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ピッ
ピックアップセミナー
東京
4月14日 13:30∼15:00
＊会場：日経東京本社ビル６階・セミナールーム２
2015年欧州の政治経済展望
田中 理・第一生命経済研究所主席エコノミスト（写真）
林 秀毅・国際大学特別招聘教授、
日本経済研究センター特任研究員
公益社団法人
大阪
5月26日 14:00∼15:30
＊会場：新・日経大阪本社ビル１階・カンファレンスルーム
大阪支所特別セミナー
長期停滞を脱する成長戦略
―アベノミクスの今後
岩田 一政・日本経済研究センター理事長
日本経済研究センター
Japan Center for Economic Research
http://www.jcer.or.jp/
TEL：03 6256 7720 〒100 8066 東京都千代田区大手町１ ３ ７ 日本経済新聞社東京本社ビル11階
TEL：06 6946 4257 〒540 8588 大 阪 市 中 央 区 大 手 前 １ １ １ 日本経済新聞社大阪本社ビル 8 階
※４月20日㈪より新・日経大阪本社ビルへ移転
東京
4月10日 14:00∼15:30
大阪
2015年度の経済・マーケット展望
―原油安の影響と金融緩和の行方
AEPR特別セミナー
アジアの発展と五輪
―「メダル予測」からみる東京大会
五輪はスポーツの祭典であると同時に、経済発展、国民
性、文化などを映すイベントです。近年アジアで五輪が相
次ぎ開催され、アジア諸国がメダル獲得でも成果をあげて
いる背景には、経済成長やスポーツ戦略が欠かせません。
「メダル獲得予測」分析を軸に、2020年の東京五輪に向け
た情勢や課題を語ります。
※AEPR：Asian Economic Policy Review（英文政策提言誌）
マーカス･ノーランド・ピーターソン国際経済研究所副理事長兼研究部長
ジョンズ･ホプキンス大学で博士号取得。エール大学など米
大学のほか、東京大学、ガーナ大学、韓国開発研究所などで教
員・研究員を経験、世界銀行コンサルタントなども勤めた。アジ
ア経済の研究に実績があり、北朝鮮に関する著作でも知られる
至上野
〒103 0025 東京都中央区日本橋茅場町２−６−１
日経茅場町別館地階
東京証券
会館
永代通り
東西線 茅場町駅
セブン・イレブン
第二証券
会館
至銀座
日経茅場町別館
新大橋通り
日本橋
消防署
日比谷線 茅場町駅
６
12
かざか
証券
至門前仲町
至大手町
地下鉄 日比谷・東西線「茅場町駅」６番、12番出口
東京
世界経済・日本経済とマーケットはどう動くのか。日本
経済には追い風だが世界経済にとってはリスク要因となる
原油安の影響・リスクや欧州経済動向、日米欧の金融政策
の今後の展開など新年度経済をみるポイントをマーケット
エコノミストの視点から展望します。
岩下 真理・ＳＭＢＣフレンド証券チーフマーケットエコノミスト
1988年慶應義塾大学商学部卒、太陽神戸銀行（現三井住友銀
行）入行。市場部門の日本経済、円金利担当エコノミスト。
2006年証券会社出向。旧大和証券SMBC、SMBC日興証券を経
て、13年SMBCフレンド証券へ。14年から現職
東京
4月16日 14:00∼15:30
＊会場：日経東京本社ビル６階・セミナールーム２
≪日経センター「中国研究」報告≫
●茅場町カンファレンスルーム
SMBC
フレンド証券
4月14日 14:00∼15:30
＊会場：日経大阪本社ビル８階・日経センター会議室
＊日英同時通訳付き
＊会場：日経茅場町カンファレンスルーム
4月14日 13:30∼15:00
変容する中国ビジネス―日本企業の進路
日本企業の中国ビジネスが大きく変化しています。製造
業では生産拠点を他国に分散させる動きが進む一方で、内
需型産業の対中進出は活発化し、また研究開発拠点の設置
などビジネスを深化させる動きも目立ちます。中国ビジネ
スの環境変化を実態面および政策面から分析し、日本企業
の中国ビジネスがどのように変化するかを予測します。
遊川 和郎・亜細亜大学アジア研究所教授
1981−83年上海復旦大学留学、84年東京外国語大学中国語学
科卒。外務省専門調査員（中国大使館）
、北海道大学大学院教
授などを経て2012年から現職
