 2.0 1.0 年度 図 11 底層ＤＯ（年度最小値）の推移 -5- 2012 2011 2010 2009 2008 2007 2006 2005 2004 2003 2002 2001 2000 1999 1998 1997 1996 1995 1994 1993 1992 1991 1990 1989 1988 1987 1986 1985 0.0 1984 底層DO（mg/L) 5.0
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