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販売用資料
2014.12
追加型投信／内外／資産複合
三菱UFJ バランス・イノベーション
（債券重視型）
／
（株式抑制型）
／
（株式重視型）
／
（新興国投資型）
ご購入の際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
投資信託説明書
（交付目論見書）
のご請求・お申込みは
設定・運用は
三菱UFJ投信 オリジナルキャラクター
商号等 三菱UFJ信託銀行株式会社
登録金融機関 関東財務局長（登金）第33号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第404号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
お客さま専用
フリーダイヤル
三菱UFJ投信オフィシャルサイト
http://www.am.mufg.jp/
kero
0120-151034
受付時間／9：00∼17：00（土・日・祝日・12月31日∼1月3日を除く）
三菱UFJ投信より基準価額・分配金をメール配信 ※メール配信は設定日より開始します。
※メール配信対象外ファンドもあります。
http://k.m-muam.jp/a/1/3
260860-00290-1412-S-HK
ファンドの特色
1 リスク水準に応じた4つのバランスファンドからお選びいただけます。
●日本を含む世界各国の株式、公社債および短期金融資産を実質的な主要投資対象とし、値上がり
益の獲得および利子・配当等収益の確保をめざすバランスファンドです。
低
債券中心に安定的に運用したい！
三菱UFJ バランス・イノベーション
（債券重視型）
国内および先進国の株式、債券の4資産に投資を行います。
株式の組入比率を抑えて安定的な運用をめざします。
着実に収益を積み上げたい！
三菱UFJ バランス・イノベーション
（株式抑制型）
リスク水準
国内および先進国の株式、債券の４資産に投資を行います。
株式の組入比率を抑えて比較的安定的な運用をめざします。
株式のリスクも取りながら資産の拡大をめざしたい！
三菱UFJ バランス・イノベーション
（株式重視型）
国内および先進国の株式、債券の４資産に投資を行います。
「株式抑制型」
と比較して株式の組入比率を高めることにより、株式相場上昇局面に
おける株式の値上がり益の獲得をめざします。
成長が期待できる新興国にも投資することで資産の拡大をめざしたい！
三菱UFJ バランス・イノベーション
（新興国投資型）
高
上記４資産に加え、
新興国の株式、
債券にも投資を行います。
投資対象に新興国を加えることで、
より一層の値上がり益の獲得をめざします。
運用期間、市況動向によっては、
上記リスク水準のイメージとならない場合があります。
各資産の組入比率は以下の範囲で変動します。
債券重視型
株式抑制型
株式重視型
新興国投資型
国内株式
0.0％∼11.0%
0.0％∼22.0%
0.0％∼42.5%
0.0％∼33.0%
先進国株式
0.0％∼11.0%
0.0％∼22.0%
0.0％∼42.5%
0.0％∼33.0%
新興国株式
投資を行いません
投資を行いません
投資を行いません
0.0％∼32.0%
国内債券
0.0％∼61.0%
0.0％∼61.0%
0.0％∼61.0%
0.0％∼32.7%
先進国債券
13.0％
（原則、固定）
13.0％
（原則、固定）
13.0％
（原則、固定）
0.0％∼32.7%
新興国債券
投資を行いません
投資を行いません
投資を行いません
0.0％∼32.7%
各ファンドは上記資産の他に短期金融資産への投資も行います。
上記組入比率は、今後、変更となる場合があります。
また、
市場環境等によっては上記のような運用を行わない場合があります。
1
2 投資環境等に応じて、機動的に各資産の組入比率を調整します。
●投資環境等の変化に合わせ、各資産の組入比率を適宜変更しながら、中長期的に収益の獲得
をめざします。
●各資産の組入比率の調整にあたっては、三菱ＵＦＪ信託銀行の投資助言・情報提供に基づき、
三菱ＵＦＪ投信が行います。
ファンドは、三菱ＵＦＪ信託銀行が運用する年金ファンド
「下方リスク抑制バランス」の運用手法
を活用しています。
「下方リスク抑制バランス」の運用手法とは？
バランスファンドにおいて、投資環境悪化時の値下がりリスクを抑えることを目的に開発された運用手法
です。投資環境の変化に応じて、
各資産の組入比率を機動的に変更しながら運用を行います。
＜
（ご参考）
「株式抑制型」の組入比率変更のイメージ＞
「投資環境」
が良好で
「株式部分の収益寄与」
が
高まる局面
「投資環境」
が悪化し
「株式部分の収益寄与」
が
低下する局面
「投資環境」
が好転し
「株式部分の収益寄与」
が
高まる局面
市場動向
市場動向
市場動向
〈組入比率のイメージ〉
〈組入比率のイメージ〉
〈組入比率のイメージ〉
株式
株式
株式
債券
債券
債券
上図はファンドの組入比率の変更をご理解いただくために、
「株式抑制型」
における組入比率の変更をイメージとして示したもので