水野 真澄・Mizuno Consultancy Holdings 代表取締役社長
1987年早稲田大学政治経済学部卒、丸紅入社。丸紅香港華南
有限公司、丸紅のコンサルティング子会社（M&C）の代表取
締役社長などを経て、2008年から現職
司会）北原 基彦・日本経済研究センター主任研究員
＊会場：日経東京本社ビル６階・セミナールーム２
2015年欧州の政治経済展望
１月に量的金融緩和を決めたECB（欧州中央銀行）
。ギ
リシャへの金融支援延長で合意したEU（欧州連合）。ギリ
シャ発金融危機はひとまず回避されたが、財政構造改革を
迫られた政権のリスクは増しています。欧州のデフレ懸念
とECBの量的緩和の効果から、各国の政治リスクやウク
ライナ情勢の行方まで、2015年の欧州とグローバル金融市
場への影響を田中氏と林特任研究員が展望します。
田中 理・第一生命経済研究所主席エコノミスト
1997年慶應義塾大学卒、日本総合研究所入社。98年日本経済
研究センター出向。外資系証券、海外大学院留学を経て、2009
年第一生命経済研究所入社、12年から現職（欧米経済担当）。
バージニア大学修士（経済学・統計学）
林 秀毅・国際大学国際関係学研究科特別招聘教授、
日本経済研究センター特任研究員
東京
4月23日 13:30∼15:00
＊会場：日経東京本社ビル６階・セミナールーム２
≪日経センター「国際経済研究」報告≫
北東アジアの経済連携
ロシア極東やモンゴルなどを含む北東アジアは緊張が残
る地域という印象もありますが、最近はエネルギーや物流、
金融などの分野で新たな連携の動きも見られます。この地
域の経済地図はどのように変わろうとしているのか。北東
アジアの経済連携を分析した14年度の国際経済研究報告書
の内容について、研究会メンバーの専門家が説明します。
前田 匡史・国際協力銀行代表取締役専務取締役
澁谷 祐・早稲田大学資源戦略研究所事務局長兼主任研究員
李 燦雨・帝京大学短期大学現代ビジネス学科講師
司会）伊集院 敦・日本経済研究センター主任研究員
参加ご希望の皆様へ
会場の席数に限りがございますので、当センターホームページ（http://www.jcer.or.jp/）または裏面のFAX申込書
で事前お申し込みをお願いします。
セミナーの追加や日時の変更の場合もありますので、当センターホームページでご確認ください。
■会費
会員無料、一般は１回8,000円（税込）
■会場
東京：日本経済新聞社東京本社（東京都千代田区大手町1 3 7）
日経茅場町カンファレンスルーム（東京都中央区日本橋茅場町2 6 1）
大阪：日本経済新聞社大阪本社８階・日経センター会議室（大阪市中央区大手前1 1 1）
（4月20日以降）新・日経大阪本社１階・カンファレンスルーム（大阪市中央区高麗橋1 4 2）
※地図はホームページをご覧ください
■入場
先着順（セミナー開始の30分前より受付を始めます）
■お問い合わせ（電話） 東京：
（03）6256−7720
大阪：
（06）6946−4257／（4月20日以降）（06）7639−6660
大阪
4月24日 13:30∼16:00
大阪
＊会場：新・日経大阪本社ビル１階・カンファレンスルーム
5月14日 14:00∼15:30
＊会員・一般とも無料
＊会場：新・日経大阪本社ビル１階・カンファレンスルーム
≪日経センター研究報告≫
第１部「中国研究」報告（13:30∼）
変容する中国ビジネス―日本企業の進路
景気点検講座
アベノミクスが目指すデフレからの脱却は実現できるの
第2部「国際経済研究」報告（14:30 ）
でしょうか。毎年５月と11月に開催する「景気点検講座」
北東アジアの経済連携
では、その時々の経済動向、物価、景気の先行きなどにつ
日経センターがまとめる研究について、大阪支所で２部
構成で報告会を開催します。
※内容は、東京４月16日、23日の案内をご参照ください。
北原 基彦・日本経済研究センター主任研究員
澁谷 祐・早稲田大学資源戦略研究所事務局長兼主任研究員
李 燦雨・帝京大学短期大学現代ビジネス学科講師
司会）伊集院 敦・日本経済研究センター主任研究員
いて、日本銀行大阪支店の担当者が最新の情報を解説しま
す（本セミナーは「聴くゼミ」、
「読むゼミ」、資料のホー
ムページ掲載は致しません）
