1. No category

KOKUSAI Asset Management Co., Ltd.
販売用資料
2014. 10
トレンド・
アロケーション・
オープン
追加型投信／内外／資産複合
投資環境の変化に一喜一憂しない
「 負けにくい投資 」を目指して
本資料は投資信託説明書（交付目論見書）ではありません。お申込みの際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
● お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は
● 設定・運用は
国際投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 326 号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
巻末の「本資料に関してご留意頂きたい事項」
を必ずご覧ください。
資産運用をドライブに例えてみると
Kokusai Trend Allocation Open
ドライブ に目 的 地 があるように、資 産 運 用 にも
「殖やす」
という目的があります。
快適なドライブを楽しむためには、
トラブルへの
備えなど安全運転の実践が欠かせません。
資 産 運 用でもそ れ は 同じ。投 資 環 境 の 変 化 に
一喜一憂しないための備え、そして、資産運用の
目的 地にたどり着くための「負けにくい投資」の
実践が必要です。
「トレアロ」は、３つの機能で「負けにくい投資」を
目指します。さあ、あなたも、資産運用のドライブ
に出かけませんか。
※本資料では、
トレンド・アロケーション・オープンを
「トレアロ」
と略称することがあります。
「ドライブ」を快適にしてくれるもの
最適な道選びをカーナビがお手伝い
カーナビが最適な道を選ぶように、
分析によって基本資産配分を計算します。
ドライバーの経験でより効率的に
ベテランドライバーが道路状況によってルート変更をするように、
ファンドマネージャーが基本資産配分を微調整します。
危険を察知する自動ブレーキ
万一のときに、自動ブレーキが大事故回避に役立つように、
基準価額が大幅に下落し続ける可能性を抑制します。
1
巻末の「本資料に関してご留意頂きたい事項」
を必ずご覧ください。
快適な資産運用をサポートする「トレアロ」
Kokusai Trend Allocation Open
ファンドの目的
信託財産の成長を目指して運用を行います。
ファンドの特色
1
世界各国の株式・債券・リート等の幅広い資産へ、実質的に投資します。
当ファンドは、アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ヨーロッパ・ゲーエムベーハー
（以下、
「アリアンツ」
ということがあります。
）
が運用を
行う
「ダイナミック・マルチアセット・プラス・ファンド
（JPY）
」
に投資を行います。また、マネー・プール マザーファンドへの投資も行います。
2
安定的な資産成長のために、市場環境に応じて機動的な資産配分を行います。
3
為替変動リスクの低減をはかるため、外貨建資産については、原則として対円
で為 替ヘッジを行います。
機動的な分散投資の手法で高い専門性を有するアリアンツの「ダイナミック・マルチアセット・プラス戦略」
を活用します。当戦略は、
機動的な資産配分と下落リスク低減のためのリスク管理等の３つの戦略で成り立っており、安定的な資産成長を目指します。
投資対象国・地域における非常事態
（金融危機、
デフォルト、
重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、
自然災害、
クーデターや重大な政治体制の変更、
戦争等の場合をいいます。
）
の発生を含む市況動向や資金動向等の事情によっては、
特色1∼特色3のような運用ができない場合があります。
4
年1回決算を行い、収益の分配を行います。
将来の収益分配金の支払いおよびその金額について保証するものではなく、委託会社の判断により、分配を行わない場合もあります。
■ファンドのしくみ ファンド・オブ・ファンズ方式により運用を行います。
「トレアロ」が装備している３つの機能
為替ヘッジ
基本資産配分（トレンド・アロケーション）
➠価格上昇傾向にある資産は、配分を高めにします。
➠逆に、価格下落傾向にある資産は配分を低めにします。
➠世界各国の様々な資産へ分散投資を行い、リスクの一極集中を防ぎます。
（タクティカル・アセット・アロケーション）
➠「市場の転換点」を見逃さないようにします。
➠相場環境に合わせて、細やかに組入比率を変更します。
➠±10％の範囲内での調整です。
下落リスクへの対応（ダウンサイド・リスク・マネジメント）
＋
為 替変 動リスクの低 減
基本資産配分に対する微調整
➠過去 1 年間の高値からの下落率が 15％以内に収まることを目指します。
