ユーロ・ハイ・イールド債券レポート

ユーロ・ハイ・イールド債券レポート
DWS ユーロ・ハイ・イールド債券ファンド(毎月分配型)
Aコース(円ヘッジあり)/Bコース(円ヘッジなし)
追加型投信/海外/債券
モーニングスターアワード 「ファンド オブ ザ イヤー2014」 優秀ファンド賞 受賞
2015年1月30日
平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社が設定・運用する「DWS ユーロ・ハイ・イールド債券ファンド(毎月分配型)Aコース
(円ヘッジあり)」は、モーニングスターアワード「ファンド オブ ザ イヤー 2014」高利回り債券型部門において「優秀ファンド賞」
を受賞いたしました。
「Bコース(円ヘッジなし)」のハイ・イールド債券型部門における2013年の「最優秀ファンド賞」受賞を含めると、「DWS ユーロ・
ハイ・イールド債券ファンド」としては2年連続での受賞となります。
当ファンドの実質的な主要投資対象はユーロ建の高利回り社債(以下「ハイ・イールド債券」といいます。)です。ハイ・イールド
債券は“投資適格債券と比べて信用力が低く債務不履行(デフォルト)に陥る可能性が高い”と評価されている分、その見返り
として、満期償還までの期間が同じ投資適格債券よりも一般に高い利回りで発行・取引されます。
欧州中央銀行(ECB)の包括的な金融政策の決定等を背景に、ユーロ・ハイ・イールド債券の相対的な利回りの高さが改めて
注目されつつあります。欧州経済の緩やかな回復期待や、堅調な企業業績(低いデフォルト率)等を受けたユーロ・ハイ・イー
ルド債券価格の底堅い推移は、当ファンドのパフォーマンスに寄与しています。また、Aコース(円ヘッジあり)の純資産総額は
2013年12月以降増加がみられ、2015年1月26日現在では約485億円となっています。
昨今の先進国を中心とした低金利環境が長期化する中で、当ファンドは相対的に高い利回りへの投資機会の提供が期待され、
投資家の皆様の中長期的な資産運用ニーズにお応えする商品と当社では考えています。今後とも欧州拠点を中心として
グローバルに展開するネットワーク、および独自の洞察力を駆使し、当ファンドの運用に努めてまいります。
Morningstar Award “Fund of the Year 2014”は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、
2014年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。高利回り債券型部門は、2014年12月末
において当該部門に属するファンド661本の中から選考されました。
当賞は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼でき
ると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権
その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
DWS ユーロ・ハイ・イールド債券ファンド(毎月分配型) Aコース(円ヘッジあり)
【図表1】 設定来基準価額と純資産総額の推移
【図表2】 分配金実績の推移(1万口当たり、税引前)
[2011年1月6日(設定日)~2015年1月26日]
(円)
18,000
(億円)
600
純資産総額(右軸)
16,000
500
分配金込基準価額(左軸)
14,000
400
基準価額(左軸)
12,000
300
10,000
200
8,000
100
6,000
2011/1/6
(設定日)
2012/1/6
2013/1/6
2014/1/6
0
2015/1/6
(年/月/日)
※基準価額の推移は、信託報酬控除後の価額を表示しております。
※分配金込基準価額は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算して
おります。
※過去の運用実績は、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものでは
ありません。
決算期
(年/月)
第1期-第25期
2011/2-2013/2
第26期-第48期
2013/3-2015/1
設定来累計
分配金実績
70円
90円
3,820円
※分配金の実績は、将来の分配金の水準を保証もしくは示唆するもので
はありません。
※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が
支払われない場合があります。
※収益分配金については、後記「収益分配金に関する留意事項」を
ご参照下さい。
投資信託のお申込みに関しては、下記の点をご理解いただき、投資の判断はお客様ご自身の責任においてなさいますようお願い ■レポートの作成・配信は
申し上げます。当資料は、ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社が作成した資料です。当資料記載の情報及び見通しは、作成時
点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。データ等参考情報は信頼できる情報を基
に作成しておりますが、正確性・完全性について当社が責任を負うものではありません。当資料に記載の内容は将来の運用成果
等を保証もしくは示唆するものではありません。投資信託は、株式、公社債等の値動きのある証券(外貨建資産には為替変動リス
クもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されるものではありません。投資信託の運用に ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社
よる損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本及び利息の保証はありま
