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2015年3⽉
バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）2014-03
Shinko Asset Management Co., Ltd.
バ ク
バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）2014-03に関するQ＆A
ド ネオ（
ジ型）
に関す
Q1
当ファンドの基準価額が現状の⽔準まで下落した要因は何ですか？
主に以下の３つの要因が考えられます。
1）原油価格の急落によるリスクオフ発⽣
2）バンクローン市場の需給バランスの変化
3）低格付けバンクローンの価格回復の遅れ
【バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）2014-03の基準価額推移】
（円）
期間：2014年3⽉12⽇(設定⽇)〜2015年2⽉20⽇ (⽇次)
10,100
FRBのイエレン議⻑が資産バブルに
警鐘を鳴らす趣旨の発⾔
警鐘を鳴らす趣旨の発⾔、
⽶国がロシアへの経済制裁発動
(2014年7⽉16⽇)
10 050
10,050
10,000
IMFが世界経済⾒通しを
下⽅修正
(2014年10⽉7⽇)
9,950
OPEC減産⾒送り
(2014年11⽉27⽇)
⽶国雇⽤統計が下振れ
(2014年9⽉5⽇)
9,900
9,850
9,800
⽶国の消費者⼼理が改善
(2014年10⽉17⽇)
9,750
9 700
9,700
FRBが当⾯の間
⾦利を据え置くことを⽰唆
(2014年12⽉17⽇)
9,650
⽶国の雇⽤統計が改善
(2015年2⽉6⽇)
9,600
14年3⽉
14年6⽉
14年9⽉
14年12⽉
上記の基準価額は、販売時の⼿数料105円（税抜100円）（1万⼝当たり）および信託報酬を控除後の価額です。
換⾦時の費⽤・税⾦などは考慮していません
換⾦時の費⽤
税⾦などは考慮していません。信託報酬については、後記の「信託報酬」をご覧ください。
信託報酬については 後記の「信託報酬」をご覧ください
上記グラフは過去の実績を⽰したものであり、将来の動向や当ファンドの運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
当資料は、新光投信が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類あるいは販売⽤資料のいずれでもありません。当資料は証券投資の参考となる情報
の提供を⽬的とし、投資の勧誘を⽬的としたものではありません。当資料は信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を
保証するものではありません。当資料は事前の通知なしに内容を変更することがあります。特定ファンドのお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付
⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯など(⽬論⾒書補完書⾯を含む)をあらかじめお受け取りのうえ、詳細をよくお読みいただき、投資に関する最終決定は、ご⾃
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⾝の判断でなさるようお願いします。
1
2015年3⽉
バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）2014-03
Shinko Asset Management Co., Ltd.
1）原油価格の急落によるリスクオフ発⽣
Q1
2014年11⽉にOPEC（⽯油輸出国機構）の減産⾒送りを契機として原油価格の下落が加速し
たことから、ハイイールド市場で最⼤のシェアを占める⽯油関連セクターに対する信⽤懸念が
⾼まりました。このことがバンクローンを含むクレジット市場全体に対する不安へと繋がり、
原油価格と直接的な関連のないセクターまで売られる展開となりました。
当ファンドが投資を⾏うウエスタン・アセット・バンクローン（オフショア）ファンド－JPY
ヘッジド・クラス（以下「WAロ ン・ファンド」という場合があります ）ではエネルギ
ヘッジド・クラス（以下「WAローン・ファンド」という場合があります。）ではエネルギー
セクター（含む⽯油・ガス）の投資割合は1割未満に留まっていますが、2014年12⽉はエネ
ルギーセクター以外の業種も下落し、同⽉のファンド全体のリターンはマイナスとなりまし
た。
【バンクローンの⽯油・ガスセクターおよび全業種のリターン推移（前⽉⽐）】
期間：2014年1⽉〜2015年1⽉（⽉次）
2%
0%
-2%
-4%
-6%
-8%
-10%
全業種
14年1⽉
⽯油・ガス
14年3⽉
14年5⽉
14年7⽉
14年9⽉
14年11⽉
15年1⽉
バンクローン： S&P/LSTA レバレッジド・ローン・インデックス
※上記はS&P/LSTA レバレッジド・ローン・インデックスにおけるセクター
出所： S＆P Capital IQ/LCDのデータを基に新光投信作成
【WAローン・ファンドの組⼊上位10業種】
セクター
⽐率
1
消費者⾮循環
17.98%
2