。
福澤 恵二・日本銀行大阪支店営業課長
1993年名古屋大学法学部卒、日本銀行入行。ニューヨーク大
学MBA。政策委員会室企画役、企業会計基準委員会専門研究
員、金融機構局企画役などを経て、2014年６月から現職
【大阪支所移転のお知らせ】
日経センター大阪支所は、新・日本経済新聞社大阪本社ビル
に移転します。４月24日セミナーから、新社屋１階カンファレン
スルームで開催しますので、お間違えのないようご注意願います。
新住所：〒541-8515 大阪府大阪市中央区高麗橋１-４-２
新･日本経済新聞社大阪本社９階
電 話：06-7639-6660 FAX：06-6222-1010
＜業務開始日＞ ４月20日㈪ ※17日㈮まで現社屋
谷町線
市役所
なにわ橋駅
北浜駅
淀屋橋駅
京阪本線
30
堺筋線
御堂筋線
新社屋
＊会員・一般とも無料（先着100名）
＊会場：日経東京本社ビル６階・セミナールーム２
2050−60年の世界を支えるために
―次世代のビジネスマン、
企業の役割を考える
当センターではグローバル時代の企業の責任を研究する
す。このセミナーでは、世界を俯瞰した場合、どんな長期
的な課題（例えば人口急増に伴う食料や水の確保）があり、
天満橋駅
土佐堀通
5月15日 15:00∼16:30
「Global Social Responsibilityプロジェクト」を進めていま
京阪
中之島線
3
N
東京
次代の担い手には何が求められるのかを講師と共に考えま
現社屋
府庁
京阪電車および地下鉄堺筋線「北浜」駅30番出口から南へ徒歩約３分、３
番出口から東へ徒歩約４分
※新大阪駅から：地下鉄御堂筋線「新大阪」から４つ目「淀屋橋」下車、
京阪電車に乗り換え「淀屋橋」から次の「北浜」下車
※大阪駅から：地下鉄御堂筋線「梅田」
（大阪駅から徒歩２分）から次の
「淀屋橋」下車、京阪電車に乗り換え「淀屋橋」から次の「北浜」下車
す。Q&Aのセッションでは皆様の積極的な発言をお願い
します。
丹羽 宇一郎・伊藤忠商事前会長、前中国大使
1962年名古屋大学法学部卒、伊藤忠商事入社。食糧部門で頭
角を現し、98年社長。不良債権処理の断行などで業績のＶ字回
復達成。2004年同会長。10−12年に初の民間出身中国大使
大阪
5月26日 14:00∼15:30
東京
5月29日 10:00∼11:30
＊会場：新・日経大阪本社ビル１階・カンファレンスルーム
＊会場：日経東京本社ビル６階・カンファレンスルーム
大阪
大阪支所特別セミナー
6月1日 14:00∼15:30
＊会場：新・日経大阪本社ビル１階・カンファレンスルーム
長期停滞を脱する成長戦略
―アベノミクスの今後
日経センター短期経済予測説明会
予測期間：2015年４-６月期∼2017年１-３月期
長期停滞からの脱出は先進国共通の課題です。日本経済
にとっては人口減少への歯止めや、イノベーション、エネル
竹内 淳・日本経済研究センター短期経済予測主査
ギー・環境、経済統合にかかわる成長戦略が鍵を握ります。
日経センターが重点的に取り組む成長戦略の提言について、
アベノミクスと日本経済・世界経済の今後を展望しつつ、
東京
4月15日 9:30∼12:00
岩田理事長が説明します。当センター大阪支所の新・日経
＊会員・一般とも無料（定員100名、会員優先）、日英同時通訳付き
＊会場：日経東京本社ビル６階・カンファレンスルーム
大阪本社ビルへの移転を記念した特別セミナーです。
国際シンポジウム
コーポレートガバナンスと日本の成長戦略
岩田 一政・日本経済研究センター理事長
東京
６月から上場企業に「コーポレートガバナンス・コード」
が適用されます。コード策定に協力した経済協力開発機構
（OECD）からも講師を招き、これからの企業経営を議論
します。
5月27日 14:30∼16:00
＊会場：日経東京本社ビル６階・カンファレンスルーム
基調講演
先進国の新たな成長のステージはどこに
≪第52回通常総会記念講演≫
アンヘル・グリア 経済協力開発機構（OECD）事務総長
資本主義の再構築と情報ネットワーク社会
鼎 談
ピケティの『21世紀の資本』が経済書として異例のベス
トセラーになるなど、資本主義の在り方に関する議論が大
きな話題を集めています。情報ネットワーク社会がより進
