お客さま用資料 投資のミカタ ― プロの見方を、あなたの味方に。 2015年こそ、「分散投資」が威力を発揮 味 見 方 投資のミカタ Vol.74 | 2015年3月5日 資産運用 ミ カ タ の ポ イ ン ト 今年は、金融市場全体で価格変動性の高い相場展開が 予想されます。 先行きの見えにくい金融市場で、安定的に資産運用を行 うための術をストラテジストがご紹介します。 日本の投資信託はリスクの高いものに偏り 年は変動性の高い相場展開が予想されます。そういった 2月22日付日経ヴェリタスに、日本の投資信託は5,000 変動性の高い場面では、特に冒頭に挙げた資産クラスに 本程度との記事がありました。個人投資家にとっては様々 ついては一時的に下落幅が大きくなる可能性があります。 な投資手段が用意されている状況ですが、よくよく見てみ ると、純資産額の上位には、REIT、米国ハイ・イールド、 株式など価格変動性(リスク)が高めの投信が多く見られ ます。これらの資産クラスの価格は同じ方向に動くことが 多いため、個人投資家のポートフォリオ全体もリスクが高 めとなっている可能性があります。 攻めと守りの資産をバランスよく組み入れる 市場を揺るがし得る、多種多様なイベントについて、その 都度、先行きの分析を行いポートフォリオの中身を入れ替 えることはプロの投資家以外には困難と見られます。また 過去の資産クラス別のパフォーマンスを見ても、ランキン グ(ランキングは2ページ目ご参照。)上位の顔ぶれは毎 金融市場の歴史は変動の歴史 年のように変化します。こうした市場環境の中では分散さ これまで、金融市場は大なり小なり、変動に見舞われて れたポートフォリオが有効です。分散されたポートフォリオ きました。この変動には、昨年起こったウクライナ情勢、香 とは、逆相関の資産クラス群が組み入れられ、どの局面で 港での反政府デモ、エボラ出血熱の感染拡大を要因とし もトータルリターンがプラスになる状態を目指すポートフォ たものも含まれます。これらのイベントから共通点を見出 リオを指します。 すとすれば、一見して特定の地域に限定された事象であり 過去の資産クラス別リターンのランキングを見ると、分散 ながら、他国との経済的繋がりから、金融市場全体の投 されたバランス型ファンドは価格変動性(リスク)が相対的 資家心理を大幅に悪化させた点でしょう。こうしたイベント に低く、常にランキングの中位に位置していることが分か が厄介なのは、市場で材料視されるものか判断がつきにく ります。特に、2015年は変動性の高い相場展開が予想さ く、さらに先行きの分析には専門的な知識が必要とされる れるため、分散投資の必要性は益々高まっていると考え 点です。 今年に関しても、思いもよらないイベントが突如金融市場 で材料視され、大きな変動をもたらす可能性があります。 加えて、今年半ばには米国で政策金利の引き上げが見込 まれており、EU離脱の可能性が浮上している英国・スペイ ンではそれぞれ5月、12月に選挙が予定されるなど、2015 ます。資産運用は競争ではないので、必ずしもトップを目 指す必要がないものです。自分のペースでコツコツと、攻 めと守りの資産をバランスよく組み入れることが、変動性 の高い市場に立ち向かう術だと考えます。 執筆者 グローバル・マーケット・ストラテジスト 國京 彬(くにきょう あきら) 本資料のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変 動等を示唆・保証するものではありません。 1 | www.jpmorganasset.co.jp/Mikata.html お客さま用資料 投資の ヒ ン ト 変動性の高い相場展開が予想される2015年は、攻めと守りの投資対象資産をバラ ンスよく組み入れて乗り切りましょう。 味 見 方 資産クラス別リターン 出所:Guide to the Markets(「JPモルガ ン・アセット・マネジメント」グループ) データは2014年12月31日時点で取得 可能な最新のものを掲載。使用した指数 は 次 の と お り 。 先 進 国 株 式 : MSCI World、アジア株式(日本を除く):MSCI ACアジア(除く日本)、新興国株式(アジ ア除く):MSCI EM Latin Americaと同 EMEA の 等 分 ウ ェ イ ト 、 米 国 債 券 : Barclays US Aggregate 、 米 国 ハ イ ・ イールド:Barclays US Corporate High Yield、新興国国債(米ドル建て):J.P. Morgan EMBIG 、 コ モ デ ィ テ ィ : Bloomberg Commodity 、 米 国 REIT : MSCI US REITs、現金:Barclays US 1-3 ヵ 月 Treasury-bills 。 「 バ ラ ン ス 型 」 ポートフォリオは次の資産配分にて構築。 先進国株式:20%、アジア株式(日本を 除く):15%、新興国株式(アジア除く): 15%、米国債券:10%、米国ハイ・イール ド : 10% 、 新 興 国 国 債 ( 米 ドル 建 て ) : 10% 、 コ モ デ ィ テ ィ : 5% 、 米 国 REIT : 10%、現金:5%。リバランスは年次。