消費者循環
15.22%
3
基幹産業
10.17%
4
通信
9.35%
5
⼀般資本財
般資本財
8.81%
6
エネルギー
8.60%
7
テクノロジー
5.73%
8
公益電⼒
5.27%
9
輸送
4.99%
10 産業その他
3.72%
（2015年1⽉30⽇時点）
出所：ウエスタン・アセット・マネジメント・カンパニー
⽐率は、WAローン・ファンドの純資産総額に対する割合です。
上記グラフ・表は過去の実績を⽰したものであり、将来の動向や当ファンドの運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
当資料は、新光投信が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類あるいは販売⽤資料のいずれでもありません。当資料は証券投資の参考となる情報
の提供を⽬的とし、投資の勧誘を⽬的としたものではありません。当資料は信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を
保証するものではありません。当資料は事前の通知なしに内容を変更することがあります。特定ファンドのお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付
⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯など(⽬論⾒書補完書⾯を含む)をあらかじめお受け取りのうえ、詳細をよくお読みいただき、投資に関する最終決定は、ご⾃
⾝の判断でなさるようお願いします。
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2015年3⽉
バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）2014-03
Shinko Asset Management Co., Ltd.
2）バンクローン市場の需給バランスの変化
バ
バ
Q1
バンクローンの新規発⾏は2013年以降活発に推移し、バンクローンの市場規模は額⾯ベース
で年率2割強のペースで拡⼤しました。このことは、バンクローンの供給がかなり早いピッチ
で増加していたことを⽰しています。
⼀⽅、バンクローンへの需要については、買い⼿として約6割のシェアを持つ証券化商品から
の買いは順調に推移していたものの、同じく約2割のシェアを持つ投資信託を通じた個⼈投資
家の資⾦は2014年4⽉以降 継続的に流出超となりました
家の資⾦は2014年4⽉以降、継続的に流出超となりました。
その結果、バンクローン市場全体の需給バランスは、2014年後半以降、供給が需要を上回る
傾向が続きました。
特に2014年9⽉以降、ウクライナや中東における地政学的リスク懸念の⾼まり、IMF（国際通
貨基⾦）による世界経済⾒通しの下⽅修正、FRB（⽶国連邦準備制度理事会）の量的緩和第3
弾（QE3）終了などを背景にリスク回避の傾向が強まる展開となり、投資信託の解約によるバ
ンクローン市場からの資⾦流出が加速しました。
なお、この投資信託を通じた資⾦流出の動きは、2014年12⽉をピークとしてペースダウンし
ており、2015年2⽉には資⾦が流⼊に転じる週も出てきています。
【バンクローンの新規発⾏額】
（10億⽶ドル）
期間：1997年〜2014年（年次）
700
2014年の新規発⾏額は
過去最⾼となった
2013年の⽔準近くまで増加
600
500
400
300
200
100
0
1997年
1999年
2001年
2003年
2005年
2007年
2009年
2011年
2013年
バンクローン：S&P/LSTA レバレッジド・ローン・インデックス
出所： S&P Capital IQ/LCDのデータを基に新光投信作成
上記グラフは過去の実績を⽰したものであり、将来の動向や当ファンドの運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
当資料は、新光投信が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類あるいは販売⽤資料のいずれでもありません。当資料は証券投資の参考となる情報
の提供を⽬的とし、投資の勧誘を⽬的としたものではありません。当資料は信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を
保証するものではありません。当資料は事前の通知なしに内容を変更することがあります。特定ファンドのお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付
⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯など(⽬論⾒書補完書⾯を含む)をあらかじめお受け取りのうえ、詳細をよくお読みいただき、投資に関する最終決定は、ご⾃
⾝の判断でなさるようお願いします。
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2015年3⽉
バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）2014-03
Shinko Asset Management Co., Ltd.