➠短期債券・キャッシュの比率を調整し、下落リスクの低減をはかります。
➠高値からの下落率は、日々チェックしています。
巻末の「本資料に関してご留意頂きたい事項」
を必ずご覧ください。
2
３つの運用戦略で、
「 負けにくい投資」を実践
基本資産配分（トレンド・アロケーション）
世界中の様々な資産を投資対象とし、
効率的な資産配分を目指します。
投資対象
（国債、ETF等）
●先進国株式 ●先進国国債 ●先進国リート ●ヘッジファンド
●新興国株式 ●新興国国債 ●コモディティ
（金や原油等の資源）
●短期債券・キャッシュ 等
組入比率の調整を目的として、先物取引も利用します。
❶ 資産クラス分け
投資対象を、各資産のリスクに基づき、
低リスク資 産クラスと高リスク資 産
クラスに分類します。
低リスク資産クラス
●先進国国債
●ヘッジファンド
●短期債券・キャッシュ
❷ 両資産クラス内の各資産の
配分比率を決定
高リスク資産クラス
等
低リスク資産
ポートフォリオ
●先進国株式 ●新興国株式
●新興国国債 ●先進国リート
●コモディティ
（金や原油等の資源）
等
高リスク資産
ポートフォリオ
各資産の値動きの方向性等に基づき、
低リスク資産ポートフォリオと高リスク
資 産ポートフォリオ、2 種 類 のポート
フォリオを構築します。
❸ 基本配分比率の決定
ファンドの基本的な資産配分を決定
２つの資産クラスポートフォリオを組合わせて、
当ファンドの基本的な配分比率が決まります。
配分比率は値動きの方向性等に基づいて、両資産
クラスポートフォリオを 0 ∼ 100％の間で調整
します。
※原則、月に一度見直しをしています。
（2014 年 8 月末現在）
※右記の図は、低リスク資産ポートフォリオの配分比率が高リスク資産
ポートフォリオの配分比率より高い場合のイメージ図であり、
逆の場合や、
片方のポートフォリオのみとなる場合もあります。
￥£
€
$
3
低リスク資産
ポートフォリオ
高リスク資産
ポートフォリオ
当ファンドではより安定的な資産成長を目指して、外貨建資産については原則
として為替ヘッジを行っています。
巻末の「本資料に関してご留意頂きたい事項」
を必ずご覧ください。
Kokusai Trend Allocation Open
基本資産配分に対する微調整（タクティカル・アセット・アロケーション）
経済環境や市場環境等について定性・
定量分析による将来予想を行い、
「市場
の転換点」をとらえます。
資産配分の調整のイメージ
基 本 資 産 配 分 で 決 定した 比 率 から
ポートフォリオの調整（±10％以内）を
行い、補完戦略としてパフォーマンスの
向上を図ります。
調整範囲
±１０％以内
先行きに最大限弱気の場合
低リスク資産
60％
高リスク資産
40％
先行きに最大限強気の場合
低リスク資産
40％
高リスク資産
60％
※基本資産配分の結果、低リスク資産と高リスク資産の比率が50%：50%となった場合のイメージ図です。
※上記は運用戦略のイメージです。実際の運用は、必ずしも上記の通り行われるとは限りません。
下落リスクへの対応（ダウンサイド・リスク・マネジメント）
過去 1 年の高値からの下落率が 15％
以内に収まることを目指します。
短期債券・キャッシュを組入れる場合のイメージ
必要に応じて、低リスク資産と高リスク
資産の配分比率を維持したまま、短期
債券・キャッシュの組入比率を高めます。
これにより、下落時のファンドの値動き
が穏やかになることが期待されます。
短期債券・キャッシュ
高リスク資産
ポートフォリオ
低リスク資産
ポートフォリオ
市場環境やファンドのパフォーマンスが改善してくると、
短期債券やキャッシュの組入比率も減少することとなります。
※必ずしも最大下落率が１５％以内に収まることを保証するものではありません。
※上記の図は、短期債券・キャッシュを一部組入れる場合のイメージ図であり、短期債券・キャッシュを組入れない場合（0％）や、短期債券・キャッシュのみとなる
場合（１００％）
もあります。
※ダウンサイド・リスク・マネジメントにおける短期債券・キャッシュの配分比率が０％であったとしても、
ポートフォリオ全体としては、低リスク資産ポートフォリオ内に
おいて短期債券・キャッシュが組入れられている場合があります。
※各項目は、あくまでダイナミック・マルチアセット・プラス戦略のイメージを表すためのものであり、実際にこのような運用を行うとは限りません。
また、将来の投資成果を
お約束するものではありません。なお、あくまでイメージであり一部簡略化して記載している部分があります。
巻末の「本資料に関してご留意頂きたい事項」
を必ずご覧ください。
4
価格トレンドに応じて機動的に資産配分を変更
Kokusai Trend Allocation Open
景気サイクルと資産配分のイメージ
景気のピーク
景気サイクル
景気の波
高リスク資産を多めに
