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2013年のスーパーメジャー業績レビュー
2014年3月20日
調査部 片山 治
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トピックス
スーパーメジャー（以下「メジャー」）全体の業績・傾向に焦
点を当てて、
• 2012・2013年各社純利益
• 以下の推移
• 埋蔵量、埋蔵量置換率、キャッシュフロー各項目、上流部門投資額
• チャレンジ・リスク
• まとめ・今後の展望
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2013年・2012年メジャー各社純利益
対2012年で概ね減益
主要因－（上流）原油価格下落および生産量微減
（下流）石油製品価格減低下による精製マージン減
4.50
ガス(mmboe/d)
4.00
液体分(mmboe/d)
3.50
3.00
2.50
2.00
1.50
1.00
0.50
0.00
2013 2012 2013 2012 2013 2012 2013 2012 2013 2012
Chevron
ExxonMobil
Shell
BP
Total
ExxonMobil‐ 2012年の下流・石化部門収益
170億ドル中65億ドルは東燃ゼネラルの
50.5%持ち株会社の株式売却益
BP‐ 2013年の「ほか」は主としてTNK‐BP株式
売却益
出所：各社財務諸表等投資家向け情報
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2013年世界の石油ガス市場
 石油需要、前年比＋1.3%（IEA Oil Market Report Jan 2014）
 新興国の需要増が主要因、先進国の需要は横ばいない
しは微減
 ガス需要 前年比＋2％
 アジア太平洋市場の電力・一般産業（特に中国、日本、
中東、米国）需要増（以上Shell推定）
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メジャー各社確認埋蔵量推移
近年の傾向
Chevron, Total ‐ ガス埋蔵量増
ExxonMobil ‐ 液体分埋蔵量増、米シェール増産は
ピークに達したか？
BP ‐ 2009年まで液体分埋蔵量増
Shell – どちらとも言えず（短期的なリターン重視か？）
液体（原油・コンデンセート）
液体・ガス計（液体換算）
ガス（液体換算）
出所：各社財務諸表等投資家向け情報
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各社埋蔵量置換率推移（内部置換率*）
12年間平均はかろうじて100％を上回る
* 内部置換率：
自らの探鉱・開発による埋蔵量増
Shell, ExxonMobil 2009年突出の主な理由：
カナダ・オイルサンド事業の鉱物埋蔵量
から原油埋蔵量への変更
出所：各社財務諸表等投資家向け情報およびコンサルタント情報
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各社キャッシュフロー項目別推移
■BP以外の４社は投資キャッシュフロー（→投資）を拡大
■BPは投資キャッシュフローを資産売却および投資の抑制によって低減
単位：百万ドル
出所：各社財務諸表等投資家向け情報
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各社上流部門投資額推移
■コスト増を反映し各社とも探鉱・開発費は上昇
Chevron
Atlas Energy
（米シェール）
買収
BP
インド東海岸沖Reliance Industries深海資産ファー
ムイン
ExxonMobil
単位：百万ドル
Shell
XTO （米シェール）買収
Total
カナダ・オイルサンド資産、
Novatek株式、Yamal LNG
権益買収
出所：各社財務諸表等投資家向け情報
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チャレンジ・リスク～シェルの減益要因を例に
• 上流減益要因（12,638百万ドル、前年22,244－44％）
（ただし売上は47,357百万ドル（前年43,431百万ドル））
 減価償却費16,949百万ドル（前年11,138）
－減損4,678百万ドル（前年980）、資産売却益減、探鉱費増（ドライ
ホール、減損）、操業費増、液体分およびLNG部門利益減
上流部門減損の主要因
売却目的保有の米タイト・ガスおよびシェールオイル（Eagle Ford等）
資産の評価減 →米タイト・シェール事業は売却も視野に入れ、別
会社化。
ナイジェリア操業環境悪化、ほか
• 下流減益（28％）要因
 精製・販売マージン悪化（特に欧州・アジア太平洋地域）、減損
出所：各社財務諸表等投資家向け情報およびメディア情報
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まとめ・今後の展望
 埋蔵量および生産量拡大においてメジャーにとって苦難の時代と言える。
 内部埋蔵量置換率はかろうじて100％を上回るが、内部置換だけではもはや投
資家を満足できるレベルの成長はできず、大規模な資産・企業買収を実施せざ
るを得なくなっている。
 2014年事業計画説明において各メジャーとも生産等の目標指標を示していない。
 エクソンモービルCEO談「過去数年の業績からわかるように、メジャー会社
は拡大するには図体が大きすぎる。」
 シェル―“生産量拡大から価値拡大への転換期”
 米国シェールにおいては短期的には、コスト安（初期参入およびイノベー
ションによる）、迅速な意思決定により一部の独立系企業のパーフォーマン
スが優っている。
 原油価格の頭打ち、発見・開発・生産費の拡大により、（「価値」＝リターンとするなら
ば）リターン創出はますます難しい環境下におかれることになるだろう。
 したがって、優先事業（および事業地域）のさらなる絞り込みが進むことが考えられる。
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