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2015年1月
四半期レポート 原油価格と米国ハイ・イールド債券相場の
見通しおよび運用状況について
フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド
販売用資料
追加型投信／海外／債券
フィデリティ投信株式会社
2014年は原油価格下落などの波乱要因がありましたが、米国ハイ・イールド債券相場の年間騰落率は米ドル
ベースで約＋2.5％となりました。今後原油価格の下落が続いた場合、米国ハイ・イールド債券発行企業の一部
にとっては逆風となる一方、幅広いセクターにとって追い風となると想定されます。原油安による投資家センチ
メントの悪化で相場の変動性が高まった場合は、魅力的な投資機会が生まれると期待されます。
2014年の原油価格と米国ハイ・イールド債券相場の動向
 2014年後半以降、原油需給の緩み等を背景に原油価格が下落しました。
 米国ハイ・イールド債券相場全体の2014年の騰落率は、米ドルベースで約＋2.5％とプラスとなりましたが、
セクターにより騰落率が大きく異なる年となりました。
 原油や資源の価格下落を受けて、エネルギーセクターや金属鉱山セクターが相対的に軟調に推移しました。
一方、原油価格下落によるガソリン価格低下の恩恵を受ける空運セクターや、原油安による米国内需拡大、
景気拡大の恩恵を受ける銀行セクターが相対的に堅調に推移しました。
原油価格と米国ハイ・イールド債券相場の推移（米ドルベース）
120
銀行 109.9
空運108.5
米国ハイ・イールド債券指数 102.5
110
100
エネルギー 92.6
金属鉱山 91.7
90
80
※銀行、空運、エネルギー、金属鉱山
は米国ハイ・イールド債券指数を構成
するセクター別の指数です。
70
60
WTI原油先物 53.3米ドル／バレル
50
40
13年12月
14年3月
14年6月
14年9月
14年12月
（注）BloombergおよびRIMESよりフィデリティ投信作成。2013年12月末～2014年12月末。米国ハイ・イールド債券指数と各セクター指数は
期間初を100として指数化。米ドルベース。
今後の原油価格の見通し
需給要因を反映し上値重いが、反転の可能性も
 石油輸出国機構（OPEC）の減産見送り等による供給増と、世界経済の低成長による需要の弱含みを背景
に、原油相場では上値の重い展開が続く可能性があります。しかし、OPECの減産決定や米国経済成長の
加速などのサプライズが発生した場合、原油価格が一転して反転するシナリオも想定されます。
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上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。
5ページ目以降を必ずご確認ください。
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四半期レポート 原油価格と米国ハイ・イールド債券相場の
見通しおよび運用状況について
フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド
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2014年のフィデリティ・USハイ・イールド・ファンドの運用状況と
今後の投資方針
運用状況 ～的確なセクター配分と銘柄選択が奏功～
 フィデリティ・USハイ・イールド・ファンドでは、過去2年以上、原油価格や資源価格の構造的下落を背景に

業績の悪化が予想されるエネルギーおよび金属鉱山セクターの銘柄の保有比率を低くしてきました。一方、
良好なファンダメンタルズに対して債券価格が割安と判断した通信や金融セクターなどの銘柄を中心に保
有比率を高めました。
2014年も同様の銘柄選択、業種配分で臨んだ結果、エネルギーセクターのアンダーウェイトや銀行セク
ターのオーバーウェイト等がプラスの寄与となりました。
フィデリティ・USハイ・イールド・ファンドの運用状況 （2013年12月末～2014年12月末）
（期間初を100として指数化）
120
※累積投資額は､収益分配金を
再投資した実績評価額です｡ た
だし､購入時手数料および収益
分配金にかかる税金は考慮して
いません｡期間初を100として指
数化しています。
※ベンチマーク：バンクオブアメ
リカ・メリルリンチ・USハイ・イー
ルド・コンストレインド・インデック
ス（円換算）。
※基準価額は運用管理費用（後
述の「運用管理費用（信託報
酬）」参照）控除後。
115
110
105
100
95
90
基準価額
累積投資額
ベンチマーク
85
80
13年12月
15%
14年3月
14年6月
14年9月
14年12月
フィデリティ・USハイ・イールド・ファンドのセクター配分
13.3%
13.0%
当ファンド
ベンチマーク
10.9%
10%
8.9%
8.7% 8.6%
5.0%
5%
7.6%
6.7%
3.3%
4.5%
4.7%
4.1%
3.4% 3.8%
3.9% 3.7%
2.7% 3.7%