あり、上記と同じ条件での「債券重視型」、
「株式重視型」、
「新興国投資型」の組入比率とは異なります。
また、
各投資環境における組入
比率については実際の比率と異なり、
投資環境等によっては、株式の組入れを行わない場合があります。
3 実質組入外貨建資産のうち債券部分については、原則として為替変動リスクの低減を
めざして為替ヘッジを行います。
その他の実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
●実質組入外貨建資産のうち債券部分については、原則として為替変動リスクの低減をめざして
為替ヘッジを行いますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
●その他の実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わないため、各ファンドは
為替相場の変動による影響を受けます。
・為替ヘッジを行うにあたっては、対象通貨間の金利差に基づくヘッジコストがかかります。
4 年１回の決算時（3月25日（休業日の場合は翌営業日））に分配を行います。
●原則として、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配を行います。ただし、分配対象収益が少額
の場合には、分配を行わないことがあります。
また、将来の分配金の支払いおよびその金額について
保証するものではありません。
・債券重視型の初回決算日は2015年3月25日です。
市況動向および資金動向等により、
上記のような運用が行えない場合があります。
ファンドのリスクについては、
「投資リスク」
をご参照ください。
2
（ご参考）4ファンドのパフォーマンス・シミュレーション
下記は、
ファンドの設定時（「債券重視型」
は設定日が異なります）の運用プロセスに基づき、
「株式抑制型」／「株式重視型」／「新興国投資型」の設定日
前月末までのパフォーマンスをシミュレーションしたものであり、
将来の相場下落局面においても値下がりを抑制できることを保証するものではありません。
当シミュレーションは、
ご理解を深めていただくための参考としてお示しするものであり、
実際のファンドの運用成果ではありません。
■各ファンドのパフォーマンスシミュレーション
（期間：2003年8月1日∼2013年9月30日）
300
2003年8月1日の値を100として指数化しています。
260
220
株式抑制型
180
株式重視型
140
100
4資産均等※1
60
2003年8月1日
2006年8月1日
2009年8月1日
債券重視型
2012年8月1日
300
2003年8月1日の値を100として指数化しています。
260
新興国投資型
220
180
140
6資産均等※2
100
60
2003年8月1日
2006年8月1日
2009年8月1日
2012年8月1日
（出所）三菱ＵＦＪ信託銀行からのデータをもとに三菱ＵＦＪ投信作成
■各ファンドのパフォーマンスシミュレーションの騰落率（最大・最小）
【1年保有した場合の騰落率】
【5年保有した場合の騰落率】
120%
120%
100%
100%
80%
80%
60%
40%
20% 11.6%
0%
−1.9%
39.9%
29.5%
52.9%
−2.8%
−40%
株式抑制型
26.3%
31.3%
0% 11.5%
10.7%
−7.0%
−5.1%
26.6%
−20%
−32.0%
株式重視型 新興国投資型 4資産均等※1 6資産均等※2
52.5%
32.2%
20%
−25.2%
債券重視型
40%
28.7%
16.1%
−20%
−60%
93.3%
60%
34.4%
（分析期間：2003年7月末∼2013年9月末）
6.0%
−17.1%
−11.1%
−40%
−60%
・2003年7月末から2012年9月末まで、
各月末からはじまる向こう1年間
（12ヵ月間）の収益率について、その最大値・最小値を表示しています。
債券重視型
株式抑制型
株式重視型 新興国投資型 4資産均等※1 6資産均等※2
・2003年7月末から2008年9月末まで、
各月末からはじまる向こう5年間
（60ヵ月間）の収益率について、その最大値・最小値を表示しています。
（出所）三菱ＵＦＪ信託銀行からのデータをもとに三菱ＵＦＪ投信作成
※1 4資産均等のパフォーマンスは、国内株式、国内債券、先進国株式、先進国債券（為替ヘッジつき）の4資産を日次で均等に保有した場合の値
を表示しています。
※2 6資産均等のパフォーマンスは、国内株式、国内債券、先進国株式、先進国債券（為替ヘッジつき）、新興国株式、新興国債券（為替ヘッジつき）
の6資産を日次で均等に保有した場合の値を表示しています。
・上記は、過去の実績・状況です。本見通しないし分析は作成時点での見解を示したものであり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証
するものではありません。
また税金・手数料等を考慮しておりません。計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
