野菜等の出芽を安定化させ るために畝の上に溝を成形 する装置 農研機構 東北農業研究センター 畑作園芸研究領域 主任研究員 松尾 健太郎 「農研機構」は独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構のコミュニケーションネームです。 目的 野菜栽培の生産コストの削減 一般的な野菜の作業体系 耕うん 施肥 畝立て 移植 中耕 追肥 培土 防除 播種 育苗 育苗から移植に関わる資材・機械として、 セルトレイ、培土、育苗用ハウス、移植機、等 々が必要。生産コストを高くする原因の一つ。 収穫 調整 梱包 出荷 直播栽培の利点と問題点 移植栽培 直播栽培 生産費が2割削減 (※ 参考文献:加工・業務用たまねぎの低コスト栽培に 向けた直播栽培の手引き) 問題は、 気象条件によって発芽率が低下すること。 発芽を安定させる従来技術 ・溝底播種法 ハウス栽培において,溝の底に播 種する方法 ・低温 ・高温 防止 ・乾燥 ・塩類集積 種子 従来技術の問題点 露地で溝底播種を行うと, 溝に水が溜まって,湿害が発生 従来技術の問題点 畝立て後に溝を作る場合 畝が崩れて,溝が成形されない. 新技術の特徴・従来技術との比較 • 従来技術ではできなかった、畝の上に溝を成 形することを可能した。 • 本技術の適用により、畝立て、畝の上に溝を 成形、溝の底に局所施肥、播種、4つの作業 を1工程で行なうことが可能となった。 想定される用途 • 本技術の特徴を生かすためには、直まき栽 培において、種子の直下の施肥が有効な品 目に活用する。 • 低温期に移植を行なう品目についても活用 できる。 • 慣行で移植栽培を行なう品目でも直まき栽 培ができる。 実用化に向けた課題 • 現在、タマネギの直まき栽培について、本技 術が有効であることを明らかにした。しかし、 他品目については未検討である。 • 今後、本技術が適用できる土壌条件(砕土率、 土壌水分)を明らかにする必要がある。 企業への期待 • 試作機の開発ができる企業との共同研 究を希望。 本技術に関する知的財産権 • • • • 発明の名称 出願番号 出願人 発明者 :播種床形成器、施肥・播種装置 :特願2014-062817 :農研機構 :松尾健太郎、藤澤佳行、山崎篤、 山本岳彦 お問い合わせ先 農研機構 東北農業研究センター 産学官連携支援センター 兼松 誠司 TEL:019-643- 3407 FAX:019-643- 3460 E-mail sangaku@ml.affrc.go.jp
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