低リスク資産を多めに
景気のボトム
景気拡大期
資産配分の
イメージ
低リスク資産
景気後退期
高リスク資産
低リスク資産
高リスク資産
※上記はあくまで一般的な景気サイクルと金融市場の考え方を基に作成しており、実際の運用は異なる場合があります。
また、上記はあくまでイメージ図であり、
将来の投資効果をお約束するものではありません。
価格上昇傾向にある資産は配分比率を引き上げ
資産配分比率の推移
■トレアロは基本資産配分を決める際、資産
価格のトレンド、いわゆる値動きの方向性
を重視します。
（当初設定日∼ 2014 年 8 月、月次）
（%）
100
■具体的には、
上昇傾向がより明確な資産に、
より多くの資産配分を行います。
※比率は、ダイナミック・マルチアセット・プラス・ファンド
（JPY）の純資産総額対比です。
※アリアンツからの情報提供を基に表示しています。
80
低リスク資産
リート
新興国国債
新興国株式
コモディティ
先進国株式
60
40
高リスク資 産 の 組 入
比率は概ね６割前後で
推移していますが、内訳
をみると機動的に資産
配分が変更されている
ことがわかります。
20
0
’
12/3
（設定時）
５
’
12/9
’
13/3
’
13/9
高リスク
資産
’
14/3
巻末の「本資料に関してご留意頂きたい事項」
を必ずご覧ください。上記は、
あくまで過去の実績であり、将来の成果をお約束するものではありません。
下落局面のダメージを抑えるしくみ
Kokusai Trend Allocation Open
下落リスクへの対応により、価格変動リスクを低減
欧州年金基金向け運用実績と資産配分の推移
（2005 年 12 月∼ 2014 年 8 月、月次）
（%）
100
短期債券・
キャッシュ
（左目盛）
90
年間騰落率比較
2007年12月∼2008年12月
欧州年金基金向け運用実績：＋0.2％
バランス型シミュレーション：▲22.0%
80
70
60
（ポイント）
200
金融危機時、高リスク資産の組入比率は一時4%まで
引き下げ、短期債券・キャッシュを引き上げ。
175
欧州年金基金向け運用実績（右目盛）
150
低リスク資産
（左目盛）
50
40
125
30
20
100
高リスク資産
（左目盛）
10
0
’
05/12
’
06/12
バランス型シミュレーション
（右目盛）
’
07/12
’
08/12
’
09/12
’
10/12
’
11/12
’
12/12
75
’
13/12
出所：アリアンツ、Bloombergのデータを基に国際投信投資顧問作成
※欧州年金基金向け運用実績の数値は運用報酬等控除後、
ユーロ建です。※バランス型シミュレーションでは、欧州株式と欧州債券を50％ずつ保有し、月次
リバランスしたものをユーロ建で算出しています。
※欧州株式：MSCIヨーロッパ・インデックス
（ユーロ建、
配当込み）
、
欧州債券：シティ欧州世界国債インデックス
（ユーロ建）
。※欧州年金基金向け運用実績とバランス型シミュレーションは、2005年12月を100ポイントとして指数化したものです。
※上記は、
トレアロの実質的な運用を担っている、アリアンツの担当運用チームが保持する欧州年金基金向け運用実績です。
※トレアロと同様の運用戦略を用いていますが、投資対象資産などに違いがあります。
トレアロの運用実績ではありません。
為替ヘッジにより、為替変動リスクを低減
バランス型シミュレーションにおける比較
■
「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の
値動きを比較すると、
「 為替ヘッジあり」の
方が為替変動の影響を受けにくい傾向が
みられます。
■特に円高が進行する局面では、
「為替ヘッジ
あり」
の方が下落率が抑えられていることが
分かります。
■ただし、
円安に振れた場合は、
円安のメリット
を享受できなくなります。
（2006 年 12 月∼ 2014 年 8 月、月次）
（ポイント）
140
120
年間騰落率比較
2007年12月∼2008年12月
為替ヘッジあり：▲18.8％
為替ヘッジなし：▲34.4％
（円）
300
100
250
200
為替ヘッジあり（左目盛）
80
60
150
為替ヘッジなし（左目盛）
米ドル円（右目盛）
40
’
06/12 ’
07/12 ’
08/12 ’
09/12 ’
10/12 ’
11/12 ’
12/12 ’
13/12
100
50
出所：Bloombergのデータを基に国際投信投資顧問作成
※バランス型投資シミュレーションは先進国株式と先進国国債を50％ずつ保有し、月次リバランスしたものです。2006年12月を100ポイントとして指数化し
計算したものです。※先進国株式：MSCIワールド・インデックス
（米ドル建、配当込み）、先進国国債：シティ世界国債インデックス
（米ドル建）。※外貨建資産に