1.2%
0%
エネルギー
通信
ヘルスケア テクノロジー 各種金融
金属鉱山
銀行
ケーブルTV サービス
自動車・
同部品
（注）フィデリティ投信作成。2014年11月時点。ベンチマーク内比率上位10業種を表示。ベンチマークはバンクオブアメリカ・メリルリンチ・USハイ・イールド・コン
ストレインド・インデックス。運用管理データによるマザーファンド・ベースの数値です。投信計理上の数値ではありません。
今後の投資方針 ～相場の変動性上昇から生まれる投資機会を徹底発掘～
 相場の変動性の高まりは、個別企業調査によって割安な銘柄を発掘する機会を広げると期待されます。ア
ナリストは、各企業の原油価格ヘッジ状況も含めた財務分析により、原油価格シナリオ別の影響度を分析
するなど綿密な調査を実施しています。現在資源関連セクターの比率はベンチマークより低くなっています
が、今後は大きく下落した資源関連セクターからも、選別して投資機会を追求していく可能性があります。
※上記は当資料作成時点の見方であり、今後予告なく変更されることがあります。
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上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。
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今後の米国ハイ・イールド債券相場の見通し
原油価格の影響は限定的と想定
相場変動性が高まる局面では魅力的な投資機会も
 原油価格の影響を最も直接的に受けるエネルギーセクターは、探査・開発セクター、貯蔵・輸送セクター、
設備・サービスセクターの3つに大きく分けられます。原油安から受ける影響の大きさや、債券価格動向
はそれぞれ異なります。
• 探査・開発セクター企業は油田を保有し開発するため、原油安は採算悪化要因であり、2014年の同セクター債券指数は下落しました。しかし、
多くの企業は約1年先まで原油価格をヘッジしており、原油でなく天然ガスを中心に手掛ける企業もあることが、原油安の影響を抑えています。
（当セクター利回り10.5％、エネルギーセクター全体利回り9.3％）
• 貯蔵・輸送セクター企業への原油安の影響は相対的に軽微です。多くの企業は、固定価格の長期契約によってパイプライン等での原油輸送
を請け負っているためです。2014年の同セクター債券指数は上昇しました。（当セクター利回り6.1％、エネルギーセクター全体利回り9.3％）
• 設備・サービスセクター企業は油田を保有せず、探査・開発企業に必要な、高度な採掘技術を提供します。需要低下懸念から、2014年の同セ
クター債券指数は相対的に大きく下落しました。（当セクター利回り12.3％、エネルギーセクター全体利回り9.3％）
※各セクター利回りの出所はFMR Co.。2014年12月末時点。
 他のセクターでは、原油安が追い風となるセクターが数多くあります。原油・ガソリンの消費者である化学
セクター等の製造業、空運セクター、公益セクター（電力会社など）等はエネルギー・原材料コスト低下とい
う恩恵を受けています。また、自動車大国である米国では、ガソリン価格低下が減税と同じ効果を家計に
もたらし内需拡大につながっており、小売、自動車、消費財セクターなど幅広い業種の業績拡大が期待さ
れます。
 このように、エネルギーセクターの一部企業で原油安が逆風となる一方、多くのセクターでは原油安が追
い風となるため、原油安が進行した場合の米国ハイ・イールド債券相場全体への影響は限定的と予想さ
れます。原油安による投資家センチメントの悪化で相場の変動性が高まった場合は、魅力的な投資機会
が生まれると期待されます。
2014年の米国ハイ・イールド債券指数と
セクター別指数の騰落率（騰落率上位/下位10セクター）
15%
10%
5%
9.9%
9.0%
8.5%
7.4%
7.0%
6.9%
6.7%
5.8%
5.8%
5.7%
2.5%
2.5%
2.0%
1.7%
1.2%
0.8%
0%
-5%
-5.2%
-10%
-15%
-12.2%
-16.3%
-20%
（注）FMR Co.およびRIMESよりフィデリティ投信作成。2013年12月末～2014年12月末。
エネルギー・サブセクターはピンク色で表示。米ドルベース。
3
-7.4% -8.3%
上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。
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（ご参考）その他の今後の相場におけるポイント
デフォルト率と比較して割安な米国ハイ・イールド債券相場
 2014年12月末の米国ハイ・イールド債券の利回りは約6.9％で、スプレッド（上乗せ金利）は約4.7％と過去
平均の約5.4％に近い水準です。一方、直近のデフォルト率は1.9％と過去平均の4.9％より大幅に低い水
準です。2014年で最もスプレッドが縮小した2014年6月に比べて、2014年12月末はデフォルト率に変化は
ないにもかかわらずスプレッドは拡大しており、割安と考えられます。
米国ハイ・イールド債券のスプレッド（上乗せ金利）とデフォルト率