・上記は指数を使用しており、各資産の指数の値にシミュレーションにおける各資産の組入比率を掛け合わせて算出しております。
ファンドの運用実績を
示すものではありません。指数についてはP8の「当資料で使用している指数について」
をご覧ください。
3
ファンドの運用プロセス
各ファンドでは、三菱ＵＦＪ信託銀行の助言に基づき、三菱ＵＦＪ投信が運用を行います。
三菱ＵＦＪ投信株式会社
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
投資助言
日次で各資産の組入比率をリバランス
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社より組入比率に
関する情報等を受領。
株式
日次
「株式ウエイトマトリクス」に基づく
株式組入比率、および債券組入比率
について日次で情報を提供。
組入比率の決定
「株式ウエイトマトリクス」
による株式の組入
比率の情報に基づき、組入比率を決定。
債券
投資助言・情報提供
適時
投資助言・情報提供
「債券重視型」／「株式抑制型」／「株式重視型」
●国内の債券市場
組入比率の決定
「新興国投資型」
●国内外の債券市場
債券の組入比率の情報に基づき、組入比率
を決定。
各ファンドにおいて、上記債券市場が
下落した場合等に、引き下げる債券の
比率について情報を提供。
資産配分変更
上記の運用プロセスは変更される場合があります。
また、
市場環境等によっては上記のような運用を行わない場合があります。
当ファンドは、
年金運用に実績のある三菱UFJ信託銀行による助言をもとに運営します。
なお、
当ファンドのベースとなっている
「下方リスク抑制バランス」
は、内外株式下落による損失回避と中期的な収益確保をめざし、機動的に投資比率をコントロールする運用商品であり、三菱UFJ信託銀行が三菱UFJ
トラスト投資工学研究所
（MTEC）
のサポートを受け、
独自に開発したモデルに基づく運用手法で年金顧客向けに提供されております。
三菱ＵＦＪ信託銀行のご紹介
三菱ＵＦＪ信託銀行は、21.1兆円の企業年金受託残高を有する企業年金のメインプレイヤーであり、長年培ってきた
高度な専門ノウハウで、多種多様な資産運用ニーズに応えています。
（2014年3月末現在）
企業年金受託残高
21.1兆円
うち年金信託受託残高
厚生年金基金 4.6兆円、
確定給付年金 9.1兆円
うち年金特定信託残高
7.4兆円
総幹事受託件数
1,031件
年金運用者数
日本国内 約160名、
世界全体 約190名
主な海外運用拠点
三菱ＵＦＪ・ベイリー・ギフォード・アセット・マネジメント・リミテッド／英国
三菱ＵＦＪアセット・マネジメント
（UK）／英国
（出所）三菱ＵＦＪ信託銀行からのデータをもとに三菱ＵＦＪ投信作成
三菱ＵＦＪトラスト投資工学研究所（MTEC）のご紹介
三菱UFJ信託銀行が1988年に設立した投資理論研究機関。最新の投資理論研究や、高度なモデルの開発を専門に
行っています。
4
各資産の組入比率の決定プロセス
投資環境が悪化した局面での基準価額の下落を抑えるため
投資環境等に応じて、機動的に各資産の組入比率を調整します。
各ファンドでは、株式の組入比率を決定した後、
債券の組入比率を決定します。
ステップ1
ステップ2
株式の
組入比率を
決定します
次に債券の
組入比率を
決定します
ファンド全体の
資産配分を決定します
上記の運用プロセスは変更される場合があります。
また、市場環境等によっては上記のような運用を行わない場合があります。
1
株式の組入比率の決定
株式の組入比率の決定は、
「株式ウエイトマトリクス」
を活用します。
「株式ウエイトマトリクス」
は、株式市場の投資環境等をもとに組入比率を決定するツールで、以下２つの軸で管理
します。
「株式ウエイトマトリクス」
は、各ファンドごとおよび各資産（国内株式、先進国株式、新興国株式）
ごとに異
なります。投資環境は良好でも株式の組入れにより収益を得られていないような局面では株式の組入れを抑える
など慎重な組入れを行うことにより、
基準価額の値下がりリスクを抑えます。
＜株式ウエイトマトリクスのイメージ＞
下記はイメージであり、
実際の運用に用いるマトリクスとは異なる場合があります。
良
株式組入比率
中
株式組入比率
「投資環境」が良く、
「株式部分の収益寄与」
が高い場合
慎重に組入れ
収益獲得をめざす
株式の組入れを慎重に行います
（控えることもあります）
株式の組入れを高めます
「投資環境」が悪い局面
「投資環境」が悪い局面
損失拡大回避
損失拡大回避
株式の組入れを控えます
株式の組入れを控えます
投資環境
︵相場局面判断インデックス︶
「投資環境」
は良いものの、
「株式部分の収益寄与」
が低い場合
高
株式組入比率
株式組入比率
低
低
悪
低
投資環境
株式部分の収益寄与
①株式市場や景気の方向性、②信用リスクに対する市場の反応の大きさ、③株式市場の
値動きの大きさなどの情報をもとに、投資環境の良し悪しを判断します。
新興国株式の株式ウエイトマトリクスについては、上記の他に新興国通貨が下落したケース等を投資環境の悪化として考慮します。
また、
「投資環境」
を判断する各指標については、
