RJP工法(S‐RJP )

地盤改良工
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超高圧噴射地盤改良工法
S‐RJP
D‐RJP
RJP工法(
)
概
TEL
(0
3)
3
4
8
5
‐
1
2
4
2 FAX
(0
3)
3
4
8
5
‐
1
2
4
5
"エヌ・アイ・テイ
芝 田 土 質 "
地下防水工業"
ラ イト 工 業 "
" ケ ル ビ ン
(0
3)
3
4
8
1
‐
8
9
8
6 小 野 田ケミコ"
(0
7
2)
3
3
2
‐
9
0
2
2 東興ジオテック"
(0
2
5)
2
7
4
‐
9
1
9
5 真 成 開 発 "
(0
3)
3
2
6
5
‐
2
5
5
1 日本綜合防水"
(0
3)
3
8
6
3
‐
1
7
7
7 太洋基礎工業"
要
長
1.常用圧力4
0MPa で、1
0
0∼3
0
0!/分の硬化剤を吐出す
る新型超高圧スラリーポンプの使用により、全地盤型の
大断面の改良ができる。
2.揺動機構により改良断面を自由に選択できる。
3.改良目的に合わせて強度の調節も可能。
4.高品質。
5.経済的。
仕
硬化材
土質
RG‐
1号
DR‐
1号
砂質土
3
0.
5
3
0
0
3
0
0
粘性土
1
0.
3
1
0
0
1
0
0
RG‐
2号
DR‐
2号
砂質土
2
0.
4
2
0
0
2
0
0
粘性土
0.
7
0.
2
7
0
7
0
腐植土
0.
3
0.
1
3
0
3
0
1C
3
2C
3
青 山 機 工 "
成 幸 利 根 "
大 栄 産 業 "
"
人
力
(0
4
8)
5
9
1
‐
9
7
8
1
(0
3)
5
8
1
6
‐
7
7
8
8
(0
4
3)
2
1
6
‐
6
3
3
1
4
4)
8
1
1
‐
5
6
7
0
(0
S‐RJP 工法の砂質土・粘性土の標準設計有効径(m)
土 質
設
計
N
値
設
計
引上速度 砂質土 0<N≦1515<N≦3030<N≦5050<N≦7575<N≦100
(ν)
粘性土 0<N≦11<N≦33<N≦5 ―
―
1
5分/m
2.
8
2.
6
2.
4
2.
2
2.
0
2
0分/m
3.
0
2.
8
2.
6
2.
4
2.
2
D‐RJP 工法の砂質土・粘性土の標準設計有効径(m)
土 質
設
砂質土
0<N≦1
5
粘性土
0<N≦1
1<N≦3
3<N≦5
1
5分/m
3.
5
3.
3
3.
1
2
0分/m
―
3.
5
3.
3
設
計
引上速度
(ν)
一軸圧縮 粘着力 付着力 曲げ引張 弾性係数 水平方向地
強 さ
強 さ
盤反力係数
qu 2
C 2
f 2 σt2
E50 2
k 2
(MN/m )(MN/m )(MN/m )(MN/m )(MN/m )(MN/m )
(0
3)
5
6
1
5
‐
7
0
3
0
(0
3)
6
4
3
6
‐
4
2
9
0
(0
4
4)
9
4
5
‐
9
4
5
6
(0
3)
5
9
5
0
‐
8
2
1
1
(0
5
2)
3
6
2
‐
6
3
5
1
RG‐
1号・DR‐
1号……強度発現型(標準タイプ)
RG‐
2号・DR‐
2号……強度抑制型(低強度タイプ)
RG‐
3号・DR‐
3号……腐植土用
〈図表〉の各数値は、一般的標準値で施工計画作成の際は、
施工目的、対象地盤、その他必要事項に依る再検討が必要で
ある。
●設計有効径
RJP 工法の標準設計有効径は、改良対象地盤および施工条
件により決定される。
新たに開発した S‐RJP 工法、および D‐RJP 工法の標準設
計有効径を次に示す。
様
●標準設計強度
RG‐
3号
DR‐
3号
ホームページ http : //www.nitjet.com/
資料請求先 事務局
超高圧水噴流体〈アクアジェット〉と空気噴流体、並びに
超高圧硬化材噴流体〈アブレーシブジェット〉と空気噴流体
を、多重管ロッドの先端に装着したモニターから合流方式分
割二段階噴射システムで噴射し、回転、引き上げをすること
により、地盤中に φ2.
0m∼3.
5m の円柱状改良体を造成する
地盤改良工法の新しいタイムセービングメソッドである。
今日、我が国で進められている新しい地下空間利用の分野
で、大型都市土木の高速施工を可能とし、効率的な地下開発
に大きく役立つ工法であり、また新たに S‐RJP 工法(スピー
ド化)
、D‐RJP 工法(大口径化 φ3.
5m)を開発した。
S‐RJP 工法:speed‐Rodin Jet Pile の略
D‐RJP 工法:Diameter‐Rodin Jet Pile の略
特
〒150‐0042東京都渋谷区宇田川町37‐10‐501"N.I.T 内
TEL(03)
3485‐1242 FAX(03)
3485‐1245
RJP 協会
計
N
値
1
5<N≦3
0 3
0<N≦5
0
適用範囲
1.シールド工事(シールド発進到達坑口防護工)
2.トンネル工事(坑口切付け工)
3.基礎工事(土圧軽減・止水対策土、構造物の基礎強化)
4.揺動施工