ついては国際投信投資顧問が円換算しています。※円ヘッジ換算は、米ドル建の各指数と円1ヵ月LIBORと米ドル1ヵ月LIBORから試算した為替ヘッジコスト
を用いて国際投信投資顧問が計算しています。※あくまでシミュレーションであり、将来の投資成果をお約束するものではありません。
巻末の「本資料に関してご留意頂きたい事項」
を必ずご覧ください。上記は、
あくまで過去の実績であり、将来の成果をお約束するものではありません。
6
NISA がスタートしました
Kokusai Trend Allocation Open
0%
NISAとは、2014 年1月から導入された
「少額
投資非課税制度」のことです。
2014年1月1日から2023年12月31日まで
の間に、年間 100 万円を上限として専用の
非課税口座
（NISA口座）
で新規に取得した上場
株 式・公 募 株 式 投 資 信 託 等について、その
配当・譲渡益等が、取得した年から最 長 で
5 年間非課税となります。
大きな
ポイントは
2 014年1月
上場株式・
公募株式投資信託
等の配当・譲渡益等
NISA
少額投資
非課税制度
公募株式投資信託や上場株式
等が非課税対象です。
満20歳以上の日本居住者
などがご利用いただけます。
毎年100万円まで
年間100万円
まで非課税
投資信託
満20歳以上
5つ
2023年まで
最長5年間
各スタート年を起点に最長
5年間が非課税期間。
年間100万円までの投資元本
から生じる分配金や、値上がり
益などが非課税になります。
本則税率
（20.315%）
軽減税率
（10.147%）
非課税投資枠の取得可能
期間は2014年∼2023年
までの10年間。
NISAでの投資イメージ
毎年の非課税投資枠は100万円
（翌年以降への繰越不可）
2014年
非 課 税 投 資 枠の取 得 可 能 期 間 は
年間
10
1年目
（2014年）
2015年
2016年
非課税期間は5年間
2017年
2018年
2019年
2021年
2022年
2023年
2024年
2025年
2026年
2027年
100 万円
2年目
（2015年）
5年経過後は100万円を上限に次の
年の非課税投資枠に移行可能
（ロールオーバー制度＊）
100 万円
3年目
（2016年）
100 万円
4年目
（2017年）
100 万円
5年目
（2018年）
100 万円
6年目
（2019年）
100 万円
7年目
（2020年）
100 万円
8年目
（2021年）
100 万円
ある年における非課税投資
枠は最大で500万円
9年目
（2022年）
10年目
（2023年）
ある年の
最大元本
2020年
100 万円
100 万円
100
万円
200
万円
300
万円
400
万円
500
万円
500
万円
500
万円
500
万円
500
万円
500
万円
400
万円
300
万円
200
万円
100
万円
上記は、
イメージ図です。
＊ロールオーバー制度の利用には、
お客様から金融機関へ書面の提出が必要です。
NISAに関するご留意事項
・ 金融機関によりNISAでの取扱い商品が異なります。
くわしくは、
販売会社にお問い合わせください。
・ NISA口座では、年間100万円まで有価証券の購入を行うことができ、NISA口座で保有している有価証券を一度
売却するとその非課税枠の再利用はできません。
・ 非課税となる投資枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。
・ NISA口座の損失について、特定口座や一般口座で保有する他の有価証券の売買益や配当金との損益通算が
できず、当該損失の繰越控除もできません。
・ 投資信託における分配金のうち元本払戻金（特別分配金）
はそもそも非課税であり、NISAにおいては制度上の
メリットを享受できません。
将来、制定される制度の内容が変更になる、
または一旦制定された制度が変更・廃止になる可能性等があります。
7
巻末の「本資料に関してご留意頂きたい事項」
を必ずご覧ください。
ＮＩＳＡでもトレアロ
Kokusai Trend Allocation Open
非課税メリットを受けるには、まず利益が必要です。
各資産の5年累積リターン
■ NISAの非課税メリットを活用するには、
定められた期間で運用益を得ることが必要
です。大きな価格変動リスクのある資産で
はなく、
どのような投資環境下でも安定的な
収益を目指す投資信託が適しているのでは
ないでしょうか。
■ 各 資 産を5 年 間 保 有した 場 合 、
トレアロ
シミュレー ションは 1 0 0 回 の 計 算 期 間
全てでプラスリターンとなりました。5年
累積リターンでは、相対的に安定した投資
成果が得られてきたことがわかります。
（2001 年 5 月∼ 2014 年 8 月、月次）
（%）
200
最大値
平均値
167%
最小値
150
100
50