今後変更になる場合があります。
株式部分の
収益寄与
高
株式を組み入れたことによる、
ファンドの収益への寄与の大きさを計測します。
5
2
債券の組入比率の決定
株式に投資しなかった部分について、債券および短期金融資産の組入れを行います。
債券種類ごと
（国内債券、先進国債券、新興国債券）の組入比率は、各ファンドによりあらかじめ定められた方法に
より決定されます。
「債券重視型」、
「株式抑制型」
および「株式重視型」
は、株式以外への投資については、先進国債券に一定の比率で
投資を行い、残りは国内債券に投資します。
「新興国投資型」
は、株式以外への投資については、国内債券、先進国
債券、新興国債券への組入比率が均等になるよう投資を行います。
＜ファンドごとの債券の組入比率＞
（１）
債券重視型
（2）株式抑制型
（3）株式重視型
国内債券を中心に先進国債券にも投資します。
国内債券
株式以外の部分
国内債券を中心に
先進国債券にも
投資
先進国債券
株式
株式
短期金融資産
（4）新興国投資型
短期金融資産
国内債券、先進国債券、新興国債券に均等に投資します。 国内債券
株式以外の部分
先進国債券
各債券に
均等に投資
新興国債券
株式
株式
短期金融資産
短期金融資産
債券部分については、一定の率を超えて値下がりした場合に売却することで、基準価額の下落拡大を回避する仕組みを取り
入れています。
（１）債券重視型
（2）株式抑制型
（3）株式重視型
国内の債券市場が下落した場合等に国内債券への実質組入比率を引き下げ、
マネー・マーケット・マザーファンド等への投資を行う場合があります。
（4）新興国投資型
国内外の債券市場が下落した場合等に国内外の債券への実質組入比率を引き下げ、
マネー・マーケット・マザーファンド等への投資を行う場合があります。
当ファンドでは、原則として上記運用プロセスに沿って運用を行い収益の獲得をめざしますが、上記運用プロセスが将来にわたり有効であることを示唆・
保証するものではありません。市場環境等によっては、上記運用プロセスの有効性が低下し、損失を被る可能性もあります。
6
ファンドの運用状況
最新の状況は委託会社のホームページでご覧いただけます。
※三菱UFJ バランス・イノベーション（債券重視型）は2014年12月25日設定で運用実績がないため、掲載しておりません。
三菱UFJ バランス・イノベーション
（株式抑制型）
資産配分
基準価額、資産別組入比率推移
（2014年10月末現在）
（期間：2013年10月25日∼2014年10月31日）
11,500
国内株式
8.7%
11,000
先進国株式
12.6% 10,500
先進国債券
13.4%
短期公社債
3.3%
株式
21.4%
10,565円
10,000
基準価額（分配金再投資）
9,500
2013/10/25
債券
78.6%
基準価額
（分配金再投資）
2014/1/25
基準価額
2014/4/25
2014/7/25
2014/10/25
100%
■国内株式
■先進国株式
80%
■国内債券
■先進国債券
■短期金融資産
60%
国内債券
61.9%
40%
【内側】資産別配分
【外側】投資対象別配分
20%
0%
2013/10/25
2014/1/25
2014/4/25
2014/7/25
2014/10/25
三菱UFJ バランス・イノベーション
（株式重視型）
資産配分
基準価額、資産別組入比率推移
（2014年10月末現在）
先進国債券
13.0%
国内株式
19.2%
（期間：2013年10月25日∼2014年10月31日）
11,500
基準価額
（分配金再投資）
11,000
10,951円
10,500
10,000
基準価額（分配金再投資）
債券
50.1%
株式
49.9%
9,500
2013/10/25
2014/1/25
2014/4/25
基準価額
2014/7/25
100%
■国内株式
■先進国株式
80%
■国内債券
■先進国債券
■短期金融資産
60%
国内債券
37.1%
先進国株式
30.7%
【内側】資産別配分
【外側】投資対象別配分
2014/10/25
40%
20%
0%
2013/10/25
2014/1/25
2014/4/25
2014/7/25
2014/10/25
・上記は過去の実績・状況であり、将来の運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
また、税金・手数料等を考慮しておりません。
・各資産および各投資対象別の配分は、対応するマザーファンドの比率です。主要投資対象とするマザーファンドの評価額に対する配分比率をもとに
算出しています。
・資産別組入比率は各資産に対応するマザーファンドの純資産総額に対する割合です。なお、マネー・マーケット・マザーファンドの組み入れがある場合
は短期金融資産に含みます。
・四捨五入の関係で上記の数値を合計しても100％にならないことがあります。
・基準価額および基準価額（分配金再投資）は、信託報酬控除後の値で設定日を10,000として指数化しています。基準価額（分配金再投資）は分配金
（税引前）
を再投資したものとして計算しています。
・表示期間内に分配金がない場合、基準価額（分配金再投資）は、基準価額と等しく表示されます。