20%
※米国ハイ・イールド債券の利回りは、通
常米国国債の利回りより高く、この利回り
の差をスプレッド（上乗せ金利）と呼びま
す。スプレッドが縮小しているほど、米国国
債に対して米国ハイ・イールド債券の利回
りが低下している（価格は上昇している）こ
とを意味します。
スプレッドが4％以下の時期
18%
スプレッド
16%
デフォルト率
スプレッド平均
14%
デフォルト率平均
12%
10%
（注）Bloomberg、Moody’s、RIMESなどよりフィデ
リティ投信作成。期間は1988年12月末～2014年
12月末。スプレッドは、小数点以下第2位で四捨
五入した米国ハイ・イールド債券指数と米国10年
国債の利回りの差。米国10年国債はバンクオブ
アメリカ・メリルリンチ・10年USトレジャリー・イン
デックスを使用。米ドルベース。デフォルト率は
Moody’sより（過去12カ月、発行体ベース）。2014
年11月まで。
8%
6%
4%
2%
0%
88年12月
91年12月
94年12月
97年12月
00年12月
03年12月
06年12月
09年12月
12年12月
利上げ予想の背景である景気拡大は米国ハイ・イールド債券に追い風
 米国の政策金利（短期金利）の引き上げと、それに伴う長期金利の上昇が予想されていますが、過去の
長期金利の上昇局面で米国ハイ・イールド債券相場は四半期平均で上昇しています。
 これは、金利上昇局面では景気拡大の恩恵で企業収益が堅調であることが多く、米国ハイ・イールド債
券発行企業の信用力が向上するからです。今後も米国企業収益の拡大が予想されており、米国ハイ・
イールド債券相場は堅調に推移すると期待されます。
金利の局面と各指数の騰落率
局面
四半期数
平均騰落率（年率）
米国ﾊｲ･ｲｰﾙﾄﾞ債券 （ご参考）ﾊﾞﾝｸﾛｰﾝ
金利上昇局面
23
14.40%
12.60%
金利低下局面
25
6.29%
-0.10%
（注）RIMESよりフィデリティ投信作成。バンクオブアメリカ・メリルリンチ・10年USトレジャリー・インデックス
を使用し、同指標の利回りが上昇（価格は下落）した四半期を米国金利上昇局面、利回りが低下（価格は
上昇）した四半期を米国金利低下局面と判定。期間は2002年12月末～2014年12月末。米ドルベース。
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資料中グラフの注記に別途記載ない場合は以下の指数を使用しています。
米国ハイ・イールド債券：バンクオブアメリカ・メリルリンチ・USハイ･イールド・コンストレインド・インデックス。
セクター別指数：バンクオブアメリカ・メリルリンチ・US・ハイ･イールド・インデックスの各セクター別指数。
バンクローン：クレディスイス・レバレッジド・ローン・インデックス
米国10年国債：バンクオブアメリカ・メリルリンチ・10年USトレジャリー・インデックス。
IM150115-5
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CSIS150116-2
取り扱い金融商品に関する留意事項
●商号：岡三オンライン証券株式会社/金融商品取引業者関東財務局長（金商）第 52 号
●加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
●リスク：【株式等】株価変動による値下りの損失を被るリスクがあります。信用取引、先物取引、オプション取引および株価指数証拠金取引では投資金額
（保証金・証拠金）を上回る損失を被る場合があります。株価は、発行会社の業績、財務状況や金利情勢等様々な要因に影響され、損失を被る場合があり
ます。投資信託、不動産投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等は、裏付け資産の評価額（指数連動型の場合は日経平均株価・TOPIX
等）等、先物取引、オプション取引および株価指数証拠金取引は対象指数等の変化に伴う価格変動のリスクがあります。外国市場については、為替変動
や地域情勢等により損失を被る場合があります。上場新株予約権証券は、上場期間・権利行使期間が短期間の期限付きの有価証券であり、上場期間内に
売却するか権利行使期間内に行使しなければその価値を失い、また、権利行使による株式の取得には所定の金額の払込みが必要です。株価指数証拠
金取引では建玉を保有し続けることにより金利相当額・配当相当額の受け払いが発生します。【外貨建て債券】債券の価格は基本的に市場の金利水準の
変化に対応して変動するため、償還の前に売却すると損失を被る場合がございます。また、額面金額を超えて購入すると償還時に損失を被る場合がござ
います。債券の発行者又は債券の元利金の支払いを保証している者の財務状態の悪化等により、債券の価格が変動し損失を被る場合がございます。債
券の発行者又は債券の元利金の支払いを保証している者の財務状態の悪化等により元本や利子の支払いが滞り損失を被る場合がございます。外貨建て
債券は外国為替相場の変動などにより、円換算でのお受取金額が減少する恐れがあります。これにより円換算で投資元本を割込み、損失を被る場合がご