3）低格付けバンクローンの価格回復の遅れ
バ
Q1
2014年9⽉以降のバンクローン市場の下落局⾯において、相対的に低格付けの銘柄群（B格、
CCC格）の価格が⼤きく下落しました。その後の回復局⾯でもBB格の銘柄群と⽐較して価格
の回復が遅れています。
WAローン・ファンドでは、デフォルトの発⽣が低位で安定している状況を踏まえ、設定当初
より格付けの低い銘柄群の組み⼊れを⾼めとすることで利回りの向上を図ってきました。
しかし 2014年12⽉にリスク回避の動きが⼀層⾼まった局⾯では そのような運⽤⽅針がパ
しかし、2014年12⽉にリスク回避の動きが⼀層⾼まった局⾯では、そのような運⽤⽅針がパ
フォーマンス向上の⾜かせとなりました。
【格付け別パフォーマンス推移】
期間：2014年8⽉31⽇〜2015年1⽉31⽇（⽇次）
102
BB格
B格
CCC格
101
100
99
98
97
96
2014年8⽉31⽇を100として指数化
14年8⽉
14年9⽉
14年10⽉
14年11⽉
14年12⽉
15年1⽉
【格付け別⽐率】
2015年1⽉30⽇時点
25%
バンクローン
WAローン・ファンド
20%
15%
10%
5%
0%
BB+
BB
BB-
B+
B
B-
CCC+
CCC
CCC-
バンクロ ン：S&P/LSTA レバレッジド
バンクローン：S&P/LSTA
レバレッジド・ローン・インデックス
ロ ン インデックス
WAローン・ファンドの格付け別⽐率は純資産総額に対する割合です。
出所： S&P Capital IQ/LCD、ウェスタン・アセット・マネジメント・カンパニーのデータを基に新光投信作成
上記グラフは過去の実績を⽰したものであり、将来の動向や当ファンドの運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
当資料は、新光投信が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類あるいは販売⽤資料のいずれでもありません。当資料は証券投資の参考となる情報
の提供を⽬的とし、投資の勧誘を⽬的としたものではありません。当資料は信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を
保証するものではありません。当資料は事前の通知なしに内容を変更することがあります。特定ファンドのお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付
⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯など(⽬論⾒書補完書⾯を含む)をあらかじめお受け取りのうえ、詳細をよくお読みいただき、投資に関する最終決定は、ご⾃
⾝の判断でなさるようお願いします。
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2015年3⽉
バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）2014-03
Shinko Asset Management Co., Ltd.
Q2
バンクローンの安定性が市場環境により損なわれたのでしょうか？
バンクローンの価格は、変動⾦利と担保付というその特性から、ハイイールド債券な
どの⾮投資適格債との⽐較では、2014年を含め総じて安定して推移しています。
ただし、前述のようにリスク回避の動きが⼀気に⾼まる局⾯では、キャピタルロス
（価格の下落）がインカム収益を上回る場合があります。特に2014年12⽉において
は、欧州危機や⽶国債の格下げなどで市場が混乱した2011年8⽉以来の⼤きな下落幅
を記録しました。
【バンクローンと⽶国ハイイールド債券のトータルリターン推移】
期間：2014年6⽉30⽇〜2015年1⽉31⽇（⽇次）
104
⽶国ハイイールド債券
バンクローン
102
100
98
96
94
2014年6⽉30⽇を100として指数化
92
14年6⽉
14年7⽉
14年8⽉
14年9⽉
14年10⽉
14年11⽉
14年12⽉
15年1⽉
【バンクローンの要因別リターン推移】
期間：2014年7⽉〜2015年1⽉（⽉次）
1.0%
0.5%
0.0%
-0.5%
-1.0%
-1.5%
キャピタル要因
インカム要因
-2.0%
14年7⽉
14年8⽉
14年9⽉
14年10⽉
14年11⽉
14年12⽉
15年1⽉
バンクローン：S&P/LSTA レバレッジド・ローン・インデックス
⽶国ハイイールド債券：BofAメリルリンチ US ハイイールド・インデックス
出所： ブルームバーグ、S&P Capital IQ/LCDのデータを基に新光投信作成
上記グラフは過去の実績を⽰したものであり、将来の動向や当ファンドの運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
当資料は、新光投信が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類あるいは販売⽤資料のいずれでもありません。当資料は証券投資の参考となる情報
の提供を⽬的とし、投資の勧誘を⽬的としたものではありません。当資料は信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を
保証するものではありません。当資料は事前の通知なしに内容を変更することがあります。特定ファンドのお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付
⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯など(⽬論⾒書補完書⾯を含む)をあらかじめお受け取りのうえ、詳細をよくお読みいただき、投資に関する最終決定は、ご⾃
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2015年3⽉
バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）2014-03
Shinko Asset Management Co., Ltd.