（出所）三菱ＵＦＪ投信作成
7
三菱UFJ バランス・イノベーション
（新興国投資型）
資産配分
基準価額、資産別組入比率推移
（2014年10月末現在）
新興国債券
24.4%
（期間：2013年10月25日∼2014年10月31日）
11,500
国内株式
11.4% 先進国 11,000
株式
8.4% 10,500
株式
27.0%
債券
73.0%
基準価額
（分配金再投資）
10,446円
10,000
9,500
2013/10/25
基準価額（分配金再投資）
2014/1/25
2014/4/25
基準価額
2014/7/25
100%
■国内株式
■先進国株式
80%
新興国
株式 60%
先進国債券
7.3%
24.3%
国内債券
40%
24.3%
20%
【内側】資産別配分
0%
【外側】投資対象別配分
2013/10/25
2014/10/25
■新興国株式
■国内債券
■先進国債券
■新興国債券
■短期金融資産
2014/1/25
2014/4/25
2014/7/25
2014/10/25
・上記は過去の実績・状況であり、将来の運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
また、税金・手数料等を考慮しておりません。
・各資産および各投資対象別の配分は、対応するマザーファンドの比率です。主要投資対象とするマザーファンドの評価額に対する配分比率をもとに
算出しています。
・資産別組入比率は各資産に対応するマザーファンドの純資産総額に対する割合です。なお、マネー・マーケット・マザーファンドの組み入れがある場合
は短期金融資産に含みます。
・四捨五入の関係で上記の数値を合計しても100％にならないことがあります。
・基準価額および基準価額（分配金再投資）は、信託報酬控除後の値で設定日を10,000として指数化しています。基準価額（分配金再投資）は分配金
（税引前）
を再投資したものとして計算しています。
・表示期間内に分配金がない場合、基準価額（分配金再投資）は、基準価額と等しく表示されます。
（出所）三菱ＵＦＪ投信作成
≪当資料で使用している指数について≫
【国内株式】東証株価指数
（ＴＯＰ
Ｉ
Ｘ）
金融債、事業債および円建外債等で構成されており、
ポートフォリオの投資
東証株価指数（ＴＯＰ
ＩＸ）
とは、東京証券取引所第一部に上場する内国普通
収益率・利回り・クーポン・デュレーション等の各指標が日々公表されます。
株式全銘柄を対象として算出した指数で、
わが国の株式市場全体の値動き ＮＯＭＵＲＡ−ＢＰ
Ｉ総合は野村證券株式会社の知的財産であり、当ファンドの
を表す代表的な株価指数です。
ＴＯＰ
ＩＸに関する知的財産権その他一切の
運用成果に関し、
野村證券株式会社は一切関係ありません。
権利は東京証券取引所に帰属します。東京証券取引所は、
ＴＯＰ
ＩＸの算出
もしくは公表の方法の変更、
ＴＯＰ
Ｉ
Ｘの算出もしくは公表の停止またはＴＯＰ
Ｉ
Ｘ 【先進国債券】シティ世界国債インデックス
（除く日本）
の商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
シティ世界国債インデックス
（除く日本）
とは、Citigroup Index LLCにより
開発、算出および公表されている、日本を除く世界主要国の国債の総合
【先進国株式】ＭＳＣＩコクサイ インデックス
（ＭＳＣＩＫｏｋｕｓａ
ｉＩ
ｎｄｅｘ）
収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。
シティ
MSCIコクサイ インデックス
（MSCI Kokusai Index）
とは、MSCI Inc.が
世界国債インデックス
（除く日本、円ヘッジ・円ベース）
とは、
シティ世界国債
開発した株価指数で、
日本を除く世界の先進国で構成されています。MSCI
インデックス
（除く日本）
をもとに、委託会社が計算したものです。
コクサイ インデックス
（MSCI Kokusai Index）
（円換算ベース）
は、MSCI
コクサイ インデックス
（MSCI Kokusai Index）
（ 米ドルベース）をもとに、 【新興国債券】ＪＰモルガンEMBI+
（米ドルベース）
委託会社が計算したものです。
ＪＰモルガンEMBI+（米ドルベース）
とは、J.P.モルガン・セキュリティーズ・
エルエルシーが算出し公表している流動性の高い米ドル建ての新興国国債
【新興国株式】ＭＳＣＩエマージング・マーケット インデックス
のパフォーマンスを表す指数です。
ＪＰモルガンEMBI+
（ 円 へッジ・円換算
MSCI エマージング・マーケット インデックスとは、MSCI Inc.が開発した
ベース）は、
Ｊ.Ｐ.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが算出し公表
株価指数で、世界の新興国で構成されています。MSCI エマージング・ しているJPモルガンEMBI+（米ドルベース）
をもとに、委託会社が計算した
マーケット インデックス
（円換算ベース）
は、
MSCI エマージング・マーケット
ものです。
