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2015 年 2 月 27 日
健康食品市場に関する調査結果 2014
-中高年齢層の健康維持・増進、アンチエイジング対策需要で市場は堅調に推移【調査要綱】
矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内健康食品市場の調査を実施した。
1．調査期間：2014 年 9 月～2015 年 1 月
2．調査対象：健康食品メーカー、一般食品メーカー、製薬メーカー、関連団体、管轄官庁等
3．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・FAX によるヒアリング、文献調査併用
＜健康食品とは＞
本調査における健康食品とは、機能性を訴求した食品であり、かつその形状が、錠剤、カプセル、粉末、ミ
ニドリンクタイプ等の商品を対象とする。
【調査結果サマリー】
‹ 2014 年度の健康食品市場規模は前年度比 100.2%の 7,208 億円の見込
2014 年度の健康食品市場規模はメーカー出荷金額ベースで前年度比 100.2%の 7,208 億円を見込む。
近年の健康食品市場の拡大要因である、高齢化社会の進展、アクティブシニアの増加、中高年齢層に
おける生活習慣病予防や美容・アンチエイジング意識の高まり、加齢に伴う身体上の悩みに対する意識
の向上を背景に、当面拡大基調が続くものと考える。2015 年 4 月には、食品の新機能性表示制度が予定
されており、健康食品業界においては更に追い風になるものと見られる。
‹ 通信販売チャネル、薬系チャネル、食品系チャネルなどが市場を拡大
2013 年度の販売チャネル別市場規模を見ると、近年軟調な傾向が続く訪問販売以外のすべてのチャ
ネルが拡大した。特に近年拡大基調が続く通信販売チャネルや、ドラッグストアを中心とした薬系チャネ
ルの伸長率の高い傾向が見られる。さらに機能性ドリンクの有力販売ルートとして定着したコンビニエンス
ストアを中心とする食品系チャネルも近年堅調に推移している。今後の食品の新機能性表示制度は、セ
ルフ販売が主体のドラッグストア、コンビニエンスストア業界に追い風になることが予想される。
‹ 一般食品形状に類する健康食品が好調
消費者において健康イメージが高い素材や分かり易い素材、古来伝承素材などの認知度がある素材、
関節対策など、実感を得やすい素材などが好調に推移する傾向が見られたほか、青汁やスムージーなど、
一般食品形状寄りの商品が好調に推移する傾向も見られる。
◆ 資料体裁
資料名：「2015 年版 健康食品の市場実態と展望」
発刊日：2015 年 1 月 30 日
体 裁：A4 判 727 頁
定 価：110,000 円（税別）
‹ 株式会社 矢野経済研究所
所在地：東京都中野区本町2-46-2 代表取締役社長：水越 孝
設 立：1958年3月 年間レポート発刊：約250タイトル URL: http://www.yano.co.jp/
本件に関するお問合せ先（当社 HP からも承っております http://www.yano.co.jp/）
㈱矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム TEL：03-5371-6912 E-mail:[email protected]
本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
本資料内容を転載引用等されるにあたっては、上記広報チーム迄お問合せ下さい。
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2015 年 2 月 27 日
【 調査結果の概要 】
1. 市場概況
2013 年度の健康食品市場規模はメーカー出荷金額ベースで前年度比 101.5％の 7,196 億円であった。
2014 年度は同 100.2%の 7,208 億円を見込む。
高齢化社会の進展、アクティブシニアの増加、中高年齢層における生活習慣病予防や美容・アンチエ
イジング意識の高まり、加齢に伴う身体上の悩みに対する意識の向上を背景に、健康食品に対する需要
の堅調であることが、近年の市場拡大要因である。なお、2013 年度から 2014 年度にかけて、消費増税に
よる駆け込み需要とその反動の影響が見られ、特に消費増税後における消費の冷え込みの影響が健康
食品市場にも見られた。
また、2015 年 4 月に予定されている食品の新機能性表示制度は健康食品業界において追い風になる
ものと見られ、当該制度の費用対効果を慎重に見極めたいとする健康食品販売業者のいる一方で、準備
が整い次第、早急に展開を開始したいとする販売業者も散見される。当該表示制度により、消費者が、自
身の健康状態に応じた適切な健康食品の選択の一助になることが期待されることから、消費者に対する
表現が厳しく制約されている健康食品業界にとって、当該制度に対する注目度は高い。