せん。投資信託は、預金または保険契約ではないため、預金保険及び保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。登録
金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。ご購入に際しては、販売会社より最新
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の投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身で判断して下さい。 D-150129-1
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クもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されるものではありません。投資信託の運用に ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社
よる損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本及び利息の保証はありま
せん。投資信託は、預金または保険契約ではないため、預金保険及び保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。登録
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Aコース(円ヘッジあり)/Bコース(円ヘッジなし)
追加型投信/海外/債券
当ファンドの販売会社は以下の通りです。
(五十音順) 加入協会
金融商品取引業者名
登録番号
日本証券業
協会
一般社団法
人日本投資
顧問業協会
一般社団法 一般社団法人
人金融先物 第二種金融商
取引業協会 品取引業協会
登録金融機関
関東財務局長
(登金)第43号
○
登録金融機関
関東財務局長
(登金)第633号
○
登録金融機関
近畿財務局長
(登金)第6号
○
金融商品取引業者
四国財務局長
(金商)第21号
○
SMBC日興証券株式会社
金融商品取引業者
○
SMBCフレンド証券株式会社
金融商品取引業者
関東財務局長
(金商)第2251号
関東財務局長
(金商)第40号
関東財務局長
(金商)第44号
東海財務局長
(登金)第3号
関東財務局長
(金商)第52号
関東財務局長
(金商)第61号
○
○
○
○
○
○
近畿財務局長
(登金)第16号
近畿財務局長
(登金)第10号
○
○
○
○
近畿財務局長
(金商)第20号
関東財務局長
(金商)第117号
○
東北財務局長
(登金)第7号
関東財務局長
(金商)第121号
関東財務局長
(金商)第128号
○
関東財務局長
(金商)第131号
関東財務局長
(金商)第1977号
福岡財務支局長
○
株式会社足利銀行
株式会社イオン銀行
株式会社池田泉州銀行
いよぎん証券株式会社
株式会社SBI証券
株式会社大垣共立銀行
金融商品取引業者
登録金融機関
岡三オンライン証券株式会社
金融商品取引業者
カブドットコム証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社関西アーバン銀行
登録金融機関
株式会社京都銀行
登録金融機関
髙木証券株式会社
金融商品取引業者
ドイツ証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社東邦銀行
登録金融機関
東洋証券株式会社
金融商品取引業者
新潟証券株式会社
金融商品取引業者
日産センチュリー証券株式会社
金融商品取引業者
浜銀TT証券株式会社
金融商品取引業者
ふくおか証券株式会社
金融商品取引業者
マネックス証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社三重銀行
登録金融機関
株式会社宮崎銀行
登録金融機関
株式会社横浜銀行
登録金融機関
楽天証券株式会社
金融商品取引業者
(金商)第5号
関東財務局長
(金商)第165号
東海財務局長
(登金)第11号
九州財務局長
(登金)第5号
関東財務局長
○
○
○
○
○
○
備 考
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
(登金)第36号
○
○
関東財務局長
(金商)第195号
○
○
※東邦銀行ではBコース(円ヘッジなし)のみのお取扱いになります。
※宮崎銀行ではAコース(円ヘッジあり)のみのお取扱いになります。
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申し上げます。当資料は、ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社が作成した資料です。当資料記載の情報及び見通しは、作成時
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クもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されるものではありません。投資信託の運用に ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社
よる損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本及び利息の保証はありま
せん。投資信託は、預金または保険契約ではないため、預金保険及び保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。登録
金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。ご購入に際しては、販売会社より最新
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