インデックス
（米ドルベース）
をもとに、
委託会社が計算したものです。
上記指数の著作権はＪ.Ｐ.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属
上記2指数に対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に しております。
帰属します。
Ｉ総合
【国内債券】ＮＯＭＵＲＡ−ＢＰ
ＮＯＭＵＲＡ−ＢＰＩ総合とは、野村證券株式会社が発表しているわが国の
代表的な債券パフォーマンスインデックスで、
国債の他、
地方債、
政府保証債、
8
ファンドの仕組みと各マザーファンドの運用目標
運用は主に各マザーファンド等への投資を通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債
および国内の短期金融資産へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
<ベビーファンド>
<マザーファンド>
投資
投資
TOPIXマザーファンド
損益
購入代金
収益分配金
換金代金等
三菱UFJ
バランス・
イノベーション
（債券重視型）／
（株式抑制型）／
（株式重視型）
国内株式
損益
外国株式インデックス
マザーファンド
投資
投資
損益
先進国株式
（国内株式を除く）
損益
【投資助言・情報提供】
三菱UFJ信託銀行株式会社
投資者
（受益者）
日本債券インデックス
マザーファンド
短期金融資産
投資
ヘッジ付外国債券
インデックスマザーファンド
損益
購入代金
三菱UFJ
バランス・
イノベーション
収益分配金
換金代金等
投資
マネー・マーケット・
マザーファンド
損益
（新興国投資型）
投資
損益
投資
国内債券
損益
投資
損益
投資
損益
新興国株式インデックス
マザーファンド
投資
ヘッジ付新興国債券
インデックスマザーファンド
投資
先進国債券
（国内債券を除く）
国内の
短期公社債等
新興国株式
損益
新興国債券
損益
・ 各ファンド間でスイッチングが可能です。販売会社によっては、
スイッチングの取扱いを行わない場合があります。
くわしくは、販売会社にご確認ください。
・ スイッチングの際の購入時手数料は、
販売会社が定めるものとします。
また、
換金するファンドに対して税金がかかります。
各ファンド
「債券重視型」
「株式抑制型」
「株式重視型」
各マザーファンド
主要投資対象
運用目標
TOPIXマザーファンド
国内株式
東証株価指数（TOPIX）
と連動する投資成果をめざ
して運用を行います。
外国株式インデックス
マザーファンド
先進国株式
（国内株式を除く）
M S C Iコクサイ インデックス（ M S C I K o k u s a i
Index）
（円換算ベース）
と連動する投資成果をめざ
して運用を行います。
日本債券インデックス
マザーファンド
国内債券
NOMURA-BPI総合と連動する投資成果をめざして
運用を行います。
ヘッジ付外国債券
インデックスマザーファンド
先進国債券
（国内債券を除く）
シティ世界国債インデックス
（除く日本、円ヘッジ・円
ベース）と連動する投資成果をめざして運用を行
います。
マネー・マーケット・
マザーファンド
国内の
短期公社債等
安定した収益の確保をめざして安定運用を行います。
新興国株式インデックス
マザーファンド
新興国株式
MSCI エマージング・マーケット インデックス
（円換算
ベース）と連動した投資成果をめざして運用を行
います。
ヘッジ付新興国債券
インデックスマザーファンド
新興国債券
JPモルガンEMBI+（円ヘッジ・円換算ベース）に
連動する投資成果をめざして運用を行います。
「新興国投資型」
・「新興国投資型」のみ新興国株式および新興国債券への実質的な投資を行います。
9
投資リスク
ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による 基準価額の変動要因となる主なリスク
影響を受けますが、
これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて
市場リスク
信用リスク
投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元金が保証されているものではなく、
カントリー
流動性リスク
リスク※
基準価額の下落により損失を被り、
投資元金を割り込むことがあります。
※
（債券重視型）
（株式抑制型）
（株式重視型）
を除く
投資信託は預貯金と異なります。
市場リスク
基準価額の変動
（イメージ）
業績・市況等
（価格変動リスク）
一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を
反映して変動し、
また、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動
するため、
ファンドはその影響を受け組入株式や組入公社債の価格の下落
は基準価額の下落要因となります。
（為替変動リスク）
組入外貨建資産のうち債券部分については、原則として為替変動リスク