Q3
今後のバンクローン市場の⾒通しはどうですか？
2014年12⽉17⽇、FOMC（連邦公開市場委員会）後の会⾒でイエレンFRB議⻑によ
り、今後慎重に利上げの時期を⾒極めていく趣旨の声明が出されたことなどを背景
に、投資信託市場におけるバンクローン解約の動きは縮⼩し、バンクローン市場は反
発しました。
投資信託を通じた資⾦の流れは、約7ヵ⽉間続いていた解約超の状態から2015年2⽉
内にいったん購⼊超に転ずるなど、バンクローン市場全体の需給はほぼ均衡に近づい
ず
ど バ
給
ぼ
づ
ているといえそうです。
今後の動向については、①新規発⾏のペースが⾜元では昨年の平均よりも低位にあ
り、投資信託からの解約の動きも縮⼩していること、②デフォルト率が過去の平均と
⽐較して引き続き低位に留まっていることなどから、当⾯は⽐較的安定した動きにな
ると⾒ています。
市場関係者の間では、FRBは早ければ今年後半にも政策⾦利の引き上げに踏み切ると
⾒られており、変動⾦利型で⾦利上昇による価格変動リスクが相対的に低いバンク
ローンへの需要が再び⾼まる可能性もあると考えています。
【バンクローンの平均価格推移】
期間：2014年6⽉30⽇〜2015年2⽉20⽇（⽇次）
100
99
2015年2⽉は
回復基調
98
97
96
95
94
14年6⽉
14年7⽉
14年8⽉
14年9⽉
14年10⽉
14年11⽉
14年12⽉
15年1⽉
【バンクローンのデフォルト率推移（直近12ヵ⽉）】
期間：2012年1⽉〜2015年1⽉（⽉次）
4%
3%
2%
1.2％
1.2
％
1%
0%
年
12年1⽉
13年1⽉
年
14年1⽉
年
15年1⽉
年
出所：S&P Capital IQ/LCD、ムーディーズのデータを基に新光投信作成
上記グラフは過去の実績を⽰したものであり、将来の動向や当ファンドの運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。
当資料は、新光投信が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類あるいは販売⽤資料のいずれでもありません。当資料は証券投資の参考となる情報
の提供を⽬的とし、投資の勧誘を⽬的としたものではありません。当資料は信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を
保証するものではありません。当資料は事前の通知なしに内容を変更することがあります。特定ファンドのお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付
⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯など(⽬論⾒書補完書⾯を含む)をあらかじめお受け取りのうえ、詳細をよくお読みいただき、投資に関する最終決定は、ご⾃
⾝の判断でなさるようお願いします。
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バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）2014-03
ファンドの特⾊
当ファンドは、外国投資信託を通じて、主として外貨建てのバンクローン（貸付債権）に投資します。実質的
に組み⼊れた資産の値動きや信⽤状況の変化、為替相場の変動などの影響により基準価額が変動しますので、
これにより投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。これらの運⽤による損益は、すべて投資者の
みなさまに帰属します。したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません。
1.当ファンドは、主として⽶ドル建ての企業向けバンクローン（貸付債権）に実質的な投資を⾏います。
当ファンドは、ケイマン諸島籍の外国投資信託「ウエスタン・アセット・バンクローン（オフショア）ファ
ンド－JPYヘッジド・クラス」円建受益証券（運⽤：ウエスタン・アセット・マネジメント・カンパニー）
と国内投資信託「⽇本短期公社債マザーファンド」受益証券（運⽤：新光投信株式会社）を投資対象とする
ファンド・オブ・ファンズの形式で運⽤を⾏います。
※WAローン・ファンドでは、資産の⼀部を⾼利回り社債（ハイイールド債券）などに投資することができます。
各投資信託証券への投資割合は、資⾦動向や市況動向などを勘案して決定するものとし、WAローン・ファンド
の組⼊⽐率は、原則として⾼位とすることを基本とします。
バンクローン
・銀⾏などの複数の⾦融機関が、事業拡⼤などのために資⾦調達を希望する企業などに対して協調して⾏う融資(シンジ
ケート・ローン)を指します
ケ
ト ロ ン)を指します。
・当ファンドが実質的に投資対象とするバンクローンは、主に、市場で取引される⾮投資適格(格付けがBB格相当
以下)の⽶ドル建ての企業向けローンです。
2.原則として、実質的に対円で為替ヘッジを⾏うことで為替変動リスクの低減を図ります。
3.当ファンドの信託期間は1年です。運⽤による収益は、信託終了時まで投資信託財産中に留保し、信託
期間中の分配は⾏いません。
当ファンドの資⾦動向、市況動向などによっては、また、償還の準備に⼊った場合、やむを得ない事情が発⽣
した場合には、上記のような運⽤ができない場合があります｡
当資料は、新光投信が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類あるいは販売⽤資料のいずれでもありません。当資料は証券投資の参考となる情報
の提供を⽬的とし、投資の勧誘を⽬的としたものではありません。当資料は信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を
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バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）2014-03
ファンドの主な投資リスク
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて値動きのある資産に実質的に投資しますので、基準価額は変
動します。また、外貨建資産に実質的に投資した場合、為替相場の変動などの影響も受けます。
当ファンドは信託期間が１年であり、市場環境が悪化した場合には、下落した基準価額が回復しないまま償
還を迎えることがあります。
当ファンドの運⽤による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの
投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことが
あります。なお、投資信託 預貯⾦と 異なります。
あります。なお、投資信託は預貯⾦とは異なります。
信⽤リスク
公社債など(バンクローン含む。以下同じ｡)の信⽤⼒の低下や格付けの引き下げ、債務不
履⾏が⽣じた場合には、当該公社債などの価格は下落し、時には無価値になることもあり
ます。これらの影響を受け、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。特に当
ファンドにおいては実質的な主要投資対象であるバンクローンの格付けが低いため、投資
適格の公社債などに投資する場合と⽐較して、信⽤リスクが⾼くなります。
流動性リスク
有価証券などを売買する際、当該有価証券などの市場規模が⼩さい場合や取引量が少ない
場合には、希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができない可
能性があります。特に流動性の低い有価証券などを売却する場合にはその影響を受け、当
ファンドの基準価額が下落する可能性があります。当ファンドが実質的に投資対象とする
バンクローンは、⼀般に市場における流動性が相対的に低いため、市況によっては⼤幅な
安値での売却を余儀なくされる可能性があります。
⾦利変動リスク
公社債などの価格は、⾦利⽔準の変化にともない変動します。⼀般に、⾦利が上昇した場
合には公社債などの価格は下落し、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制などの要因によって資産価
格や通貨価値が⼤きく変動する場合があります。これらの影響を受け、当ファンドの基準
価額が下落する可能性があります。
外貨建資産は、為替相場の変動により円換算価格が変動します。⼀般に、保有外貨建資産
が現地通貨ベースで値上がりした場合でも、投資先の通貨に対して円⾼となった場合には、
当該外貨建資産の円換算価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落する可能性がありま
す。
為替変動リスク
なお、当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託では原則として対円での為替ヘッジ
資
資
を⾏い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものでは
なく、円と投資対象通貨の為替変動の影響を受ける場合があります。為替ヘッジを⾏うに
あたり、円⾦利が当該通貨の⾦利より低い場合には、その⾦利差相当分のコストがかかり
ます。
当ファンドが組み⼊れる投資信託証券における運⽤会社の運⽤の巧拙が、当ファンドの運
特 定 の 投 資 信 託 証 券 ⽤成果に⼤きな影響を及ぼします。また、外国投資信託を通じて各国の有価証券に投資す
に投資するリスク
る場合、国内籍の投資信託から直接投資を⾏う場合に⽐べて、税制が相対的に不利となる
可能性があります。
カントリーリスク
※基準価額の変動要因(投資リスク)は、上記に限定されるものではありません。
詳細は投資信託説明書（交付⽬論⾒書）にてご確認ください。
当資料は、新光投信が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類あるいは販売⽤資料のいずれでもありません。当資料は証券投資の参考となる情報
の提供を⽬的とし、投資の勧誘を⽬的としたものではありません。当資料は信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を
保証するものではありません。当資料は事前の通知なしに内容を変更することがあります。特定ファンドのお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付
⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯など(⽬論⾒書補完書⾯を含む)をあらかじめお受け取りのうえ、詳細をよくお読みいただき、投資に関する最終決定は、ご⾃
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バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）2014-03
お申込メモ・ファンドの費⽤（みずほ証券でお申し込みの場合）
商品分類
単位型投信／海外／その他資産（バンクローン）
換⾦単位
1⼝以上1⼝単位
換⾦価額
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額
換⾦代⾦
原則として換⾦申込受付⽇から起算して8営業⽇⽬からお⽀払いします。
申込締切時間
換⾦のお申し込みの受付は、原則として営業⽇の午後3時までとし、当該締切時間を過ぎた場合の申込受付⽇は翌営業⽇
となります。
換⾦制限
投資信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため ⼤⼝の換⾦請求に制限を設ける場合があります
投資信託財産の資⾦管理を円滑に⾏うため、⼤⼝の換⾦請求に制限を設ける場合があります。
当ファンドからの
スイッチング
2015年2⽉10⽇から2015年3⽉9⽇までの期間、販売会社・委託会社の休業⽇および換⾦申込不可⽇を除き、いつでも
お申し込みできます。
・スイッチング価額：換⾦価額と同じ
・新光投信が設定・運⽤する新光バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）へのスイッチングができます。
※スイッチングの際には、別途換⾦時と同様の税⾦がかかります。
換⾦の申込不可⽇
以下に定める⽇には、換⾦・スイッチングのお申し込みの受付を⾏いません。
ニューヨーク証券取引所の休業⽇ ニューヨークの銀⾏の休業⽇ ロンドン証券取引所の休業⽇
ロンドンの銀⾏の休業⽇ ケイマンの銀⾏の休業⽇
換⾦申込受付の
中⽌および取り消し
⾦融商品取引所における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌、決済機能の停⽌、その他やむを得ない事情があるときは、
換⾦・スイッチングのお申し込みの受付を中⽌すること、およびすでに受け付けた換⾦・スイッチングのお申し込みを
取り消す場合があります。
信託期間
2015年3⽉11⽇まで（2014年3⽉12⽇設定）
繰上償還
受益権の総⼝数が30億⼝を下回ることとなった場合などには、繰上償還することがあります。また、主要投資対象とす
るWAローン・ファンドが償還された場合または商品の同⼀性が失われた場合は繰上償還を⾏います。
収益分配
運⽤による収益は、信託終了時まで投資信託財産中に留保し、信託期間中の分配は⾏いません。
課税関係
換⾦時・スイッチング時の値上がり益および償還時の償還差益に対して所定の税率により課税されます。当ファンドは、
換⾦時・スイッチング時の値上がり益および償還時の償還差益に対して所定の税率により課税されます
当ファンドは
課税上、株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資⾮課税制度「愛称：NISA(ニー
サ)」の適⽤対象です。詳細は投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。
※税法が改正された場合などには、課税上の取り扱いが変更になる場合があります。
お客さまが直接的に負担する費⽤
換⾦時
信託財産留保額
ありません。
換⾦時⼿数料
ありません。
お客さまが信託財産で間接的に負担する費⽤
運⽤管理費⽤
(信託報酬)
当ファンドで直接的または間接的に⽀払う実質的な信託報酬の総額は、⽇々の投資信託財産の純資産総額に対し
て年率1.1614％（税抜1.115%）程度となります。
（上記は、WAローン・ファンドを100％組み⼊れた場合の信託報酬の総額を⽰しています。）
■当ファンド：年率0.6264％（税抜0.58%）
■WAローン・ファンド：年率0.535%程度
■⽇本短期公社債マザーファンド：ありません。
WAローン・ファンドの信託報酬には、管理会社、投資顧問会社、副投資顧問会社、受託会社兼管理事務代⾏会
社、保管受託銀⾏ならびに副管理事務代⾏会社への報酬が含まれます。ただし、これらの報酬の中には取引頻度
に応じた額が設定されているものがあるため、取引頻度などにより上記料率を上回る場合があります。
その他の費⽤･
⼿数料
上記以外に当ファンドの監査報酬、有価証券売買時の売買委託⼿数料、資産の保管などに要する費⽤を、その都
度、投資信託財産が負担します。また、当ファンドが主要投資対象とするWAローン・ファンドにおいても、有
価証券などの売買⼿数料、監査報酬、弁護⼠費⽤および登録機関兼名義書換代理⼈費⽤、⾦利、当初設定にかか
る諸費⽤などが⽀払われます。「その他の費⽤・⼿数料」については、定率でないもの、定時に⾒直されるもの、
売買条件などに応じて異なるものなどがあるため、当該費⽤および合計額などを表⽰することができません。
保有期間中
◎⼿数料などの合計額については、購⼊⾦額や保有期間などに応じて異なりますので、表⽰することができません。
◎詳細につきましては 投資信託説明書（交付⽬論⾒書） 運⽤報告書などでご確認いただけます
◎詳細につきましては、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）、運⽤報告書などでご確認いただけます。
当資料は、新光投信が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類あるいは販売⽤資料のいずれでもありません。当資料は証券投資の参考となる情報
の提供を⽬的とし、投資の勧誘を⽬的としたものではありません。当資料は信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を
保証するものではありません。当資料は事前の通知なしに内容を変更することがあります。特定ファンドのお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付
⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯など(⽬論⾒書補完書⾯を含む)をあらかじめお受け取りのうえ、詳細をよくお読みいただき、投資に関する最終決定は、ご⾃
⾝の判断でなさるようお願いします。
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バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）2014-03
新光バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）について
当ファンドの償還⽇（2015年3⽉11⽇)以降も、継続してバンクロ ンでの運⽤をご希望さ
当ファンドの償還⽇（2015年3⽉11⽇)以降も、継続してバンクローンでの運⽤をご希望さ
れる場合は、2015年2⽉10⽇から2015年3⽉9⽇までの間に当ファンドから「新光バンク
ローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）」へ無⼿数料でスイッチングすることができます。
新光バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）
追加型投信／海外／その他資産（バンクローン）
信託期間：2013年7⽉12⽇〜2023年7⽉11⽇（運⽤：新光投信株式会社）
「新光バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）」は、外国投資信託を通じて、主として外貨建てのバンクローン
（貸付債権）に投資します。実質的に組み⼊れた資産の値動きや信⽤状況の変化、為替相場の変動などの影響により基準
価額は変動しますので、これにより投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。これらの運⽤による損益は、すべ
て投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額
の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、投資信託は預貯⾦とは異なります。
【みずほ証券でお申し込みの場合】