0
34%
-100
25%
20%
3%
-50
99%
88%
80%
-46%
-28%
42%
15%
-9%
14%
9%
1%
-55%
年率換算
6.1%
トレアロ
シミュ
レーション
先進国
株式
9%
先進国
バランス
先進国
国債
日本
国債
日本
株式
※トレアロシミュレーションについて：上記におけるトレアロに関するパフォーマンスは、2012年3月より前についてはトレアロの運用とほぼ同等のモデル
ベースによるシミュレーションにて算出されていますが、あくまで過去のシミュレーションであり実際の運用実績とは異なります。
また2012年3月末以降の
パフォーマンスについては、実際のトレアロの運用実績を用いて算出しております。シミュレーション部分は取引コスト、信託報酬等の費用は考慮して
いません。実績部分に関しては取引コスト、信託報酬を考慮したパフォーマンスです。
出所：Bloombergのデータを基に国際投信投資顧問作成
※先進国バランスは、先進国国債と先進国株式を50%ずつ保有し、月次リバランスしたものです。
先進国国債：シティ世界国債インデックス
（米ドル建）
、
先進国株式：MSCIワールド・インデックス
（米ドル建、
配当込み）
、
※日本国債：シティ日本国債インデックス、
日本株式：TOPIX配当込み指数。
各資産のリターンはそれぞれの指数を基に国際投信投資顧問が円換算し計算したものです。
長期投資しやすいファンドを選びましょう。 ■ NISA口座で保有資産を途中で売却する
ことは可能ですが、
その枠を再利用すること
はできません。
■ つまり、長く保有し続けられるファンドが
NISAに向いていると言えます。
■トレアロは世界の様々な資産に分散投資
し、投資環境の変化に合わせて機動的に
リバランスをするので、
中長期投資に適して
いると考えられます。
NISAでトレアロのポイント
自動的にリバランス
市場環境に合わせた資産配分
下落時のリスク管理
巻末の「本資料に関してご留意頂きたい事項」
を必ずご覧ください。上記は、
あくまで過去の実績であり、将来の成果をお約束するものではありません。
8
運用実績 （ ）
最新の運用実績は委託会社のホームページにて
ご確認いただけます。
Kokusai Trend Allocation Open
2014 年 8 月 29 日現在
基準価額・純資産の推移
分配の推移（1 万口当たり、課税前）
（円）
12,000
11,690 円
11,000
（億円）
300
2013 年 1 月
0円
2014 年 1 月
0円
設定来累計
0円
200
基準価額
（左目盛：円）
187.8 億円
100
10,000
（右目盛：億円）
純資産
9,000
設定日
（’
12/03/30）
’
12/09
’
13/03
’
13/09
’
14/03
0
※当ファンドにはベンチマークはありません。
※基準価額（1万口当たり）は、信託報酬控除後のものです。
※将来の収益分配金の支払いおよびその金額について保証するものではなく、委託会社の判断により、分配を行わない場合もあります。
資産配分比率
低リスク資産
（％）
80
高リスク資産
70
新興国国債 6.3%
コモディティ 2.3%
60
低リスク
資産
50
20
10
0
先進国国債
30
22.7
%
29.6％
現金等
3.4%
米ドル建社債 3.5%
米国インフレ連動債 5.9%
スペイン国債 0.7%
イタリア国債 1.8%
ドイツ国債
1.4%
フランス国債 1.4%
イギリス国債 3.4%
日本国債
0.3%
米国国債
7.8%
高リスク
資産
70.4％
8.5%
米国リート
豪州株式
イギリス株式
日本株式
カナダ株式
8.5%
1.5%
4.7%
5.0%
3.7%
欧州株式
7.4%
米国株式
22.5%
70.4％
70
60
50
先進国株式
40
29.6％
新興国株式
（％）
80
44.9
%
40
30
20
10
0
※比率は、ダイナミック・マルチアセット・プラス・ファンド
（JPY）の純資産総額対比です。
※現金等は、短期債券を含みます。
また、為替ヘッジの含み損益を含むためマイナスになることがあります。
※アリアンツからの情報提供を基に表示しています。
※四捨五入等の影響により、
合計が100％にならない場合があります。
ご参考 アリアンツ・グローバル・インベスターズのご紹介
アリアンツ・グローバル・インベスターズは、120 年以上の歴史を持つ世界最大級の保険会社
アリアンツ・グループの一員で、世界各地に23 の拠点＊を持ち、約 51 兆円＊の運用残高を誇る
世界的な運用会社です。
トレンド・アロケーション・オープンの実質的な運用は同社のマルチ
アセット・チームが担当しており、
ドイツ・フランクフルトを中心に世界3拠点86名＊の運用チームが
24 時間体制でお客様の資産運用を支えています。
（＊2014 年 6 月末現在）
9
巻末の「本資料に関してご留意頂きたい事項」
を必ずご覧ください。上記は、
あくまで過去の実績であり、将来の成果をお約束するものではありません。
投資リスク
Kokusai Trend Allocation Open
■ 基準価額の変動要因
基準価額は、組入有価証券等の値動きや為替相場の変動等により上下します。また、実質的な組入有価証券の発行者の
経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。したがって、投資信託は預貯金と異なり、投資元本
が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益
はすべて投資者の皆様に帰属します。主な変動要因は、以下の通りです。
価格変動
リスク
当ファンドは、主要投資対象とする外国投資信託への投資を通じて、実質的には世界各国の株価指数、債券指数、リート指数、
コモディティ指数等に連動したETF 等に投資を行います。そのため、株価変動、金利変動、不動産の価格変動、商品価格の変動
等の影響を受けることとなり、当該価格が変動すれば当ファンドの基準価額の変動要因となります。
当ファンドは、主要投資対象とする外国投資信託への投資を通じて、実質的には世界各国の株式、債券、コモディティ等に係る
先物取引を利用します。そのため、株価変動、金利変動、商品価格の変動等の影響を受けます。買建てている先物取引の価格
が下落した場合、または売建てている先物取引の価格が上昇した場合には、当ファンドの基準価額は下落し、損失を被ることが
あります。特に、買建てている先物取引の価格下落と、売建てている先物取引の価格上昇が同時に発生した場合には、基準価額
が大幅に下落する場合があります。
金利変動
リスク
当ファンドは、主要投資対象とする外国投資信託への投資を通じて、実質的には債券に投資を行います。投資している債券の発行
通貨の金利水準が上昇
（低下）
した場合には、
一般的に債券価格は下落
（上昇）
し、
当ファンドの基準価額の変動要因となります。
また、
組入債券の残存期間や利率等も価格変動に影響を与えます。例えば、金利水準の低下を見込んで残存期間が長い債券の組入
比率を大きくしている場合等には、
金利変動に対する債券価格の感応度が高くなり、
当ファンドの基準価額の変動は大きくなります。
為替変動
リスク
当ファンドは、主要投資対象とする外国投資信託への投資を通じて、主に外貨建資産へ投資を行いますので、為替変動リスク
が生じます。これらの外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジ（一部の通貨については、その通貨との相関が
高いと判断される代替通貨等により対円で為替ヘッジ）
を行い、為替変動リスクの低減をはかりますが、完全に為替変動リスク
を排除することはできません。また、円金利がヘッジ対象となる外貨建資産の通貨の金利より低い場合、円とヘッジ対象と
なる外貨建資産の通貨との金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。
信用リスク
（デフォルト・
リスク）
実質的に投資している債券の発行国・地域の債務返済能力等の変化等による格付け
（信用度）
の変更や変更の可能性等により
債券価格が大きく変動し、
基準価額も大きく変動する場合があります。一般的に、
新興国が発行する債券は、
先進国が発行する債券
と比較して、
デフォルト
（債務不履行および支払遅延）
が生じるリスクが高いと考えられます。デフォルトが生じた場合または予想
される場合には、債券価格は大きく下落する可能性があります。なお、
このような場合には、流動性が大幅に低下し、機動的な
売買が行えないことがあります。また、実質的に投資している有価証券等の発行会社の倒産、財務状況または信用状況の悪化
等の影響により、基準価額は下落し、損失を被ることがあります。
カントリー・
リスク
新興国の政治や経済、社会情勢等の変化（カントリー・リスク）
により金融・証券・商品市場が混乱して、有価証券等の価格が
大きく変動する可能性があります。
新興国のカントリー・リスクとしては主に以下の点が挙げられます。
先進国と比較して経済が一般的に脆弱であると考えられ、経済成長率やインフレ率等の経済状況が著しく変化する可能性があります。
政治不安や社会不安、他国との外交関係の悪化により海外からの投資に対する規制導入等の可能性があります。
海外との資金移動に関する規制導入等の可能性があります。
先進国とは市場慣習や情報開示に係る制度等が異なる場合があります。
この結果、新興国に係る有価証券等への投資が著しく悪影響を受ける可能性があります。
流動性
リスク
有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく売却不可能、あるいは売り供給がなく購入不可能等と
