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News 2015/01/30
from 三井住友アセットマネジメント株式会社
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News
2015 年 1 月 30 日
営業企画部
東京都港区愛宕 2-5-1 愛宕グリーンヒルズ MORI タワー 28 階 〒105-6228
Tel. 03-5405-0555 Fax. 03-5405-0666 http://www.smam-jp.com
「モーニングスターアワード／ファンド オブ ザ イヤー 2014」
において、弊社ファンドが最優秀ファンド賞を受賞いたしました。
三井住友アセットマネジメント株式会社（代表取締役社長：横山邦男）の運用する下記の投資信託が、「モーニン
グスターアワード／ファンド オブ ザ イヤー 2014」において、最優秀ファンド賞を受賞いたしましたので、お知
らせいたします。
弊社では、今回の受賞を励みに、今後とも一層の商品開発力と運用力の向上を図り、お客さまにご満足いただ
けるサービスを提供し続けるよう、努力していく所存です。
記
国際株式型 部門
最優秀ファンド賞
「三井住友・アジア・オセアニア好配当株式オープン【愛称：椰子の実】」
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2014 年において各部
門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式型 部門は、2014 年 12 月末に
おいて当該部門に属するファンド 1,034 本の中から選考されました。
Morningstar Award “Fund of the Year 2014”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証
するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正
確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニン
グスター株式会社並びに Morningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当ファンドについて
※ 当資料の最終ページにある｢当資料のご利用にあたっての注意事項｣を必ずご覧下さい。
News 2015/01/30
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以上
当資料のご利用にあたっての注意事項
■当資料は、三井住友アセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではあり
ません。当ファンド以外の特定の投資信託・生命保険・株式・債券等の売買等を推奨するものではありません。
■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）
および契約締結前交付書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見
書）、契約締結前交付書面等は販売会社にご請求ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）
と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。
■投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む
商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものでは
ありません。
■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではあり
ません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
■投資信託は、クローズド期間、国内外の休祭日の取扱い等により、換金等ができないことがありますのでご
注意ください。
■当資料は三井住友アセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その
正確性・完全性を保証するものではありません。
■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発
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■当資料に市場環境にかかるデータ・分析、運用・分配金実績、運用方針等が示される場合、それらは当資料
作成時点のものであり、将来の市場環境・運用成果等を保証するものではありません。分配金は金額が変わ
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■当資料に第三者機関による評価が記載される場合、当該評価は過去一定期間の実績を分析したものであり、
将来の運用成果等を保証するものではありません。
三井住友アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 399 号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
マネックス証券の概要
※この書面は、ファンドレポートの一部ではなく、マネックス証券の責任の下で作成
しているものです。
商号等：マネックス証券株式会社（金融商品取引業者）
登録番号：関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、
一般社団法人 日本投資顧問業協会
指定紛争解決機関：特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター