• リート市場の今後の大 幅上昇を予想 • セレクト通貨の安定的 な推移を

ご好評いただいている
「好配当グローバルREITプレミアム・ファンド 」シリーズ
に新しい商品
トリプルストラテジーNEO
トリプルストラテジー
(*1)
(*2)
「トリプルストラテジーNEO」
• リート市場の今後の大
幅上昇を予想
• セレクト通貨の安定的
な推移を予想
が追加されました!!
好配当REIT戦略
REITプレミアム
(カバードコール)戦略
通貨セレクト戦略
通貨オプション
・プレミアム
(カバードコール)戦略
好配当の世界(日本を含む)の
リート等へ投資することで、高水
準の配当収入等の確保と信託財
産の成長を目指します。
「REITプレミアム(カバードコール)
戦略」を活用し、相対的に高いオ
プションのプレミアム収入の獲得
を目指します。
原則、相対的に金利水準が高く、
成長性が高い通貨に為替取引
(原資産通貨売り/セレクト通貨買
い)を行い、為替取引によるプレミ
アム(金利差相当分の収益)の獲
得を目指します。
セレクト通貨に対して、「通貨オプ
ション・プレミアム(カバードコー
ル)戦略」を活用し、相対的に高い
通貨オプションのプレミアム収入
の獲得を目指します。
お客さまの市場見通しに応じて2つの商品ラインアップをご提供
• リート市場の今後の安
定的な推移を予想
• セレクト通貨の上昇を
予想
【共通】 両ファンドに同様な運用手法が適用されます。
REITコールオプションのカバー率(*3)を相場
状況に応じて
REITコールオプションのカバー率(*3)を相場
状況に応じて
5~50%
50~95%
でアクティブに変更
でアクティブに変更
【共通】 両ファンドに同様な運用手法が適用されます。
オプションのカバー率(*3)は原則、100%。
プレミアム収入を獲得できるものの、セレク
ト通貨の上昇(対米ドル)に伴う為替差益の
一部または全部を放棄
なし
*1「トリプルストラテジーNEO」は「好配当グローバルREITプレミアム・ファンド 通貨セレクト・プレミアムコース」の愛称です。*2 「トリプルストラテジー」は「好配当グローバルREITプレミアム・ファンド 通貨セレクト
コース」の愛称です。*3カバー率とは、保有銘柄に対するコールオプションのポジションのことを指します。
※上記は、ファンドの運用で行う各戦略を簡易的に示したイメージです。運用のイメージをつかんで頂くためのもので将来の運用内容や成果を示唆あるいは保証するものではありませんのでご注意ください。
※ リート等の配当とオプションのプレミアム収入、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)収入について、リート等の値上がり益や為替差益(キャピタル収入)と区別して、『インカム収入』と呼んで
います。インカム収入だけでなく、リート等の価格変動・為替の変動も当ファンドの基準価額の変動要因になります。
「トリプルストラテジーNEO」 主なリスクと留意点
「トリプルストラテジー」 主なリスクと留意点
「トリプルストラテジーNEO」 」「トリプルストラテジー」 お客さまにご負担いただく手数料等について
お申込みの際は必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をよくご覧ください。
販売会社
「トリプルストラテジーNEO」の販売会社一覧(当社ホームページ・アドレス)
http://www.sjnk‐am.co.jp/fund/0968/sales.html
「トリプルストラテジー」の販売会社一覧(当社ホームページ・アドレス)
http://www.sjnk‐am.co.jp/fund/0936/sales.html
設定・運用は
当資料は損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社(以下、弊社)により作成された販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、
分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者
保護基金の保護の対象ではありません。当資料は弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。当資料に記載された意見等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変
動等により、当該運用方針が変更される場合があります。投資信託の設定・運用は委託会社が行います。お申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さま
への投資信託説明書(交付目論見書)の提供は、販売会社において行います。(2015.2)