ざいます。【FX】外国為替証拠金取引（以下、「FX」という。）は預託した証拠金の額を超える取引ができるため、対象通貨の為替相場の変動により損益が
大きく変動し、投資元本（証拠金）を上回る損失を被る場合があります。外貨間取引は、対象通貨の対円相場の変動により決済時の証拠金授受の額が増減
する可能性があります。対象通貨の金利変動等によりスワップポイントの受取額が増減する可能性があります。ポジションを構成する金利水準が逆転した
場合、スワップポイントの受取から支払に転じる可能性があります。為替相場の急変時等に取引を行うことができず不測の損害が発生する可能性がありま
す。【各商品共通】システム、通信回線等の障害により発注、執行等ができず機会利益が失われる可能性があります。
●保証金・証拠金：【信用】最低委託保証金 30 万円が必要です。信用取引は委託保証金の額を上回る取引が可能であり、取引額の 30％以上の委託保証
金が必要です。【先物・オプション】発注必要証拠金および最低維持証拠金は、「（SPAN 証拠金額×当社が定める掛け目）－ネットオプション価値の総額」
とし、選択取引コース・取引時間によって掛け目は異なります。当社の Web サイトをご確認ください。また、変更の都度、当社の Web サイトに掲載いたしま
す。【株価指数証拠金取引】発注証拠金（必要証拠金）は、株価指数ごとに異なり、取引所により定められた証拠金基準額となります。Web サイトで最新のも
のをご確認ください。【FX】個人のお客様の発注証拠金（必要証拠金）は、取引所 FX では、取引所が定める証拠金基準額に選択レバレッジコースに応じ
た所要額を加えた額とし、店頭 FX では、取引金額（為替レート×取引数量）× 4%以上の額とします。法人のお客様の発注証拠金（必要証拠金）は、取引
所 FX では、取引所が定める証拠金基準額とし、店頭 FX では、取引金額（為替レート×取引数量）× 0.34%以上（最低 500 円）の額とします。発注証拠金
に対して、取引所ＦＸでは、1 取引単位（1 万又は 10 万通貨）、店頭FX では、1 取引単位（1,000 通貨）の取引が可能です。発注証拠金・取引単位は通貨ご
とに異なります。Web サイトで最新のものをご確認ください。
●手数料等諸費用の概要（表示は税込）：【日本株】個人のお客様の取引手数料には 1 注文の約定代金に応じたワンショットと 1 日の合計約定代金に応じ
た定額プランがあります。法人のお客様は１注文の約定代金に応じたワンショットのみとなります。ワンショットの上限手数料は現物取引で3,240円、信用取
引で 1,296 円。定額プランの手数料は現物取引の場合、約定代金 100 万円以下で上限 864 円、以降約定代金 100 万円ごとに 540 円加算、また、信用取
引の場合、約定代金 200 万円以下で上限 1,080 円、以降約定代金 100 万円ごとに 324 円加算します。手数料プランは変更可能です。信用取引手数料は
月間売買実績により段階的減額があります。信用取引には金利、管理費、権利処理等手数料、品貸料、貸株料の諸費用が必要です。【上場新株予約権証
券】日本株に準じます。【中国株】国内取引手数料は約定金額の 1.08％（最低手数料 5,400 円）。この他に香港印紙税、取引所手数料、取引所税、現地決
済費用の諸費用が必要です。売買にあたり円貨と外貨を交換する際には、外国為替市場の動向をふまえて当社が決定した為替レートによるものとします。
【外貨建て債券】外貨建て債券を募集・売出し等により、又は当社との相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いただきます。外貨建て債
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数料は、日経平均株価先物が 1 枚につき 324 円（取引枚数により段階的減額あり）、日経 225mini が 1 枚につき 43 円、TOPIX 先物が 1 枚につき 432 円、
ミニ TOPIX 先物、東証 REIT 指数先物、TOPIX Core30 先物が 1 枚につき 64 円、NY ダウ先物が 1 枚につき 864 円、日経平均 VI 先物が 1 枚につき 432
円です。【オプション】取引手数料は、日経 225 オプションが約定代金に対して 0.1728％（最低手数料 216 円）、TOPIX オプションが約定代金に対して
0.216％（最低手数料 216 円）です。【株価指数証拠金取引】取引手数料は、1 枚につき 162 円です。【投資信託】お申込みにあたっては、当該金額に対し
て最大 3.78％の申込手数料をいただきます。換金時には基準価額に対して最大 0.75％の信託財産留保金をご負担いただく場合があります。信託財産の
純資産総額に対する信託報酬（最大 2.484％（年率））、その他の費用を間接的にご負担いただきます。また、運用成績により成功報酬をご負担いただく場
合があります。詳細は目論見書でご確認ください。【FX】取引所FX および店頭FX の取引手数料は無料です。取引所FX アルゴトレード 365 につきまして
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