展するなか、シュンペーター、あるいはミーゼス、ハイエ
クといったオーストリア学派の経済学の先達たちの視点か
ら見ると、どんな風景が見えてくるのか、今後成熟国家日
本がとるべき戦略と絡めて考察します。
今井 賢一・一橋大学名誉教授、スタンフォード大学名誉シニアフェロー
一橋大学大学院修了。同商学部教授、同商学部長、スタンフ
ォード大学日本センター理事長などを歴任。1995年に紫綬褒章。
専門は産業組織論、イノベーション論
日本経済研究センター・
神戸大学大学院共催
アベノミクスと『コーポレートガバナンス・コード』
アンヘル・グリア OECD事務総長
清田 瞭・東京証券取引所社長
司会）岡野 進・大和総研専務取締役調査本部長
パネル討論
企業が日本経済の成長のエンジンとなるためには
内藤 啓介・みずほ総合研究所政策調査部長
油布 志行・金融庁企業開示課長
マッツ・イサクソン OECD企業課長
鈴木 裕・大和総研主任研究員
藤島 裕三・EY総合研究所未来経営研究部長
司会）今川 京子・日経ヴェリタス編集長
【主催】OECD、日本経済研究センター、大和総研、
みずほ総合研究所
【後援】EY総合研究所
◆特別連続セミナー参加者募集◆
「日本・アジア経済の論点」
日本経済研究センターと神戸大学大学院経済学研究科の学術交流協定に基づき、同大学のキャンパスで開催します。
4/11 財政再建と人口トレンドの転換に挑む日本経済
会 場：神戸大学六甲台キャンパス
（兵庫県神戸市灘区六甲台町２−１）
4/18 金融政策の効果と限界―非伝統的政策を検証する
講 師：日本経済研究センター主任研究員、副主任研究員
4/25 日本の財政の現状と課題
受 講 料：60,000円（税込）
日時：全７日間（14講義）
5/ 9 社会の進歩を考える―幸福や進歩をどう測る？
5/16 働き方改革とワーク・ライフ・バランス
5/23 日本とアジアの人口・労働問題
定 員：先着10名様(会員優先）
申込期限：４月６日（月）
＊定員になり次第、締切らせていただきます。
5/30 アジアの経済発展と日本企業
詳細・お申込みはホームページ（http://www.jcer.or.jp/）を
ご覧ください。
各回土曜日①13：30∼15：00 ②15：10∼16：40
問い合わせ先：大阪支所 TEL：06−6946−4257
研究報告
金融研究
自然利子率低下で、
引き締め的な状況が続いていた
日経センターの金融研究班は３月10日に、長期停滞下での金融政策を取り上げた研究リポートを公表し
ました。セキュラー・スタグネーション（長期停滞）の議論は、サマーズ元米財務長官が75年ぶりに復活
させて以来、世界中で注目されています。金融研究班では、長期停滞の背景にある自然利子率―景気に
中立的な本来あるべき金利水準―が日本でも低下しているかを調べました。
■緩和的でなかった90年代末以降の非伝統的金融政策
金融政策がその国の経済ならびに物価上昇率に対して緩和的に働いているか否かは、自然利子率と市場
で観察される実質金利の位置関係からとらえることができます。市場で観察される実質金利とは、名目の
金利から人々が予想するインフレ率を引いたものです。実質金利が本来あるべき水準を下回っていれば
（実質金利＜自然利子率なら）
、金融は緩和的と見ることができます。
名目金利がゼロ％を上回っている時に実施される「伝統的な金融政策」の世界では、中央銀行が政策金
利を操作して実質金利を動かそうとします。ところが、金利が低下しゼロ％の下限に達してしまうと、それ
以上政策金利を引き下げることができません。日本では、政策金利がゼロ下限にぶつかった1990年代末以
降、実質金利は下げ止まっていました（図）
。予想インフレ率が十分に高まらなかったからと考えられます。
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それでは自然利子率はどうでしょう。日経センターの金融研究班が状態空間モデルや動学的確率的一般
均衡モデルなど複数の計量的手法を用いて計測したところ、日本の自然利子率はアジア通貨危機と金融危
機が起きた97年前後にマイナスとなり、その後も低下を続けていたことがわかります。この間、実質金利
はゼロ近辺にありましたから、日銀がゼロ金利政策や量的緩和政策などの「非伝統的な金融政策」を実施