2. 流通（販売）チャネル別動向
2013 年度の販売チャネル別構成を見ると、無店舗販売（訪問販売、通信販売）74.3％、店舗販売・そ
の他 25.7％であり、当該構成は 2012 年度と大きく変化は無かったものの、無店舗販売の中では、訪問販
売の構成比が縮小し、通信販売が拡大する傾向が続いている。2013 年度の訪問販売市場規模は 2,425
億円（前年度比 2.1％減）、通信販売チャネル 2,920 億円（同 4.3％増）であり、通信販売については、2013
年度の全体における構成比が 4 割を超えた。訪問販売の市場規模縮小に歯止めが掛からない中で、通
信販売は健康食品の購入チャネルとして完全に定着し、今後もその構成比の高まることが予測される。
店頭販売では、ドラッグストアを中心とした薬系チャネルが好調であり、2013 年度市場規模は 952 億円
（前年度比 2.4％増）に達した。また、食品系チャネル（食料品を扱うコンビニエンスストアや量販店・スー
パーマーケットへの卸）は同 263 億円（同 1.9％増）であり、特に機能性ドリンクの販売チャネルとして定着
したコンビニエンスストアを中心に堅調に推移している。
食品の新機能性表示制度は、特にセルフ販売が主体のドラッグストアやコンビニエンスストアにおいて
追い風になることが予想され、特に健康関連商材のワンストップショッピングに力を入れるドラッグストアで
は、当該制度に対応した売場作りを進めるものと考える。
なお健康食品系チャネル（健康食品専門店への卸）の 2013 年度市場規模は 165 億円（前年度比
1.2％増）、その他チャネルは同 471 億円（同 1.9％増）であった。
3. 主要な素材別動向
近年の素材動向として、消費者において認知度が高い素材、効果が想起しやすい素材、効果実感を
得やすい素材が好調に推移する傾向が続いている。また青汁やスムージーなど、一般食品形状寄りの商
品が好調に推移する傾向も見られる。
健康イメージの高い青汁市場の 2013 年度市場規模（メーカー出荷金額ベース）は 560 億円（前年度比
5.8％増）であり、近年拡大基調であるほか、関節対策として定番となったグルコサミンは同 497 億円（同
7.1％増）と引き続き高い成長性を維持している。また、オメガ脂肪酸の摂取に対する意識が高まりを見せ
る中で、DHA・EPA が、脳機能や、生活習慣病予防素材として市場を大きく伸ばしており、2013 年度市場
規模は 224 億円（同 10.3％増）と好調に推移している。また、近年、ダイエット訴求などで市場が拡大して
いた植物発酵エキス（酵素）については、ブームから定着へと移行し、同 267 億円（同 7.7％増）であった。
その他、美容・アンチエイジング素材として近年台頭しているプラセンタ市場は同 216 億 4,000 万円（同
27.3％増）と引き続き高い成長性を示した。
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2015 年 2 月 27 日
図 1. 健康食品市場規模推移
単位：百万円
1,000,000
120.0%
103.0%
900,000
101.3%
101.5%
100.5%
100.2%
100.0%
800,000
719,600
709,100
705,300
696,000
700,000
720,800
80.0%
600,000
500,000
60.0%
400,000
40.0%
300,000
200,000
20.0%
100,000
0.0%
度
（見
込
年
20
14
年
20
13
）
度
年
20
12
度
年
20
11
20
10
年
度
度
0
健康食品市場規模
前年度比
矢野経済研究所推計
注 1. メーカー出荷金額ベース
注 2. （見込）は見込値
注 3. 錠剤、カプセル、粉末、ミニドリンクタイプの形状のみ
図 2.
2013 年度健康食品流通（販売）チャネル別市場規模と構成比
健康食品系
チャネル
16,500百万円
食品系
2.3%
その他
チャネル
47,100百万円
26,300百万円
6.5%
3.7%
薬系チャネル
95,200百万円
13.2%
健康食品
市場規模
2013年度
719,600百万円
通信販売
292,000百万円
40.6%
訪問販売
242,500百万円
33.7%
矢野経済研究所推計
注 4. メーカー出荷金額ベース
注 5. 錠剤、カプセル、粉末、ミニドリンクタイプの形状のみ
注 6. 薬系チャネルとは主にドラッグストア、薬局・薬店に、食品系チャネルとは食料品を扱うコンビニエンスストアや量販店・スーパー
マーケットに、健康食品系チャネルとは健康食品専門店に商品を卸すチャネルである。また、その他には配置薬チャネル、エステや
フィットネスジム、病院等などのサービス関連チャネル等での販売が含まれる。
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