「新光バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）」は、当ファンドからのスイッチング時の⼿数料はありません。た
だし、スイッチングの際には、別途換⾦時と同様の税⾦がかかります。なお、換⾦時の信託財産留保額はありません。
「新光バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）」では、保有期間中、運⽤管理費⽤（信託報酬）を信託財産から間
接的にご負担いただきます。実質的な信託報酬の総額は、⽇々の投資信託財産の純資産総額に対して年率1.1614％（税
抜1.115％）程度（ケイマン諸島籍の外国投資信託「ウエスタン・アセット・バンクローン（オフショア）ファンド－
JPYヘッジド・クラス（以下「WAローン・ファンド」という場合があります。）」を100％組み⼊れた場合の信託報酬の
総額）となります。
■ 新光バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）：年率0.6264％（税抜0.58％） ■WAローン・ファンド：年率
0.535％程度
■ ⽇本短期公社債マザーファンド：ありません。
WAローン・ファンドの信託報酬には、管理会社、投資顧問会社、副投資顧問会社、受託会社兼管理事務代⾏会社、保管
受託銀⾏ならびに副管理事務代⾏会社への報酬が含まれます。ただし、これらの報酬の中には取引頻度に応じた額が設定
されているものがあるため、取引頻度などにより上記料率を上回る場合があります。
上記以外に「新光バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）」の監査報酬、有価証券売買時の売買委託⼿数料、資産
の保管などに要する費⽤を、その都度、投資信託財産が負担します。また、WAローン・ファンドにおいても、有価証券
などの売買⼿数料、監査報酬、弁護⼠費⽤および登録機関兼名義書換代理⼈費⽤、⾦利、当初設定にかかる諸費⽤などが
かかります。これら「その他の費⽤・⼿数料」については、定率でないもの、定時に⾒直されるもの、売買条件などに応
じて異なるものなどがあるため、当該費⽤および合計額などを表⽰することができません。
ファンドの特⾊、リスク、お申込メモ、費⽤の詳細については「新光バンクローン・ファンド・ネオ（円ヘッジ型）」の
投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。
委託会社、その他の関係法⼈
■委託会社： 新光投信株式会社 ⾦融商品取引業者 関東財務局⻑(⾦商)第３３９号
加⼊協会：⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会
加⼊協会：
般社団法⼈投資信託協会、 般社団法⼈⽇本投資顧問業協会
ファンドの運⽤の指図などを⾏います。
■受託会社： みずほ信託銀⾏株式会社
ファンドの財産の保管および管理などを⾏います。
■販売会社： みずほ証券株式会社 ⾦融商品取引業者 関東財務局⻑(⾦商)第９４号
加⼊協会：⽇本証券業協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、
⼀般社団法⼈⾦融先物取引業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
募集・販売の取り扱い、投資信託説明書(⽬論⾒書)などの書⾯の交付、換⾦申込の受付、換⾦代⾦・償還⾦の⽀払いなどを
⾏います。
新光投信株式会社 ヘルプデスク フリーダイヤル
０１２０ - １０４ - ６９４
（受付時間は営業⽇の午前９時〜午後５時です。）
インターネット ホームページ http://www.shinkotoushin.co.jp/
当資料は、新光投信が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類あるいは販売⽤資料のいずれでもありません。当資料は証券投資の参考となる情報
の提供を⽬的とし、投資の勧誘を⽬的としたものではありません。当資料は信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を
保証するものではありません。当資料は事前の通知なしに内容を変更することがあります。特定ファンドのお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付
⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯など(⽬論⾒書補完書⾯を含む)をあらかじめお受け取りのうえ、詳細をよくお読みいただき、投資に関する最終決定は、ご⾃
⾝の判断でなさるようお願いします。
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