の低減をめざして為替ヘッジを行いますが、為替変動リスクを完全に
排除できるものではありません。
為替ヘッジを行う場合で円金利がヘッジ対象通貨建の金利より低いとき
には、
これらの金利差相当分がヘッジコストとなります。
その他の組入外貨建資産については、
原則として為替ヘッジを行いません
ので、為替変動の影響を大きく受けます。
信用リスク
株式
上昇
上昇要因
悪化すると
下落
下落要因
債券価格
基準価額
低下すると
上昇
上昇要因
上昇すると
下落
下落要因
為替相場
為替
基準価額
改善すると
金利
債券
株価
円換算額
基準価額
円安になると
上昇
上昇要因
円高になると
下落
下落要因
上記はイメージであり、必ずしも上記どおりにならない場合があります。
基準価額の変動
（イメージ）
組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合
またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化が
あった場合等には、
当該組入有価証券等の価格が下落することやその価値
がなくなること、
または利払い・償還金の支払いが滞ることがあります。
財務状況・ 組入有価証券等
外部評価等
の価格
基準価額
信用力
（格付け）改善すると
上昇
上昇要因
悪化すると
下落
下落要因
上記はイメージであり、必ずしも上記どおりにならない場合があります。
流動性リスク
カントリーリスク
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、
市場に
十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な
流動性の下での取引を行えない場合または取引が不可能
となる場合、
市場実勢から期待される価格より不利な価格
での取引となる可能性があります。
その他の留意点
〈三菱UFJ バランス・イノベーション（新興国投資型）〉
新興国への投資は、
先進国への投資を行う場合に比べ、
投資対象国におけるクーデターや重大な政治体制の
変更、
資産凍結を含む重大な規制の導入、政府のデフォ
ルト等の発生による影響を受けることにより、
市場・信用・
流動性の各リスクが大きくなる可能性があります。
・ファンドのお取引に関しては、
金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
・収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、
計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合が
あります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ファンドは、
ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、
ファンドが投資対象とするマザーファンドを
共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、
ファンドの
基準価額に影響する場合があります。
リスクの管理体制 ファンドのコンセプトに沿ったリスクの範囲内で運用を行うとともに運用部門から独立した管理担当部署によりリスク
運営状況のモニタリング等のリスク管理を行っています。
当資料に関するご注意事項
投資信託に関するご留意事項
当資料は、
三菱UFJ投信が作成した販売用資料です。投資信託をご購入の
場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）
の内容を必ずご確認のうえ、
ご自身でご判断ください。
■ 当資料の内容は作成時点のものであり、
将来予告なく変更されることが
あります。
■ 当資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、
その
正確性・完全性を保証するものではありません。
■
10
投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を
行います。
■ 投資信託は、
預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者
保護機構の保護の対象ではありません。販売会社が登録金融機関の
場合、投資者保護基金に加入しておりません。
■
三菱UFJ バランス・イノベーション（債券重視型）
／
（株式抑制型）
／
（株式重視型）
／
（新興国投資型）
愛称：ファーストラップ（ささえ）
ご購入の際は、投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。
お申込みメモ
購入単位
入
購入価額
購入代金
販売会社の定める期日までに販売会社指定の方法でお支払いください。
お客さまが直接的に負担する費用
換金時
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
※ファンドの基準価額は１万口当たりで表示されます。
ファンド の 費 用・税 金
購入時
購
分配金再投資コース（累積投資コース）
：10万円以上1円単位
インターネットバンキングでご購入の場合、1万円以上1円単位となります。
購入単位には購入時手数料（税込）が含まれます。
再投資される分配金については、1口単位とします。
※三菱UFJ信託銀行でお申込みの場合
換金単位
2.16％
（税抜 2％）
を購入金額に乗じて得た額とします。
購入時
手数料
購入金額＝購入価額（1口当たり）×購入口数
〈スイッチングの場合〉
ありません。
信託財産
留保額
ありません。
換
分配金再投資コース（累積投資コース）
：1口以上1口単位
金
換金価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
換金代金
申込締切時間
原則として、午後３時までに販売会社が受け付けた購入・換金の
お申込みを当日のお申込み分とします。
申込不可日
制限等
ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行の休業日、
ロンドン証券取引所の休業日、ロンドンの銀行の休業日、その他
ニューヨークまたはロンドンにおける債券市場の取引停止日は、
購入・換金のお申込みができません。
＜株式抑制型／株式重視型／新興国投資型＞
運用管理費用 純資産総額×年1.404％（税抜 年1.3％）
（信託報酬） ＜債券重視型＞
保有期間中
締 切
原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売
会社においてお支払いします。
純資産総額×年1.134％（税抜 年1.05％）
その他の費用・
新興国債券インデックスマザーファンドの換金に伴う
手数料
信託財産留保額等を信託財産からご負担いただきます。
これらの費用は運用状況等により変動するものであり、
事前に料率、上限額等を表示することができません。
換金制限
ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みに
制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止および取消し
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、
その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの
受付を中止することおよびすでに受け付けた購入・換金のお申込み
の受付を取り消すことがあります。
信託期間
信託期間
2023年3月24日まで
＜株式抑制型／株式重視型／新興国投資型＞
（2013年10月25日設定）
＜債券重視型＞
（2014年12月25日設定）
繰上償還
各ファンドについて、受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合
等には、信託期間を繰り上げて償還となる場合があります。
決算・分配
決算日
毎年3月25日（休業日の場合は翌営業日）
※債券重視型の第1回目の決算日は2015年3月25日
売買委託手数料等、監査費用、外国での資産の保管等
に要する費用、外国株式インデックスマザーファンド、
新興国株式インデックスマザーファンドおよびヘッジ付
・ 運用管理費用
（信託報酬）
、監査費用は毎日計上され、毎計算期間の６ヵ月
終了日および毎決算時または償還時に信託財産から支払われます。その他の
費用・手数料
（監査費用を除きます。）
は、その都度信託財産から支払われます。
・ 購入時手数料、運用管理費用
（信託報酬）
およびその他の費用・手数料
（国内
において発生するものに限ります。）
には消費税等相当額が含まれます。
・ お客さまにご負担いただく手数料等の合計額は、購入金額や保有期間等に
応じて異なりますので、表示することができません。
税金
個人受益者については、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時
の価額から取得費を控除した利益に対して課税されます。なお、法人の課税
は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあり
ます。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
収益分配
年1回の決算時に分配を行います。
収益分配金は税金を差し引いた後、原則として再投資されます。
（注）分配金を再投資せず定期的に受け取る場合には、別途
「定期引出契約」をお申込みいただきます。
課 税
課税関係
その他
スイッチング
課税上、株式投資信託として取り扱われます。
少額投資非課税制度
「NISA（ニーサ）」の適用対象です。
各ファンド間はスイッチングが可能です。
スイッチングの際の購入時
手数料については、
「ファンドの費用・税金」をご参照ください。
また、
換金するファンドに対して税金がかかります。
委託会社
（ファンドの運用の指図等）
三菱UFJ投信株式会社
受託会社
（ファンドの財産の保管・管理等）
三菱UFJ信託銀行株式会社
販売会社
（購入・換金の取扱い等）
表紙に記載の三菱UFJ投信の照会先で
ご確認いただけます。