していたにもかかわらず、経済と物価上昇率に対しては引き締め的（実質金利＞自然利子率）であったと
考えることができます。
■量的・質的金融緩和政策で日本はようやく緩和的に
自然利子率と実質金利の位置関係は、2013年４月の量的・質的金融緩和（QQE）の導入で逆転しました。
現在は実質金利が自然利子率を下回り、緩和的な状況が作り出されています。日銀が毎月10兆円弱の長期
国債を買い入れる政策は、円安の助けもあり、人々の予想インフレ率を高めることにひとまず成功したよ
うに見えますが、先行きインフレ期待が再び低下するリスクもあります。
日銀がQQEで２％のインフレ目標を２年程度で実現すると宣言してから２年が経ちますが、実際のイン
フレ率（生鮮食品を除く消費者物価上昇率）は昨年夏以降、原油安の影響で低下しています。人々の予想
インフレ率を目標の２％にアンカーさせるのは容易ではありません。期待インフレ率を高めるような政策
と併せ、自然利子率を高める政策、すなわち労働力の不足を補うような人的資本の拡充や技術開発投資な
ど、潜在成長力を高めるような取り組みが必要です。
※金融研究リポートの詳細は、ホームページ（http://www.jcer.or.jp/report/finance/detail4856.html）を
ご覧ください。お問い合わせは予測分析部（TEL：03−6256−7730）まで。
日本経済研究センター
Japan Center for Economic Research
03(6256)7925
大阪のセミナーは… 06(6947)5414 （4/17まで）
東京のセミナーは…
06(6222)1010 （4/20以降）
2015 年 4 • 5 月の催し
ホームページまたはFAXでお申し込みください。
ホームページ
TOKYO
月
＊詳細はホームページをご参照ください。＊■は会員限定セミナーです。
日
曜日
開催時間
10
金
14:00∼15:30
14
火
13:30∼15:00 2015年欧州の政治経済展望
4 15
水
9:30∼12:00
16
木
14:00∼15:30
23
木
13:30∼15:00
15
金
15:00∼16:30
5 27
水
14:30∼16:00
29
金
10:00∼11:30 日経センター短期経済予測説明会
セミナー名
4
参加希望
AEPR特別セミナー
アジアの発展と五輪―「メダル予測」からみる東京大会
マーカス･ノーランド 氏
田中 理 氏、林 秀毅
国際シンポジウム
コーポレートガバナンスと日本の成長戦略
アンヘル・グリア 氏 ほか
≪日経センター「中国研究」報告≫
変容する中国ビジネス―日本企業の進路
遊川和郎 氏、水野真澄 氏、北原基彦
≪日経センター「国際経済研究」報告≫
北東アジアの経済連携
前田匡史 氏、澁谷 祐 氏、李 燦雨 氏、伊集院敦
2050-60年の世界を支えるために―次世代のビジネスマン、企業の役割を考える
丹羽宇一郎 氏
≪第52回通常総会記念講演≫
資本主義の再構築と情報ネットワーク社会
OSAKA
月
http://www.jcer.or.jp/
FAX ■ご希望のセミナーに○をしていただき、必要事項を
ご記入のうえ、このページをお送りください。
今井賢一 氏
竹内 淳
＊詳細はホームページをご参照ください。＊■は会員限定セミナーです。
日
曜日
14
火
開催時間
セミナー名
参加希望
14:00∼15:30 2015年度の経済・マーケット展望―原油安の影響と金融緩和の行方
岩下真理 氏
≪日経センター研究報告≫
24
金
13:30∼16:00
第１部「中国研究」報告：変容する中国ビジネス―日本企業の進路
第2部「国際経済研究」報告：北東アジアの経済連携
北原基彦、澁谷 祐 氏、李 燦雨 氏、伊集院敦
5
14
木
14:00∼15:30 景気点検講座
26
火
14:00∼15:30
月
14:00∼15:30 日経センター短期経済予測説明会
6 1
福澤恵二 氏
大阪支所特別セミナー
長期停滞を脱する成長戦略―アベノミクスの今後
4 •5 月のセミナー参加申込
岩田一政
竹内 淳
会 社 名
所属・役職
氏 名
ＴＥＬ
＊皆様の個人情報は上記セミナーに関する確認のほか、
日経センターの事業のご案内にのみ使用いたします。
Mail
ＦＡＸ