リ ターンは米ドル・ベースで、コモディティ 以外はトータルリターン。 MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が発表しています。同インデックスに関する情報の確実性および完結性をMSCI Inc.は何ら保証するものではありません。著作 権はMSCI Inc.に帰属しています。JPモルガンの各インデックスは、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが発表しており、著作権はJ.P.モルガン・セキュリ ティーズ・エルエルシーに帰属しています。バークレイズの各インデックスは、バークレイズ・バンク・ピーエルシーおよび関連会社(バークレイズ)が開発、算出、公表 を行うインデックスであり、当該インデックスに関する知的財産権およびその他の一切の権利はバークレイズに帰属します。 【ご留意事項】お客様の投資判断において重要な情報ですので必ずお読みください。 投資信託は一般的に、株式、債券等様々な有価証券へ投資します。有価証券は市場環境、有価証券の発行会社の業績、財務状況等により価 格が変動するため、投資信託の基準価額も変動し、損失を被ることがあります。また、外貨建の資産に投資する場合には、為替の変動により損 失を被ることがあります。そのため、投資信託は元本が保証されているものではありません。 ご注意していただきたい事項について(詳しくは投資信託説明書(交付目論見書) をご覧下さい。) 投資信託によっては、海外の証券取引所の休業日等に、購入、換金の申込の受付を行わない場合があります。 投資信託によっては、クローズド期間として、原則として換金が行えない期間が設けられていることや、1回の換金(解約)金額に制限が設けられている場合がありま す。分配金の額は、投資信託の運用状況等により委託会社が決定するものであり、将来分配金の額が減額されることや、分配金が支払われないことがあります。 ファンドの諸費用について 投資信託では、一般的に以下のような手数料がかかります。手数料率はファンドによって異なり、下記以外の手数料がかかること、または、一部の手数料がかからな い場合もあるため、詳細は各ファンドの販売会社へお問い合わせいただくか、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。 *投資信託の購入時:購入時手数料(上限3.78%(税抜3.5%))、信託財産留保額 *投資信託の換金時:換金(解約)手数料、信託財産留保額(上限1.0%)*投資 信託の保有時:運用管理費用(信託報酬)(上限年率2.052% (税抜1.9%))、監査費用(上限年間324万円(税抜300万円)) ※費用の料率につきましては、JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社が設定・運用するすべての公募投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の 料率を記載しています。 運用管理費用(信託報酬)、監査費用は、信託財産の中から日々控除され、間接的に受益者の負担となります。その他に有価証券売買時の売買委託手数料、外貨建 資産の保管費用、信託財産における租税費用等が実費としてかかります。また、他の投資信託へ投資する投資信託の場合には、当該投資信託において上記の費用 がかかることがあります。また、一定の条件のもと目論見書の印刷に要する実費相当額が信託財産中から支払われることがあります。 金融商品取引業者について JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第330号 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会 本資料はJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社(以下、「当社」という。)が作成したものです。本資料は投資に係る参考情報を提供することを目的とし、特定の 有価証券の勧誘を目的として作成したものではありません。また、当社が特定の有価証券の販売会社として直接説明するために作成したものではありません。当社 は信頼性が高いとみなす情報等に基づいて本資料を作成しておりますが、当該情報が正確であることを保証するものではなく、当社は、本資料に記載された情報を 使用することによりお客様が投資運用を行った結果被った損害を補償いたしません。本資料に記載された意見・見通しは表記時点での当社および当社グループの判 断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではございません。また、当該意見・見通しは将来予告なしに変更され ることがあります。尚、投資信託は預金および保険ではありません。投資信託は、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。 2 | www.jpmorganasset.co.jp/Mikata.html
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