なるリスクのことをいいます。例えば、市況動向や有価証券等の流通量等の状況、あるいは解約金額の規模によっては、組入有価
証券等を市場実勢よりも低い価格で売却しなければならないケースが考えられ、
この場合には基準価額の下落要因となります。
上記のリスクは主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。
くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
［その 他の留意点 ］
• 投資信託
（ファンド）
の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、
分配金の有無や金額は確定したものではありません。
• 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）
を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額
は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間における当ファンドの収益率を示すものではありません。
• 受益者の個別元本によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より
基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
本資料で使用している指数について
◆シティ世界国債インデックス及び各国別のサブインデックスは、Citigroup Index LLCにより開発、算出及び公表されている債券インデックスです。◆TOPIX配当込み
指数は、
（ 株）東京証券取引所及びそのグループ会社（以下、
「 東証等」
という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・
ノウハウは東証等が所有しています。なお、当ファンドは、東証等により提供、保証又は販売されるものではなく、東証等は、当ファンドの発行又は売買に起因するいかなる
損害に対しても、責任を有しません。◆MSCIワールド・インデックス及びそのサブインデックス
（出所：MSCI）。
ここに掲載される全ての情報は、信頼の置ける情報源から
得たものでありますが、その確実性及び完結性をMSCIは何ら保証するものではありません。
この情報はMSCIの営業秘密であり、
またその著作権はMSCIに帰属しており、
その許諾なしにコピーを含め電子的、
機械的な一切の手段その他あらゆる形態を用い、
またはあらゆる情報保存、
検索システムを用いて出版物、
資料、
データ等の全部または
一部を複製・頒布・使用等することは禁じられています。
巻末の「本資料に関してご留意頂きたい事項」
を必ずご覧ください。 10
手続・手数料等
お申込みの際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
お申込みメモ
購入時
換金時
申込について
その他
購入単位
販売会社が定める単位
※確定拠出年金制度を利用して購入する場合は、1円単位とします。
購入価額
購入受付日の翌営業日の基準価額
換金単位
販売会社が定める単位
換金価額
換金受付日の翌営業日の基準価額
換金代金
原則として、換金受付日から起算して6営業日目から、販売会社にてお支払いします。
申込不可日
ロンドン証券取引所、ロンドンの銀行、ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行、フランクフルト証券取引所の
いずれかが休業日の場合には、購入・換金はできません。
換金制限
当ファンドの資金管理を円滑に行うため、原則として1日1件5億円を超える換金はできません。
信託期間
無期限（平成24年３月30日設定）
繰上償還
当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託証券が存続しないこととなった場合には、当ファンドは繰上償還されます。
また、設定日から5年を経過した日以降において、当ファンドの受益権の総口数が、当初設定時の10分の１または20億口
を下回ることとなった場合等には、信託期間中であっても償還されることがあります。
決 算 日
毎年1月25日（休業日の場合は翌営業日）
収益分配
毎年（年1回）、収益分配方針に基づいて分配を行います。販売会社との契約により再投資することも可能です。
課税関係
課税上の取扱いは株式投資信託となります。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」の
適用対象です。
くわしくは、販売会社にお問い合わせください。
※配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
※確定拠出年金制度の加入者については、確定拠出年金の積立金の運用にかかる税制が適用されます。
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料
信託財産留保額
購入受付日の翌営業日の基準価額に対して、上限 2.16％（税込）
（上限 2.00％（税抜））がかかります。
（購入される販売会社により異なります。くわしくは、販売会社に確認してください。）
ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用
（信託報酬）
その他の費用・
手数料
当ファンド
日々の純資産総額に対して年率 0.6804％（税込）
（年率 0.6300％（税抜））
※日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時に当ファンドから支払われます。
投資対象とする
外国投資信託証券
投資対象ファンドの純資産総額に対して年率 0.49％程度
実質的な負担
当ファンドの純資産総額に対して年率1.1704％程度
（税込）
（概算）
（年率1.1200％程度
（税抜）
（概算）
）
※当ファンドの信託報酬率と、投資対象とする投資信託証券の信託
（管理）
報酬率を合わせた実質的な
信託報酬率です。
監査費用、有価証券等の売買・保管、信託事務にかかる諸費用等についても当ファンドが負担します。
監査費用は、日々の純資産総額に対して、年率 0.0108％（税込）
（年率 0.0100％（税抜））をかけた額とします。
※監査費用以外のその他の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を
記載することはできません。
※監査費用は、日々計上され、毎計算期間の最初の 6 ヵ月終了時、毎決算時または償還時に当ファンドから支払われます。
※投資対象とする投資信託証券における信託
（管理）
報酬率を含めた実質的な信託報酬率について、
信託財産に関する租税、
組入有価証券の売買時の売買委託
手数料、
組入れているETF等の管理費用、
信託事務の処理に要する費用、
信託財産の監査に要する費用、
外国投資信託証券のファンド設立に係る費用、
法律関係
の費用、
外貨建資産の保管などに要する費用、
借入金の利息および立替金の利息等は確定していないことなどから、
実質的な信託報酬率には含めておりません。
※上記の費用（手数料等）
については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
委託会社およびファンドの関係法人
委 託 会 社／ 国際投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第326号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
受 託 会 社／ 三菱UFJ信託銀行株式会社
（再信託受託会社:日本マスタートラスト信託銀行株式会社）
販 売 会 社／販売会社の照会先は以下の通りです。
0120−759311（フリーダイヤル）
受付時間／営業日の9：00∼17：00
●ホームページアドレス：http://www.kokusai-am.co.jp
●携帯電話サイト：http://www.kokusai-am.co.jp/i/
携帯電話で右のQRコードを読み取るか、
アドレスをご登録ください。
※「QRコード」
は、
（株）
デンソーウェーブの登録商標です。
本資料に関してご留意頂きたい事項
本資料は国際投信投資顧問が作成した販売用資料です。投資信託の取得
のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社
よりお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
なお、以下の点にもご留意ください。
○投資信託は預金等や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護
機構の保護の対象ではありません。 ○銀行等の登録金融機関でご購入
いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
○本資料中の運用実績等に関するグラフ・数値等はあくまでも過去の実績
であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆様の実質的
な投資成果を示すものではありません。 ○本資料の内容は作成基準日
のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、市況の変動
等により、方針通りの運用が行われない場合もあります。 ○本資料は
信頼できると判断した情報等をもとに作成しておりますが、その正確性、
完全性等を保証するものではありません。
（2014.10.23 SHA）